最終更新日：2025/7/2

(株)ノダ(NODA)【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

建材・エクステリア
インテリア・住宅関連
商社（建材）
商社（インテリア・住宅関連）
空間デザイン

基本情報

本社: 東京都

資本金: 21億4,100万円

売上高: 461億300万円（2024年11月期・単体） 670億3,900万円（2024年11月期・連結）

従業員: 1036名（2024年11月現在・単体）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

居心地の提供を通じて地球温暖化防止にも貢献するものづくり企業です。

企業のここがポイント

森林循環への貢献

木のポテンシャルを活かし、事業活動を通じて森の循環に貢献します。国産木材の活用にも注力しています。
製品・サービス力

建築工法分野では、地震や台風に負けない、安心して快適に暮らすことができる理想の住まいを実現します。
映像作品の美術協力

最新のデザインやトレンドを活かした当社の製品は、時代を反映するドラマの撮影現場にも使われています。

会社紹介記事

床材、ドア、階段などの内装建材から、家具の原材料となる木質ボードや合板まで幅広い商品を展開。百年企業NODAブランドは業界でも圧倒的な信頼を獲得しています。社歴に関係なくコミュニケーションがとりやすいフラットな社風、長期の新人研修、サポーター制度など新入社員がチームの一員として溶け込むための環境も充実しています。

: 床材、ドア、階段などの内装建材から、家具の原材料となる木質ボードや合板まで幅広い商品を展開。百年企業NODAブランドは業界でも圧倒的な信頼を獲得しています。

: 社歴に関係なくコミュニケーションがとりやすいフラットな社風、長期の新人研修、サポーター制度など新入社員がチームの一員として溶け込むための環境も充実しています。

社会とお客様の課題に誠実に向き合い、共に生きる百年企業

これからも、さらなる社会貢献を実現できる企業を目指し「しんか」します。弊社の理念に興味のある方はまずエントリーください。	私たちノダは、明治35年に静岡県で小さな材木店としてスタートしました。材木店から今のように幅広く木質建材を供給するメーカーとなるまで、常に右肩上がりに成長してきたのではなく、関東大震災や第二次世界大戦、リーマンショックや東日本大震災など歴史の荒波に揉まれ、時には会社がピンチになったこともありました。ノダはその全てを切り抜けて現在にいたります。ですが、自社の努力だけで克服できたのではありません。窮地に陥ったノダに、お客様をはじめさまざまなステークホルダーが力を貸してくれました。そして時には、お客様方が結束して「ノダ製品を使おう！」とキャンペーンを展開して、大々的にノダを支援してくれたこともありました。こうした長年にわたってお客様との間に培われた信頼関係は、私たちノダにとって最も大切な財産のひとつです。ノダは、コアバリュー（会社の中核的価値観）として「共生」と「誠実」を掲げています。これには、感謝の気持ちを忘れずに、ノダという会社の事業や仕事が将来どれだけ変わっても、この２つは変えずに後世に残すというノダの強い思いがこめられています。

これからも、さらなる社会貢献を実現できる企業を目指し「しんか」します。弊社の理念に興味のある方はまずエントリーください。

私たちノダは、明治35年に静岡県で小さな材木店としてスタートしました。

材木店から今のように幅広く木質建材を供給するメーカーとなるまで、常に右肩上がりに成長してきたのではなく、関東大震災や第二次世界大戦、リーマンショックや東日本大震災など歴史の荒波に揉まれ、時には会社がピンチになったこともありました。

ノダはその全てを切り抜けて現在にいたります。
ですが、自社の努力だけで克服できたのではありません。

窮地に陥ったノダに、お客様をはじめさまざまなステークホルダーが力を貸してくれました。
そして時には、お客様方が結束して「ノダ製品を使おう！」とキャンペーンを展開して、大々的にノダを支援してくれたこともありました。

こうした長年にわたってお客様との間に培われた信頼関係は、私たちノダにとって最も大切な財産のひとつです。

ノダは、コアバリュー（会社の中核的価値観）として「共生」と「誠実」を掲げています。

これには、感謝の気持ちを忘れずに、ノダという会社の事業や仕事が将来どれだけ変わっても、この２つは変えずに後世に残すというノダの強い思いがこめられています。

会社データ

事業内容	■木質建材のデザイン・設計、開発、製造、販売・住宅機器（ドア・引戸・クローゼット・玄関収納など) ・内装仕上材（床材、階段材・内壁材・造作材など）・外装下地材（モルタル下地材） ■合板と木質ボード（繊維板：MDF）の研究、製造、販売、輸入 ■住宅設計、建築工法の開発、製作、販売 ■海外製品の輸入、販売総合建材メーカーとして、素材から最終製品までを一貫して取扱っています。そのためノダには製品開発、生産技術、設備技術、営業、貿易、情報システムなど、様々なフィールドがあります。リーズナブルにカフェスタイルを演出する内装材シリーズも、基材は自社生産のリサイクル素材MDF。国産MDFメーカーは少なく、MDFは素材製品としても高い競争力があります。

事業内容

■木質建材のデザイン・設計、開発、製造、販売
・住宅機器（ドア・引戸・クローゼット・玄関収納など)
・内装仕上材（床材、階段材・内壁材・造作材など）
・外装下地材（モルタル下地材）

■合板と木質ボード（繊維板：MDF）の研究、製造、販売、輸入

■住宅設計、建築工法の開発、製作、販売

■海外製品の輸入、販売

総合建材メーカーとして、素材から最終製品までを一貫して取扱っています。
そのためノダには製品開発、生産技術、設備技術、営業、貿易、情報システムなど、様々なフィールドがあります。

