最終更新日：2025/4/1

(株)竹中工務店

業種

建設
建築設計
設備工事・設備設計
不動産
プラント・エンジニアリング

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 500億円（2024年3月現在）

売上高: 1兆6,124億円（2023年度12月連結）

従業員数: 7,786名（2024年1月現在）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

想いをかたちに未来へつなぐ。

企業のここがポイント

制度・働き方

ライフプランが実現できる制度を構築するなど、従業員のエンゲージメント向上に寄与していきます。

会社紹介記事

いろいろな意味で日本の経済成長や技術発展を象徴している東京タワーも、実は当社の建築作品なのです。ここが「アイデアの揺りかご」竹中技術研究所。業界屈指の研究施設から、未来の建築技術が生まれます。

: いろいろな意味で日本の経済成長や技術発展を象徴している東京タワーも、実は当社の建築作品なのです。

: ここが「アイデアの揺りかご」竹中技術研究所。業界屈指の研究施設から、未来の建築技術が生まれます。

品質・技術の竹中として、ワールドワイドなビッグプロジェクトに果敢に挑戦。

「東京ドーム」「ラクーア」「東京ドームホテル」「ミーツポート」など、「東京ドームシティ」も竹中工務店の代表的な作品の一つです。	「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」─これが竹中工務店の経営理念です。建築とは、生命や財産を守る器である以上に、時代の文化を後世に伝えるものである。そのような考え方で、建築を「作品」と捉え、真に価値ある「作品」を社会に提供するためには、何よりも品質が第一だと考えています。より良いものを世にのこすため、事務系・技術系に関わらず、社員一人ひとりが一つひとつの仕事にこだわりを持って打ち込むからこそ、私たちは手がけた建築物に誇りと愛着を持って「作品」と呼んでいるのです。こうした姿勢は多方面から高い評価をいただいております。「デミング賞」「日本品質管理賞」「BCS賞」「BELCA賞」など、品質に関わる賞を多数受賞していることも当社の特徴のひとつです。ところで近年では、社会環境の変化・複雑化に合わせて建築主のニーズもより複雑化・多様化しています。そうしたニーズに応えるため、長年にわたって蓄積してきた技術を活用し、発展させています。例えば、地震の被害を最小限に留めるための「免震・制振技術」、あるいはシックハウス症候群の原因を突き止めて解決する化学物質制御技術。また最近では耐火集成材を開発し、大規模木造建築工事を竣工させました。さらには建築主の資産運用・不動産価値向上・事業支援という切り口から、アセット（資産）／プロパティ（財産・不動産）マネジメントサービスを提供するなど、ソフト面からも顧客の問題解決に取り組んでいます。

「東京ドーム」「ラクーア」「東京ドームホテル」「ミーツポート」など、「東京ドームシティ」も竹中工務店の代表的な作品の一つです。

「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」─これが竹中工務店の経営理念です。建築とは、生命や財産を守る器である以上に、時代の文化を後世に伝えるものである。そのような考え方で、建築を「作品」と捉え、真に価値ある「作品」を社会に提供するためには、何よりも品質が第一だと考えています。

より良いものを世にのこすため、事務系・技術系に関わらず、社員一人ひとりが一つひとつの仕事にこだわりを持って打ち込むからこそ、私たちは手がけた建築物に誇りと愛着を持って「作品」と呼んでいるのです。こうした姿勢は多方面から高い評価をいただいております。「デミング賞」「日本品質管理賞」「BCS賞」「BELCA賞」など、品質に関わる賞を多数受賞していることも当社の特徴のひとつです。

ところで近年では、社会環境の変化・複雑化に合わせて建築主のニーズもより複雑化・多様化しています。そうしたニーズに応えるため、長年にわたって蓄積してきた技術を活用し、発展させています。例えば、地震の被害を最小限に留めるための「免震・制振技術」、あるいはシックハウス症候群の原因を突き止めて解決する化学物質制御技術。また最近では耐火集成材を開発し、大規模木造建築工事を竣工させました。
さらには建築主の資産運用・不動産価値向上・事業支援という切り口から、アセット（資産）／プロパティ（財産・不動産）マネジメントサービスを提供するなど、ソフト面からも顧客の問題解決に取り組んでいます。

