最終更新日：2025/11/30

長瀬産業(株)

上場企業

業種

商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（食品・農林・水産）
商社（薬品・化粧品）

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 96億9,900万円

売上高: 9,449億6,100万円（2025年3月連結）

従業員: 7,484名（2025年3月末連結） 948名（2025年3月末単体）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

創業193年世界25の国・地域に101社の拠点を持つ化学系No.1商社

企業のここがポイント

技術・研究

商社に加え研究・製造機能を有しており、独自の研究や製造でものづくりの課題を解決しています。
戦略・ビジョン

化学品のみならずフード、半導体、ライフサイエンスを注力領域とし日々新たなビジネスを生み出しています。
制度・働き方

在宅や時間単位有給休暇、就業時間シフト制など、働きやすい制度や環境が整っています。

会社紹介記事

190年以上変わらず常に誠実に正道を歩み、お客様と社会が求める製品とサービスを届け続けてきました。その取引社数は約18,000社にも上ります。商社機能だけでなく製造機能や研究開発機能を持ち合わせており、ものづくりの課題に対して幅広いソリューションを提案できることが大きな強みとなっています。

: 190年以上変わらず常に誠実に正道を歩み、お客様と社会が求める製品とサービスを届け続けてきました。その取引社数は約18,000社にも上ります。

: 商社機能だけでなく製造機能や研究開発機能を持ち合わせており、ものづくりの課題に対して幅広いソリューションを提案できることが大きな強みとなっています。

次世代のビジネスをデザインする化学系商社

化粧品やスマートフォン、PCの液晶、車の部品など、あなたの身の回りにあるほとんどのモノには「化学品」の存在が欠かせません。私たち長瀬産業は、創業から長きにわたり、化学品を扱う商社として成長してきました。幅広い事業領域とグローバルに広がるネットワーク、グループ力を高めている製造・加工や研究開発機能。これらを活かし常に新たなビジネスをデザインすることで、「人々が快適に暮らせる、安心・安全で温もりのある社会」の実現に貢献しようとしています。

化粧品やスマートフォン、PCの液晶、車の部品など、あなたの身の回りにあるほとんどのモノには「化学品」の存在が欠かせません。私たち長瀬産業は、創業から長きにわたり、化学品を扱う商社として成長してきました。幅広い事業領域とグローバルに広がるネットワーク、グループ力を高めている製造・加工や研究開発機能。これらを活かし常に新たなビジネスをデザインすることで、「人々が快適に暮らせる、安心・安全で温もりのある社会」の実現に貢献しようとしています。

会社データ

事業内容	化学品、合成樹脂、電子材料、化粧品、健康食品等の輸出・輸入及び国内販売

本社郵便番号	100-8142
本社所在地	東京都千代田区大手町二丁目6番4号常盤橋タワー
問い合わせ先	recruit@nagase.co.jp
第二本社郵便番号	550-8668
第二本社所在地	大阪市西区新町一丁目1番17号
問い合わせ先	recruit@nagase.co.jp
創業	1832年6月18日
設立	1917年12月9日
資本金	96億9,900万円
従業員	7,484名（2025年3月末連結） 948名（2025年3月末単体）
売上高	9,449億6,100万円（2025年3月連結）
事業所	【主な国内事業所】 ■東京本社:東京都千代田区大手町二丁目6番4号常盤橋タワー ■大阪本社:大阪府大阪市西区新町1-1-17 ■名古屋支店:愛知県名古屋市中村区名駅三丁目28番12号大名古屋ビルヂング ■ナガセバイオイノベーションセンター:兵庫県神戸市西区室谷2-2-3 ■ナガセアプリケーションワークショップ:兵庫県尼崎市東塚口町2-4-45
グループ会社（一部略称）	ナガセケムテックス(株) ナガセヴィータ（株） Prinova Group その他100社以上
沿革	1832年京都西陣において創業 1917年　「(株)長瀬商店」として発足資本金300万円 1943年　商号を「長瀬産業(株)」へ 1970年　東証・大証第一部上場 1990年神戸にナガセR＆Dセンターを開設 2001年ナガセケムテックス(株)を設立 2007年ナガセアプリケーションワークショップ（NAW）を開設 2012年 (株)林原（現・連結子会社）の株式を取得 2014年「ナガセグローバル人財開発センター竣工」 ※継続的な企業発展を目的とした人財育成拠点として竣工 2017年未来共創室を設置 2019年機能性食品素材を手がける米国Prinovaを買収 2022年東京本社建替えにあたり、常盤橋タワーへオフィスを仮移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	39名	13名	52名
取得者	25名	13名	38名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

64.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・階層別研修…各階層ごとに実施（論理的思考、マーケティング、経営戦略　他）・選択型研修…原則いつでも受講可（簿記、英語、eMBA講座　他）・海外研修（ハ―バードビジネススクール、海外ビジネス実務研修）etc.
自己啓発支援制度	制度あり・TOEIC・簿記受検料還付・eMBA通信教育・英会話法人割引 etc.
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり TOEIC、簿記3級 etc.

採用実績

採用実績（学校）	国公立大学、私立大学、国公立大学大学院、私立大学大学院もっと見る
採用実績（人数）	2025年：33名（総合職24名　事務職9名） 2024年：40名（総合職26名　事務職14名） 2023年：48名（総合職35名　事務職13名）