リーズナブルにカフェスタイルを演出する内装材シリーズも、基材は自社生産のリサイクル素材MDF。国産MDFメーカーは少なく、MDFは素材製品としても高い競争力があります。

本社郵便番号	111-8533
本社所在地	東京都台東区浅草橋5-13-6
本社電話番号	03-5687-6201
創業	1902年（明治35年）6月
設立	1938年（昭和13年）1月
資本金	21億4,100万円
従業員	1036名（2024年11月現在・単体）
売上高	461億300万円（2024年11月期・単体） 670億3,900万円（2024年11月期・連結）
代表者	代表取締役社長　野田　励
事業所	本　社/東京都台東区工　場/静岡県静岡市清水区、静岡県富士市営業所/札幌、青森、盛岡、仙台、郡山、茨城、宇都宮、高崎、埼玉、千葉、横浜、新潟、金沢、長野、沼津、静岡（清水区）、浜松、名古屋、岐阜、京都、大阪、神戸、広島、福岡、長崎、熊本、宮崎、鹿児島海　外/インドネシア（駐在所）
主な販売先	伊藤忠建材(株) SMB建材(株) ジャパン建材(株) (株)ジューテックその他建材商社、住宅・家具・家電メーカー等
主な仕入先	SMB建材(株) 鈴与商事(株) 他
株主構成	株主数4,888名（2024年11月末）・個人その他　52.4％・金融機関等　24.8％・国内法人等　15.8％・外　国　人　 7.0％
関連会社	・石巻合板工業(株) ・アドン(株) ・(株)ナフィックス・アイピーエムサービス(株) ・(株)アリモト工業・(株)巴川製作所・スラインダー社・サンヤン社
株式	東京証券取引所　スタンダード市場（証券コード　7879）
沿革	1902年野田材木店として創業。木材売買を事業とする。 1921年野田製材所に商号変更。製材工場を建設。 1934年合板製造業に業容を全面転換。 1938年 (株)野田製材所に改組・設立。 1942年野田合板(株)に商業変更。 1952年耐水性合板を開発。米国向けドア用合板（ドアスキン）の本格輸出開始。 1960年プリント合板の製造販売を開始。 1963年乾式法によるハードボード工場を建設。 1964年ハードボードを素材とする住宅用外壁材「ノダサイディング」を発売。 1972年低ホルムアルデヒド合板を開発。 1976年外装下地材「ノダラスカット」発売。ノダラスカットはその後、耐震性能が評価され長寿商品となる。 1980年「ノダラスカット」が第5回発明大賞において発明功労賞を受賞。 1984年清水事業所（現静岡市）にMDF（中質繊維板）工場を新設し、「ノダハイベストウッド」を発売。トータルコーディネートシステム「ノダハウスキット」を開発。 1989年 (株)ノダに商号変更。 1990年インドネシアにおける木材ムク製品の製造合弁事業に参画。「スラインダー社」設立。 1995年東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 1999年木造住宅合理化工法「P&C-MJシステム」を開発。 2003年「石巻合板工業(株)」を完全子会社化。 2004年新木造建築工法用のプレカット設備を新設し「P&C-MJシステム」を発売。 2007年トータルコーディネートシステム「ノダハウスキットアトリア」を発売。 2009年高齢化社会対応のユニバーサルデザイン商品「ケアシスト」「あかりサポート」発売。 2010年森林認証FSC-CoC認証、PEFC-CoC認証を取得。高齢化社会対応のユニバーサルデザイン商品「衝撃吸収フロア　ネクシオ」発売。 2011年バリアフリー、環境共生の情報発信力を高めるべく全国ショールームをリニューアル。見るショールームから体感するショールームへ。 2015年静岡県が推進する「ふじのくに森林・林業再生プロジェクト」に連係して、富士市に新工場を竣工。県産材を積極活用して森林活性、林業再生への貢献を目指す。 2021年持続的に成長し社会に貢献する企業であり続けるため、ビジョン2030「木の心地よさを住まいから様々な空間へ」を設定。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	16名	5名	21名
取得者	2名	5名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

12.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （173名中3名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社時研修】入社後2週間ほどの新入社員集合研修です。事業内容や各部門の仕事内容、ビジネスマナーなどの基礎を学びます。その後は各部門に配属となり、実際の仕事に少しずつ取り組みながらのOJTが中心となります。各職場で一人ひとりに合った教育プログラムを作成し、それに従って実務を通じてスキルアップを進めます。【新人営業研修】営業部門に配属された方を対象とした、2～4カ月の集合研修です。商品知識をはじめ、より実践的な知識とスキルを身につけます。新人営業研修後に営業所に配属され、先輩社員に同行するなどさまざまな経験を積んでから、商流を担当していただきます。
自己啓発支援制度	制度あり【通信教育講座】原則年1回、会社でセレクトした約100コースの講座について受講を募集し、各自学ぶことができます。【資格取得支援】本人が希望し会社が認めた資格の取得にあたり、通信教育費、資格試験の受験料を会社が支援しています。・全社推奨：ビジネス会計検定・営業職推奨：福祉住環境コーディネーターこれらの費用は全額または一部、会社が負担しています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、大阪工業大学、岡山大学、神奈川工科大学、関西大学、学習院大学、九州大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、島根大学、千葉大学、東海大学、東京大学、東京造形大学、東京都市大学、東京農工大学、日本大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、明治大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡英和学院大学、静岡県立大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、崇城大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、八戸工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島経済大学、福岡大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学、中央学院大学＜短大・高専・専門学校＞関東職業能力開発大学校（専門課程）もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大　卒　　 21名　　 21名　　 15名院　了　　　 1名　　　―　　　 1名高専卒　　　 1名　　　―　　　 ― 専門卒　　　 ―　　　 ―　　　 ―
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