会社データ

事業内容	建設業のリーディングカンパニーとして、東京タワー、日本武道館、東京ミッドタウン、新丸の内ビルディング、丸の内パークビル・三菱一号館、ミッドランドスクエア、中之島フェスティバルタワー、地上300ｍで日本一の高さを誇るあべのハルカス、また札幌・東京・名古屋・大阪・福岡他のドームスタジアムなど、各地のランドマークをはじめ、商業・教育・文化・医療・宿泊施設等様々な分野に建築作品を創出しています。こうしたさまざまな作品を手がけるには、高度な設計や工法の能力を必要とし、環境や時代のニーズに合わせて技術開発に絶えず取り組んでいます。さらに、当社では、資金・収支計画や資材調達計画、設備システムの統合・開発、施工全体のマネジメント、さらに単独の建物だけでなく大規模な都市計画全体を網羅できるほどの多様な能力を備えています。そして、当社ではこれらをさらに応用し、企業活動の領域を広げています。たとえば、様々なエンジニアリングや企業の資産総合管理をサポートするFMサービス、建築のプロセス管理やコストプランニングをサポートするPM／CMサービスといった、新たな事業も展開しています。興味のある方は、ぜひ当社のHPなどでその一端に触れてみて下さい。

事業内容

建設業のリーディングカンパニーとして、東京タワー、日本武道館、東京ミッドタウン、新丸の内ビルディング、丸の内パークビル・三菱一号館、ミッドランドスクエア、中之島フェスティバルタワー、地上300ｍで日本一の高さを誇るあべのハルカス、また札幌・東京・名古屋・大阪・福岡他のドームスタジアムなど、各地のランドマークをはじめ、商業・教育・文化・医療・宿泊施設等様々な分野に建築作品を創出しています。

こうしたさまざまな作品を手がけるには、高度な設計や工法の能力を必要とし、環境や時代のニーズに合わせて技術開発に絶えず取り組んでいます。
さらに、当社では、資金・収支計画や資材調達計画、設備システムの統合・開発、施工全体のマネジメント、さらに単独の建物だけでなく大規模な都市計画全体を網羅できるほどの多様な能力を備えています。
そして、当社ではこれらをさらに応用し、企業活動の領域を広げています。たとえば、様々なエンジニアリングや企業の資産総合管理をサポートするFMサービス、建築のプロセス管理やコストプランニングをサポートするPM／CMサービスといった、新たな事業も展開しています。

