最終更新日:2025/4/1

セイコーエプソン(株)【EPSON】

  • 上場企業

業種

  • 精密機器
  • 家電・AV機器
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
長野県
資本金
532億400万円
売上高
連結13,139億円(2024年3月期)
従業員
連結74,464名/単体13,083名(2024年3月31日現在)

☆4月20日(日)マイナビ就職EXPO東京会場に出展☆「省・小・精の技術」とデジタル技術で持続可能でこころ豊かな社会の実現に貢献します

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    「省・小・精の技術」とデジタル技術で持続可能でこころ豊かな社会の実現に貢献します

会社紹介記事

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私たちは社会課題を起点にビジネスを展開し、持続可能でこころゆたかな社会の実現に貢献します。
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エプソンは様々な分野でお客様価値を提供し、自らの技術を高め続けてきました。

エプソンは、面白いことができる会社。

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豊かな自然環境をバックに、常に斬新な発想を生み出すエプソン広丘事業所。

セイコーエプソンと聞くと、まずは「プリンター」を思い浮かべる方が多いかと思います。実際に、日本のみならず世界中に愛用者を持つトップメーカーとして、家庭用からビジネス用まで幅広く支持をいただいています。しかしながら、当社の優れた商品はプリンターだけではありません。液晶パネルを用い、小型軽量で高輝度・高精彩な映像を映し出すプロジェクターでは長年にわたり数量シェア世界No.1※を誇っています。

マイクロディスプレイ、水晶デバイス、半導体などの「電子デバイス」。セイコーブランドに代表される時計や産業用ロボットなどの「精密機器」。多岐にわたる開発分野が当社には存在しますが、全ての技術者に受け継がれているマインド、それが経営理念にある『創造と挑戦』の姿勢です。使う人が何を欲しがっているのかを、徹底的に追い求め、今までになかったものを数多く生み出してきたことこそが、エプソンブランドが愛され支持される最も大きな理由だと感じています。

※500ルーメン以上のプロジェクター数量シェアにおいて。(2001~2021年 Futuresource Consulting Limited調査)

会社データ

事業内容
◆オフィス・ホームプリンティング事業 オフィス・ホーム用インクジェットプリンター、シリアルインパクトドットマトリクスプリンター、ページプリンター、カラーイメージスキャナー、乾式オフィス製紙機、およびこれらの消耗品 等

◆商業・産業プリンティング事業 商業・産業用インクジェットプリンター、インクジェットプリントヘッド、POSシステム関連製品、ラベルプリンター、およびこれらの消耗品 等

◆ビジュアルコミュニケーション事業
 液晶プロジェクター、スマートグラス 等

◆マニュファクチャリングソリューションズ事業
 産業用ロボット、小型射出成形機 等

◆ウエアラブル機器事業 ウオッチ、ウオッチムーブメント 等

◆マイクロデバイス事業 他 水晶デバイス:水晶振動子、水晶発振器、水晶センサー 等 半導体:CMOS LSI 等

◆その他:金属粉末、表面処理加工

◆PC事業 PC 等

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エプソンは、プリンター、プロジェクター、産業用ロボット、ウオッチ、水晶・半導体等の事業領域があります。また、近年は環境ビジネスにも取り組んでいます。

本社郵便番号 392-8502
本社所在地 長野県諏訪市大和3-3-5
電話番号 0266-52-3131
創業 81年
設立 1942年5月18日
資本金 532億400万円
従業員 連結74,464名/単体13,083名(2024年3月31日現在)
売上高 連結13,139億円(2024年3月期)
代表取締役社長  小川 恭範
本社 長野県諏訪市大和3-3-5
事業所 本店/東京都新宿区
事業所/広丘、豊科、富士見、諏訪南、塩尻、松本南、伊那、松本、神林、日野、酒田、千歳など
エプソングループ会社 82社(当社を含む)国内20社、海外62社)(2024年3月31日現在)
関連会社 エプソン販売(株)、エプソンダイレクト(株)、宮崎エプソン(株)、東北エプソン(株)、秋田エプソン(株)、エプソンアトミックス(株)、エプソンアヴァシス(株)、(株)新興セルビック、エプソンサービス(株)、エプソンリペア(株)エプソンミズベ(株)、(有)エプソンスワン
沿革
  • 1942年
    • 【5月】 セイコーエプソンの前身として(有)大和工業創立。
  • 1959年
    • 【5月】 (有)大和工業と(株)第二精工舎[現セイコーインスツル(株)]諏訪工場が合体、社名を(株)諏訪精工舎とする。
  • 1961年
    • 【12月】 信州精器(株)[82年にエプソン(株)に社名変更]設立。
  • 1964年
    • 【10月】 世界的スポーツイベントでセイコーグループが公式計時を担当。
  • 1968年
    • 【8月】 初の海外生産拠点Tenryu (Singapore) Pte. Ltd.設立。(ウオッチケース、プレス加工部品、自動旋盤部品の製造)

