最終更新日:2025/5/16

出光ファインコンポジット(株)

業種

  • 化学
  • プラスチック
  • ガラス・セラミックス
  • 化粧品
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
144億円(2024年3月期実績)
従業員
113名(2024年7月1日現在)

まだ見ぬ素材に挑む

企業のここがポイント

  • 職場環境

    出光興産の研究技術力も活用しながら大手の安定感があるから次世代を先取りした材料の開発に挑戦できる環境

  • 製品・サービス力

    プラスチック複合材料の専業メーカーであり、耐久消費財の高機能部品の原料となる材料を提供します。

  • 技術・研究

    複合材料専門メーカーとして40年超の技術蓄積。それぞれのお客様ニーズに合わせられる開発力が武器。

会社紹介記事

私たちは、プラスチック複合材料を通じて、豊かな社会の実現に貢献します。

当社は、「人々の豊かな暮らし」に欠かすことのできない耐久消費財を構成する高機能部品の原料となる「プラスチック複合材料」の専業メーカーです。

近年、石油やそれを原料とするプラスチックは地球温暖化の主要因として、あるいは、生態系を破壊する原因として、世の中に取り上げられることが多くあります。果たして、プラスチックは地球環境や地球上の生物に対して敵であり、今後、削減していくべきものなのでしょうか……?

答えは、用いかた次第です。

プラスチックを一度限りの使い捨て材料として用いるのではなく、その特徴を活かして金属などの他の素材を代替することにより、製造工程の簡素化、軽量化による省燃費、長寿命化を実現することで地球環境や地球上の生物に対して味方にもなりえ、より良い社会の実現に貢献することができるのです。

私たちの製品のほとんどがお客様のニーズに基づいて作り込んだ特徴あるものです。若手社員のうちから、お客様との対話と当社保有技術の活用、そしてあなたの熱意によって、あらたな価値ある材料を世の中に送り出すことができます。

会社データ

事業内容
プラスチック複合材料の開発、製造※、販売

※当社は製造を社外に委託するファブレス型を採用し、経営資源を研究開発や 
製品企画などに集中させるとともに、需要に対しても柔軟に対応できるようにしています。

《当社製品》

CALP ポリオレフィン系複合材
・PP(ポリプロピレン)などポリオレフィン系樹脂の低比重、良耐溶剤性、低環境負荷を活かしつつフィラー等と複合化。耐熱性や強度、難燃性等を向上した製品展開をしています。

CALP PPS PPS複合材
・PPS(ポリフェニレンサルファイド)の良流動性やフィラーとの相溶性に着目し、様々なフィラーと複合化。摺動性、寸法精度、熱伝導性等に特化した製品展開をしています。
本社郵便番号 110-0015
本社所在地 東京都台東区東上野4-8-1(TIXTOWER UENO 5F)
本社電話番号 03-5830-0530
設立 1979年5月26日
資本金 1億円
従業員 113名(2024年7月1日現在)
売上高 144億円(2024年3月期実績)
売上高推移 118億円(2020年3月期実績)
107億円(2021年3月期実績)
123億円(2022年3月期実績)
152億円(2023年3月期実績)
事業所 ◆本社/東京都台東区東上野4-8-1(TIXTOWER UENO 5F)

◆研究所/千葉
◆営業所/東京、名古屋、大阪
株主構成 出光興産(株) 100%
関連会社 出光興産(株)
沿革
  • 1970年
    • 出光ライオン(株)設立
      出光興産(株)50% ライオン(株)50%の合同出資
  • 1971年
    • 「カルプ」ブランド立ち上げ
  • 1979年
    • 新生「カルプ工業」を設立
      ファブレス生産体制スタート
  • 1987年
    • 海外現法立ち上げ開始
      (現在、計4社)
  • 2001年
    • 出光石油化学より難燃グレードの営業権譲受
      (PP難燃材の国内シェアトップへ)
  • 2010年
    • 「出光ライオンコンポジット(株)」に商号変更
  • 2013年
    • 出光興産よりPPS事業譲受
  • 2021年
    • 出光興産100%出資となる
      「出光ファインコンポジット(株)」に商号変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
論理的研修(ロジカル・クリティカル)
中堅社員研修
リーダーシップ研修
マネジメント研修
役職者研修
社内修学制度(社内公募により大学院などへの修学を行う)
など
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の動画サービス(無料)
(ビジネススキル、デジタルリテラシー、語学、リベラルアーツなどの講座)  
英会話研修(受講費用補助 条件あり)
通信教育研修(受講費用補助  条件あり)
メンター制度 制度あり
キャリアアドバイザー制度 3年
研究開発職の新入社員には、先輩社員がアドバイザー役として指名されサポートします
キャリアコンサルティング制度 制度あり
仕事に打ち込める環境を作るために、社員それぞれの職務に対する思いや異動希望について、上司や人事部門と意思疎通を図る機会を毎年定期的に設けています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、愛媛大学、鹿児島大学、金沢大学、北見工業大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、城西大学、湘南工科大学、東海大学、東京大学、東京農業大学、徳島大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、福井大学、明治大学、山形大学
<大学>
青山学院大学、学習院大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、高崎経済大学、中部大学、東京大学、東京理科大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、北海道大学、明治大学、山形大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2019年   3名   
2020年   5名
2021年   4名
2022年   2名
2023年   3名
2024年   2名
2025年   2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 1 2 3
    2022年 0 2 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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