興味のある方は、ぜひ当社のHPなどでその一端に触れてみて下さい。

本社・大阪本店郵便番号	541-0053
本社・大阪本店所在地	大阪府大阪市中央区本町4-1-13
本社・大阪本店電話番号	06-6252-1201
東京本店郵便番号	136-0075
東京本店所在地	東京都江東区新砂1-1-1
東京本店電話番号	03-6810-5000
創業	1610（慶長15）年
創立	1899（明治32）年
資本金	500億円（2024年3月現在）
従業員数	7,786名（2024年1月現在）
売上高	1兆6,124億円（2023年度12月連結）
経常利益	593億円（2023年度連結）
自己資本比率	48.6％（2023年度連結）
事業所	本社／大阪本店／東京、大阪支店／札幌、仙台、横浜、千葉、さいたま、名古屋、京都、神戸、高松、広島、福岡営業所／50カ所竹中技術研究所、機材センター
業績（連結）	決算期　　　　　売上高　　　自己資本比率（％） ─────────────────────── 2010年12月　　　1兆　554億円　　　　34.7 2011年12月　　　　 9,766億円　　　 34.1 2012年12月　　　　 9,983億円　　　 34.8 2013年12月　　　1兆　209億円　　　　39.1 2014年12月　　　1兆1,506億円　　　　37.5 2015年12月　　　1兆2,843億円　　　　38.4 2016年12月　　　1兆2,166億円　　　　42.5 2017年12月　　　1兆2,960億円　　　　44.6 2018年12月　　　1兆3,536億円　　　　45.4 2019年12月　　　1兆3,521億円　　　　49.8 2020年12月　　　1兆2,378億円　　　　51.8 2021年12月　　　1兆2,604億円　　　　51.7 2022年12月　　　1兆3,754億円　　　　49.8 2023年12月　　　1兆6,124億円　　　　48.6
平均年齢	44.6歳
平均勤続年数	18.9年
平均年収	1,013万円
当社の特色	スーパーゼネコンの一角として、「建築専業」「設計施工一貫」「品質主義」「独自開発技術」「人材育成」等で他との差別化を実現。健全な財務体質も要注目です。
中長期戦略	ドーム建設で先行する一方、都市再開発事業にも約30年前から取り組み、大阪ビジネスパーク、神戸ハーバーランド、丸の内・品川・汐留再開発など、着々と開発実績をあげました。近年でも大阪西梅田再開発や名古屋駅前のミッドランドスクエア、八重洲二丁目北地再開発区等の都市再生事業にも参画しています。今後拡がる建設ストック市場への対応体制も他社に先駆けて整備、万全の体制で臨みます。
研究開発体制	「環境の竹中」として持続可能な社会を実現のための、地球環境に優しい都市緑化等のエコ関連技術。自然災害から人命を守る免震、制震技術。竹中ブランドのひとつである、ドーム・スタジアム建築関連技術。さらには超々高層建築、大深度地下開発や宇宙開発など、新技術開発に全力をあげています。「技術の竹中」を支える竹中技術研究所を1959年にいち早く設置し社会・顧客動向を踏まえた「技術重視経営」を推進しています。2009年に日本最大の規模・能力を有する「新耐火実験棟」を竹中技術研究所内に新たに完成させ、2019年には竹中技術研究所の大規模リニューアルを行いました。
主な作品	国内では、札幌ドーム、sapporo55、Zepp Sendai、東京ミッドタウン、東京ドーム、ラクーア、東京タワー、日本武道館、新丸の内ビルディング、丸の内パークビル・三菱一号館、有楽町マリオン、東京オペラシティ、品川三菱ビル、汐留シティセンター、東京汐留ビルディング（コンラッド東京）、シルク・ドゥ・ソレイユ　シアター東京、水天宮、有明アリーナ、MIYASHITA PARK、東京ミッドタウン八重洲、ミッドランドスクエア、ヒルトン名古屋、ナゴヤドーム、あべのハルカス、市立吹田サッカースタジアム、NIFREL、枚方 T-SITE、HEP FIVE、ハービスOSAKA・ENT、クリスタルタワー、ほたるまち（朝日放送新社屋他）、中之島フェスティバルタワー、大阪梅田ツインタワーズ・サウス、神戸ハーバーランド、大分ビッグアイ、アイタワー、天神きらめき通りビル、アクロス福岡… 海外では、チャンギ国際空港ターミナルビル（シンガポール）、スワンナプーム国際空港（タイ）、アブダビ国際空港ターミナルビル（UAE）、KIA自動車ヨーロッパ本社ビル（ドイツ）、グランドハイアット　カウアイリゾート＆スパ（アメリカ）… 当社HPでは主要作品を写真付きで紹介しております。 http://www.takenaka.co.jp/majorworks/
沿革	創業以前初代竹中藤兵衛正高、織田信長のもとで普請奉行として城市の建設に携わる。 1610(慶長15)年名古屋で創業。神社仏閣の造営を業とする。 1899(明治32)年神戸に進出、創立第1年とする。 1934(昭和 9)年明治生命館（東京丸の内）竣工。 1937(昭和12)年 (株)竹中工務店を設立。取締役社長竹中藤右衛門。 1957(昭和32)年南極観測隊昭和基地製作。竹中式潜函工法特許を取得。 1958(昭和33)年東京タワーを施工。 1979(昭和54)年創立80周年。非製造業として初めてデミング賞実施賞を受賞。 1988(昭和63)年わが国初の空気膜構造による多目的スタジアム・東京ドーム竣工。デミング賞本賞を受賞。 1992(平成 4)年日本品質管理賞受賞。「地球環境憲章」制定。 1994(平成 6)年リサイクル推進功労者等表彰で、わが国初の内閣総理大臣賞受賞。 1996(平成 8)年 ISO9001品質システム審査登録証を東京本店が取得。 1998(平成10)年東京・大阪両本店が、ISO14001認証取得。 1999(平成11)年創立100周年。 2001(平成13)年大分スポーツ公園総合競技場“ビッグアイ”、札幌ドーム“Hiroba”、茨城県立カシマサッカースタジアム（増築）が竣工。スワンナプーム国際空港（タイ）旅客ターミナルビルを受注。 2002(平成14)年日韓共催の世界サッカー大会が開催。当社が携わった6スタジアムが試合会場となる。 2003(平成15)年六本木ヒルズ、汐留シオサイト、品川グランドコモンズ、なんばパークス等、都心の大規模開発エリアで、当社施工のプロジェクトが次々と竣工。 2004(平成16)年東京本店を新築移転。 2005(平成17)年東京社屋が「CASBEE」（建築物総合環境性能評価システム）で最高ランク「S」評価の認証を取得。 2006(平成18)年世界一の高さの超高層免震マンション「シティータワー西梅田」、中部地方一の高さを誇る「ミッドランドスクエア」が竣工。 2007(平成19)年東京都心の新しい大型複合施設「東京ミッドタウン」「新丸の内ビルディング」が竣工。 2008(平成20)年世界初の3棟連結超高層集合住宅「アイランドタワースカイクラブ」が竣工。 2009(平成21)年創業110周年。「三菱一号館」の復元及び「丸の内パークビルディング」が竣工。 2013（平成25）年竹中統一が会長に、宮下正裕が社長に就任。 2019（平成31）年竹中統一が名誉会長に、宮下正裕が会長に、佐々木正人が社長に就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 31.8時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2021年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2021年度
対象者	460名	57名	517名
取得者	18名	57名	75名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2021年度