      【9月】 世界初のミニプリンタ「EP-101」を発売。
  • 1969年
    • 【12月】 世界初のアナログクオーツウオッチ「セイコークオーツアストロン35SQ」商品化。
  • 1975年
    • 【4月】 初の海外販売拠点Epson America, Inc.設立。(コンピュータ及び周辺機器、各種電子デバイスの販売、サービス)

      【6月】 エプソンブランド制定。
  • 1983年
    • 【5月】 国内の販売会社としてエプソン販売(株)設立。
  • 1985年
    • 【1月】 国内の生産会社として庄内電子工業(株)[現 東北エプソン(株)]設立。

      【11月】 (株)諏訪精工舎が子会社エプソン(株)と合併し、セイコーエプソン(株)に社名変更。
  • 1990年
    • 【1月】 オランダ、アムステルダムにEpson Europe B.V. 設立。(ヨーロッパ地域本社)
  • 1992年
    • 【10月】 国内全事業所および関連会社の生産工程においてフロン全廃を達成。米国環境保護庁より「1992年成層圏オゾン層保護賞(企業賞)」を受賞。
  • 1994年
    • 【4月】 国内全事業所においてISO9000シリーズ規格認証取得を完了。
  • 1998年
    • 【2月】 世界的スポーツイベントでセイコーグループが公式計時を担当。

      【4月】 統括会社Epson (China) Co., Ltd.を設立。
  • 2001年
    • 【5月】 全世界の主要68拠点で環境管理システムの国際規格ISO14001の認証取得完了。
  • 2002年
    • 【6月】 米国電気電子技術者協会(IEEE)より電子産業の発展に寄与した企業へ贈られる革新企業賞を受賞。
  • 2003年
    • 【6月】 米国電気電子技術者協会(IEEE)より電子産東京証券取引所第一部へ株式上場。
  • 2004年
    • 【11月】 クオーツウオッチ「セイコークオーツアストロン35SQ」(1969年)がIEEEの「マイルストーン賞」に認定。
  • 2005年
    • 【4月】 全世界でブランド力強化を推進~グローバルタグライン"Exceed Your Vision"を制定~。
  • 2009年
    • 3月 連結子会社オリエント時計(株)を完全子会社化
  • 2013年
    • 【9月】PrecisionCoreテクノロジーを発表
  • 2014年
    • 【7月】エクアドルに販社EECLを設立
      【12月】フィリピンに新工場建設を発表(2017年春稼働予定)
      【12月】K-Sun社(米)がエプソングループ傘下となる
  • 2015年
    • 【6月】捺染業のイタリアのフォルテックス社を子会社化
      【9月】コーポレートガバナンスを制定する
      【10月】秋田エプソン インクジェットプリンター用ヘッドの生産能力向上を目的に新工場を建設
  • 2016年
    • 【4月】インドネシアエプソン、インクジェットプリンター新工場を増設
      【6月】捺染印刷機メーカーの伊ロブステリ社を子会社化
      【11月】「ドライファイバーテクノロジー(乾式紙再生技術)の開発」が「2016年日経地球環境技術賞」を受賞
      【2月】「健康経営優良法人2017」に認定
  • 2017年
    • 【4月】乾式オフィス製紙機「PaperLab」の開発が「第46回 日本産業技術大賞」内閣総理大臣賞を受賞
  • 2018年
    • 【2月】「健康経営優良法人2018」に認定
      【3月】女性活躍推進に優れた企業として、「なでしこ銘柄」に選定
      【8月】世界初のクオーツ式腕時計「セイコー クオーツアストロン35SQ」が国立科学博物館「未来技術遺産」に登録

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.4
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.2
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 281 42 323
    取得者 273 38 311
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    97.2%

    女性

    90.5%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
基本的なビジネススキル、職能別専門スキル、マネジメントスキル等、約150種類の社内研修と約50種類のeラーニング(社内ネットワーク上の受講システム)が受講できます。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育助成: 修了すると受講料の5割(上限5万円)が助成されます。
国家試験助成: 合格後に受験料の5割(上限5万円)が助成されます。
        ※業務に関連する資格に限る
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
北海道大学、室蘭工業大学、東北大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、電気通信大学、東京農工大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東京電機大学、横浜国立大学、横浜市立大学、信州大学、山梨大学、新潟大学、長岡技術科学大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、金沢大学、大阪大学、立命館大学、同志社大学、関西大学、神戸大学、徳島大学、九州工業大学、鹿児島大学

上記で記入させていただいたのは一部の大学です。
弊社では様々な大学のOB、OGが働いています。

採用実績(人数) 2021年4月/200名(男性148、女性52)
2022年4月/250名(男性200、女性50)
2023年4月/344名(男性280、女性64)
2024年4月/373名(男性289、女性84)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 280 64 344
    2022年 200 50 250
    2021年 144 56 200
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 344 0 100%
    2022年 250 2 99.2%
    2021年 200 9 95.5%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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