最終更新日:2026/2/12

住友化学(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 化学
  • プラント・エンジニアリング
  • 半導体・電子・電気機器
  • 農林・水産
  • 薬品

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
90,179百万円 (2025年7月18日現在)
売上収益
2兆6,063億円(2024年度連結)
従業員
単体 6,669名 (2025年3月31日現在) 連結 29,279名 (2025年3月31日現在)
募集人数
101~200名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

総合化学メーカーとして「ものづくり」の枠を超え、「ビジネス創造」という役割を担う、それが住友化学です。

企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    自利利他・公私一如の精神で社会課題解決や企業価値向上を目指しています

会社紹介記事

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食料の安定供給から、電子機器にいたるまで、当社の技術が活かされております。
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住友化学は、愛媛県新居浜の別子銅山で銅の製錬の際に生じる煙害の解決と肥料製造を目的に設立されました。

総合化学メーカーとして住友化学が目指すもの

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当社は、時代の要請に応え、多様な事業を展開し、絶えざる技術革新で、人々の豊かな暮らしを支えています。

住友化学の創業から100年以上の歴史は、変化の歴史でもあります。

従来の5つの事業部門を再編し、2024年10月に、「アグロ&ライフソリューション」「ICT&モビリティソリューション」「アドバンストメディカルソリューション」「エッセンシャル&グリーンマテリアルズ」の4部門体制をスタートさせました。

祖業の肥料製造から化学工業への事業発展のため、ファインケミカル事業をスタートさせ、医薬品、染料、そして農業化学品などの開発・製造に事業を拡大してきました。ファインケミカルの基盤は、機能化学品や情報電子化学品分野へ広がり、日本のスペシャリティケミカル分野の発展の一翼を担ってきました。

石油化学事業への進出は1958年。その後、シンガポールへ進出し、日本の総合化学メーカーの先陣を切り、グローバル展開を行ってきました。

住友化学は、時代のニーズや世界の社会課題に応じて、幅広い基盤技術を生かし、またソリューション開発力を発揮してきました。こうしたコア・コンピタンスは住友化学の強みであり、社員一人一人の力×チームの相乗効果により、ますます磨きをかけていくものであります。

当社では、次世代事業の創出を加速すべく、4つの重点分野を定めています。
各分野の取組み内容は以下のとおりです。

<重点4分野における取組み>
1. 食糧
食糧の安定確保と環境との調和の実現を目指し、バイオラショナルなど、持続可能な農業の推進に取り組んでいます。

2.ICT
ICTを活用した包摂的(インクルーシブ)な社会の実現に貢献すべく、ディスプレイやセンサー材料など、さまざまなICT関連部材の開発に取り組んでいます。

3. ヘルスケア
世界中の人々の健康的な生活の確保を目指し、医薬品事業などで培ってきた技術を活かして、人々のQuality of Lifeの向上に貢献していきます。

4.環境
地球環境回復と、人と自然が共生する世界の実現を目指し、資源の有効活用や、資源循環技術の開発に取り組んでいます。

今後も新たな社会価値を創出すべく、事業の強化と変革に取り組み、次世代に求められる事業の研究開発・事業開発を加速させていくことを目指しています。

会社データ

事業内容
アグロ&ライフソリューション、ICT&モビリティソリューション、アドバンストメディカルソリューション、エッセンシャル&グリーンマテリアルズ。私たち住友化学は、これら4つの事業分野にわたり、幅広い産業や人々の暮らしを支えるソリューション(技術・製品)をグローバルに供給しています。

■アグロ&ライフソリューション部門
農作物の安定的な供給、世界の人口増加に対応するための食糧増産、感染症の蔓延防止、衛生的で健康な生活の実現などに貢献するため、農薬や肥料、飼料添加物のほか、家庭用殺虫剤、感染症対策製品などを製造・販売しています。

■ICT&モビリティソリューション部門
AIに代表される技術革新の加速に伴い、変革期を迎えている社会において、新たな価値創出に貢献するため、偏光フィルムなどのディスプレイ向け材料、フォトレジストなどの半導体用材料、次世代モビリティや電子部品に求められるエンジニアリングプラスチックなどの機能材料や電池部材、省エネルギー社会に寄与する高純度アルミナや化合物半導体などの先端無機製品を製造・販売しています。

■アドバンストメディカルソリューション部門
多様な医療やヘルスケアニーズに応え、人々のより健康で豊かな生活に貢献するため、ゲノム編集による遺伝子治療用の長鎖核酸や低分子医薬領域における先端医療CDMO(医薬品開発製造受託機関)事業を展開するとともに、放射性医薬品の製造・販売や、再生・細胞医薬の研究開発などに取り組んでいます。

