最終更新日：2025/2/3

(株)東武ストア

業種

  • スーパーマーケット
  • ドラッグストア
  • 百貨店
  • ホームセンター
  • 専門店（食品・日用品）

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
753億500万円　（2023年2月期）
従業員
社員785名 パートタイマー1,869名（1日8時間・月170時間換算）

【東武グループの地盤を活かした地域密着スーパー】首都圏の駅前、駅ナカ出店を強みに発展する食品スーパーで共に成長を！

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    東武鉄道グループの一員として東武沿線を中心とした店舗展開

  • 評価制度・教育研修

    若手が評価されやすい人事制度・新入社員研修、部門別研修、年次研修、通信講座など教育制度も充実

  • 製品・サービス力

    キャッシュレス決済充実、WEB注文の導入、ウーバーイーツの導入、移動販売や当日宅配サービス

会社紹介記事

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当社は東武グループの一員として誕生し発展してきました。東武カード「トブポ」の利用促進等グループ各社と連携した取組を積極的に行っています。
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2024年６月に東武ストアは創業65年を迎えました

今求められているサービスを探り実行する力

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65周年を迎えた東武ストアでは様々な取組を行っています
１．フルセルフレジの導入
レジの効率化をすすめるため、店舗ごとの需要を鑑みながらフルセルフレジの導入を順次すすめています。

２．生体認証
指の静脈認証によって手ぶらで買い物ができる生体認証セルフレジを一部店舗にて試験導入中です。東武鉄道、日立製作所と連携したプロジェクトでお客様の利用率を確認しながら導入店舗を拡大していく見込みです。

３．値下宣言
毎月各メーカーから商品の値上げが発表される最中の2023年から「緊急値下宣言」と題し月ごとに一部商品の値下げを実施しています。物価高の折に逆張りの値下宣言ということで多数のメディアにも取り上げて頂きました。

４．SDGsへの取組
商品製造の過程で出る生ごみ、魚のアラ、廃油もリサイクルを実施しています。
それぞれ適切な処理工程を経て飼料・肥料、他の製品の原料等に生まれ変わります。昨年度は魚のアラだけで約229t、廃油は約50.3tがリサイクルされました。

会社データ

正式社名

(株)東武ストア【東武グループ】

正式社名フリガナ

トウブストア
事業内容

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地域密着、お客様第一の食品スーパーです。

◆東武グループの食品主体のスーパーマーケットチェーン

東京・埼玉・千葉の駅前・駅ナカを中心に食品スーパー61店舗、フードサービス４店舗を展開しています。
本社郵便番号 174-0076
本社所在地 東京都板橋区上板橋3-1-1
本社電話番号 03-5922-5221
創業 1959年6月1日
設立 1960年12月10日
資本金 1億円
従業員 社員785名
パートタイマー1,869名（1日8時間・月170時間換算）
売上高 753億500万円　（2023年2月期）
事業所 店舗：
●東京都（25店舗）
下赤塚店、前野町店、小豆沢店、高島平店、小菅店、大師前店、王子店、梅島店、西尾久店、南葛西店、にしこくマイン店、業平店、西池袋店、練馬豊玉店、下丸子店、新小岩店、東浅草一丁目店、勝どき店、フレッシュ＆クイック曳舟店、葛西駅前店、北千住店、本蓮沼駅前店、晴海三丁目店、東雲店、竹ノ塚店

●埼玉県（24舗）
フレッシュ＆クイック朝霞台店、みずほ台店、みずほ台東店、鶴瀬駅ビル店、フエンテふじみ野店、上福岡店、川越マイン店、豊春店、かぞマイン店、草加谷塚店、松原店、草加中根店、蒲生店、西川口店、新河岸店、蕨店、おけがわマイン店、とろマイン店、蓮田マイン店、新田店、ふじみ野ナーレ店、朝霞店、東武動物公園駅前店、越谷店

●千葉県（12店舗）
初石マイン、新柏店、白井店、鎌ケ谷店、新船橋店、蘇我店、佐倉石川店、我孫子店、船橋法典店、馬橋店、逆井店、津田沼店

合計61店舗（2025年2月末時点）
うち29店舗が東武沿線に立地
代表者 代表取締役社長　　木村吉延
関連会社 株式会社東武警備サポート（子会社）
平均年齢 40.7歳
平均勤続年数 15.7年
沿革
  • 昭和35年12月
    • 東武鉄道株式会社の全額出資により、物品販売業・結婚式場・スケート場等
      各種興行を目的として「株式会社東武会館」として設立
  • 昭和43年 5月
    • 商号を「株式会社東武ストア」に変更
  • 昭和54年 9月
    • 東京証券取引所第二部に上場
  • 昭和63年 8月
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 平成10年 8月
    • 新座物流センターを開設
  • 平成27年 9月
    • 「Tポイント」、11月には「Tマネー」導入
  • 平成30年 10月
    • 東武鉄道株式会社による完全子会社化に伴い
      東京証券取引所市場第一部上場廃止
  • 令和１年
    • 5月　　曳舟店オープン
      8月　　東矢口店オープン
  • 令和２年
    • 9月　　葛西駅前店オープン
      「ウーバーイーツ」導入
      10月　 オリジナルキャラクター「トブクロウ」誕生
  • 令和３年
    • 2月　　北千住店オープン
      3月　　新河岸店オープン
      4月　　本蓮沼駅前店オープン
      7月　　移動スーパー「とくし丸」運行開始(蓮田店)
      9月　　東武動物公園駅前店オープン
  • 令和４年
    • 11月　晴海三丁目店オープン
  • 令和５年
    • 3月　東雲店オープン
      12月　越谷店オープン
  • 令和６年
    • 6月　創業65周年
      10月　竹ノ塚店オープン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 18.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.4日
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 -名 -名 -名
    取得者 1名 8名 9名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      （-名中-名）
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修（接客マナー研修、スーパーマーケット基礎研修、部門別研修　他）
・若手フォローアップ研修
・新任店長研修
・部門別研修
等
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援…会社が指定した講座を受講し、修了すると受講料が支給される
・資格取得一時金…会社が指定した資格を取得すると一時金が支給される
・東武グループ公募型研修…東武グループで開講している講座や通信教育を会社負担で受講できる
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
・生鮮技術認定試験…水産／畜産部門の加工技術と数値管理知識を問う試験。初級～上級まであり、合格すると手当が支給される。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、学習院大学、北里大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、城西大学、上智大学、女子栄養大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本獣医生命科学大学、弘前大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学

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採用実績（人数） 　　　　　　　2022年　　2023年　　2024年
--------------------------------------------------
大卒　　　　　19名　　　 17名　　　　6名

短大・専門　　 2名　　　　--　　　　　2名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 13名 10名 23名
    2022年 22名 21名 43名
    2021年 30名 26名 56名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 23名 8名 65.2%
    2022年 43名 5名 88.4%
    2021年 56名 21名 62.5%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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