男性

3.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.8%
  （3230名中155名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新社員教育(入社後1年間・2～3回の職場配置転換・各種実務講習・役員の講話、海外グローバルビジネス体験研修（選抜制）など)、職場内教育(ジョブ・ローテーション、自己申告など)、職場外教育(一般職・管理職・基本実務・TQM教育など)、技術研究所研修生・国際ビジネス研修生・海外留学制度(大学・企業)
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり新社員教育期間中、1年間で3部門ないしは2部門経験するジョブローテーションシステムを導入している。部門に配属されるだけでなく、新社員一人ひとりに指導担当者がつき、マンツーマンでのOJT制度としている。
キャリアコンサルティング制度	制度あり各職能ごとにキャリア相談窓口を設けて、育児・介護にとらわれず、社員のキャリアに関して幅広くかつ柔軟なサポートをしています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、宇都宮大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、金沢工業大学、鹿児島大学、京都工芸繊維大学、京都大学、九州大学、北九州市立大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、長崎大学、奈良女子大学、名古屋工業大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、岡山理科大学、小樽商科大学、大阪工業大学、大分大学、関西学院大学、関西大学、金沢工業大学、金沢大学、香川大学、神奈川大学、京都大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、近畿大学、北九州市立大学、工学院大学、甲南大学、高知工科大学、芝浦工業大学、信州大学、成城大学、成蹊大学、西南学院大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋大学、日本大学、広島工業大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、前橋工科大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、仙台高等専門学校、豊田工業高等専門学校、米子工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	〇総合職（全国） 2015年度　技術系170名　事務系32名　合計202名 2016年度　技術系183名　事務系41名　合計224名 2017年度　技術系216名　事務系41名　合計257名 2018年度　技術系182名　事務系47名　合計229名 2019年度　技術系205名　事務系30名　合計235名 2020年度　技術系210名　事務系28名　合計238名 2021年度　技術系151名　事務系35名　合計186名〇総合職（地域） 2018年度　技術系12名　事務系6名　合計18名 2019年度　技術系6名　事務系3名　合計9名 2020年度　技術系8名　事務系2名　合計10名 2021年度　技術系4名　事務系1名　合計5名〇専任職 2015年度　技術系3名　事務系33名　合計36名 2016年度　技術系6名　事務系31名　合計37名 2017年度　技術系5名　事務系34名　合計39名 2018年度以降採用なし
採用実績（学部・学科）	理系建築、電気、電子、機械、環境、情報　など文系法、経、商、文、社会、外国語　など