■エッセンシャル&グリーンマテリアルズ部門
ポリエチレン、ポリプロピレン、メタクリル樹脂などの合成樹脂や、各種工業薬品、無機材料など、さまざまな産業の礎となる化学製品を提供しています。資源循環を実現するリサイクルプラスチックをはじめ、環境負荷の低減に貢献する製品の開発・供給と、技術ライセンスによるソリューション提供にも積極的に取り組んでいます。
本社郵便番号 103-6020
本社所在地 東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー
本社電話番号 03-5201-0200
創業 1913年9月22日
設立 1925年6月1日
資本金 90,179百万円 (2025年7月18日現在)
従業員 単体 6,669名 (2025年3月31日現在)
連結 29,279名 (2025年3月31日現在)
売上収益 2兆6,063億円(2024年度連結)
事業所 本社/東京、大阪 
支店/愛知(名古屋)、福岡 
研究所/茨城(つくば)、千葉(袖ヶ浦)、大阪、兵庫(宝塚)、愛媛(新居浜)、大分
工場/青森(三沢)、千葉(市原・袖ヶ浦)、大阪、愛媛(新居浜)、大分など
関連会社 住友ファーマ(株)、広栄化学(株)、田岡化学工業(株)など
平均年齢 42.1歳 (2025年4月1日時点)
平均勤続年数 16.3年 (2025年4月1日時点)
沿革
  • 1925年
    • 設立(住友肥料製造所)
  • 1934年
    • 商号を「住友化学工業株式会社」に変更
  • 1944年
    • 日本染料製造株式会社を合併して、染料、医薬品部門に進出(現在の大阪・大分工場)
  • 1958年
    • 現愛媛工場にて石油化学部門に進出
  • 1971年
    • 宝塚総合研究所を設置、医薬・農薬部門の研究体制を強化
  • 1984年
    • 稲畑産業株式会社との間で住友製薬株式会社を設立(1984年10月営業開始)
      「シンガポール石油化学コンビナート」操業開始
  • 1988年
    • 大阪工場内に安全性研究棟(現在の生物環境科学研究所)を設置
  • 2001年
    • 情報電子化学部門を新設
  • 2004年
    • サウジ・アラムコ折半出資の合弁会社ラービグ・リファイニング・アンド・ペトロケミカル・カンパニー(ペトロ・ラービグ)をサウジアラビアに設立
      商号を「住友化学(株)」に変更
  • 2017年
    • 韓国の子会社、SSLMでリチウム二次電池用セパレータ製造設備が操業開始
  • 2019年
    • バイオサイエンス研究所を設置し、同研究所に大日本住友製薬株式会社(現 住友ファーマ株式会社)のゲノム科学研究所の研究機能を移管
  • 2020年
    • オーストラリアの大手農薬会社ニューファーム社の南米子会社4社を買収
  • 2022年
    • 石油化学部門を「 エッセンシャルケミカルズ部門」へ改称

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 201 39 240
    取得者 196 39 235
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    97.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      (2003名中183名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
技術・技能伝承研修…安全防災研修、生産部門共通研修など
グローバル化支援研修…TOEIC、各種語学研修
異文化理解研修…海外派遣、留学(MBA)など
知識・スキル研修…経営基礎知識、専門知識など
キャリア開発研修…新入社員研修、各種階層別研修など
通信教育など
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北陸先端科学技術大学院大学、奈良先端科学技術大学院大学
<大学>
北海道大学、東北大学、国際教養大学、山形大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京海洋大学、東京農業大学、一橋大学、早稲田大学、慶應義塾大学、お茶の水女子大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、横浜国立大学、北里大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、金沢大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、静岡県立大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、豊橋技術科学大学、南山大学、三重大学、京都大学、京都府立大学、京都工芸繊維大学、京都薬科大学、同志社大学、立命館大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、関西大学、神戸大学、兵庫県立大学、関西学院大学、岡山大学、広島大学、山口大学、香川大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、大分大学、熊本大学、鹿児島大学、立命館アジア太平洋大学

全国の国公立・私立大学および海外大学

採用実績(人数) 【クリエイティブスタッフ/総合職採用数】
2026年4月入社予定:92名(事務系:20名、技術系:72名)
2025年4月入社実績:57名(事務系:21名、技術系:36名)
2024年4月入社実績:145名(事務系:30名、技術系:115名)
採用実績(学部・学科) 事務系/法律、経済、経営、商学、会計、文、社会、外国語、教育 など
技術系/化学、化学工学、工業化学、合成化学、応用化学、数学、物質系、物理、薬学、生物、生命、農学系、獣医、畜産、機械、安全工学、電気、電子、計測、制御、計数、情報、金属など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 104 21 125
    2025年 74 19 93
    2024年 164 58 222
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

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