最終更新日:2026/5/20

(株)小森コーポレーション

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 精密機器
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(その他製品)
  • 印刷・印刷関連

基本情報

本社
東京都
資本金
377億1,478万円(2025年3月期)
売上高
1,110億5,000万円(2025年3月期・連結)
従業員
2,625名(2025年3月31日現在・連結)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

世界有数の”印刷機械システムメーカー”です。

  • 受付締切間近 のコースあり

採用担当者からの伝言板 (2026/02/12更新)

当社のページにアクセスしていただきありがとうございます。

ご興味をお持ちいただけましたら、ぜひエントリーをお願いいたします。
エントリーいただいた方へ、今後のイベント等をご案内します。

スタッフ一同、皆さまにお会いできることを楽しみにしております!

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    国内唯一の紙幣印刷機械メーカー!日本の紙幣は100%KOMORIの印刷機械から生まれています。

  • 安定性・将来性

    創業100年以上、安定した経営基盤を持つ業界のリーディングカンパニー。グローバルに展開しています。

  • 制度・働き方

    残業時間19.8時間、時間単位有休、昼食補助、資格取得支援制度など充実した福利厚生で働きやすい環境です。

会社紹介記事

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KOMORIの誇りは職人技とも言える高い印刷精度を実現する最先端の技術力です。設計から加工、組付などあらゆる工程においてミクロン単位の技術が用いられています。
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当社は、売上げの約6割を輸出が占めるグローバル企業。国際性の高さが大きな特徴です。日本の「小森」から世界の「KOMORI」へ、更なる飛躍と発展を目指しています。

高度な技術に支えられた印刷機械を世界に向けて

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KOMORIはオフセット印刷機械の世界市場において有数のトップメーカーの一つ。 国内でも市場の多くを占める、まさに業界のリーディングカンパニーです。

KOMORIは世界トップクラスの「印刷機械システムメーカー」です。私たちの身の回りには「印刷物」があふれています。例えば雑誌や書籍、チラシなどに加え、食品パッケージやブランドパッケージ、ペットボトルのラベルやICカード、クレジットカードなど。それらの多くはKOMORIの印刷機械から印刷されています。

【日本唯一の技術力「紙幣印刷」】
数あるKOMORI製品の中で、最も当社の技術力を象徴しているのが「紙幣印刷機械」です。紙幣は偽造防止のため印刷物の中でも特に複雑で高度な技術が要求される、まさに技術力の結晶。KOMORIは国内唯一の紙幣印刷機械メーカーとして、日本の社会経済を支えており、その実績は国内のみならず世界に広がり、海外でも高く評価されています。
また、この技術力の高さと国際性が評価され、経済産業省が選ぶ「グローバルニッチトップ100選」に2回連続で選出されています。

【ロケットレベルの精密さ】
KOMORIの主力製品であるオフセット印刷機械は、全長20メートル重さ50トンほどの非常に大きな機械です。それだけスケールの大きな機械ではありますが、高精細な印刷を実現するため、機械内部の加工や組付けにはロケットレベルの精密さが求められます。
生産拠点である「つくばプラント」は無窓化・防塵・温度管理など、精密機械の製造にふさわしい設備を備えた世界最新鋭の工場。生産力の強化、品質の向上、そして将来に向けた技術開発に力を入れ、常にお客様のニーズに応える努力を続けています。

【新しい分野への挑戦】
1.「印刷×エレクトロニクス」
PE事業では「半導体」製造に活用できる技術の開発に取り組んでいます。この事業は「印刷」の技術を他の分野でも活用できないかというところからスタート。研究段階のところもありますが、この技術により、従来よりも安価でスピーディーに高精度な半導体を作ることができるようになります。KOMORIはもっと社会や経済の発展に貢献していくことができる企業です。

2.「印刷×デジタル」
既存の印刷は絵柄の基となる版が必要であるのに対し、デジタル印刷機械はデータをパソコン等で作成し、それを印刷機械に送り込むことで印刷が可能となります。イメージとしては家庭用プリンターの超高性能版です。少ない部数かつ多品種の印刷を得意とします。

このようにKOMORIは新規事業の展開を推進しております。

会社データ

プロフィール

『その”紙幣”、「KOMORI」の印刷機械が印刷しています!』
KOMORIでは、皆さんが普段使っている「紙幣」を印刷する「印刷機械」を製造しています。そのほかにも、カタログ・カレンダー・雑誌・食品パッケージなど、日々の生活に馴染み深い印刷物の多くが、弊社の印刷機械によって生み出され、世界中の社会・経済・文化の根底を支えています。近年では、印刷技術を応用して電子基板や電子部品を製造するプリンテッドエレクトロニクス(PE)分野の開発も積極的に進めており、印刷業界を牽引するリーディングカンパニーとして、プリントテクノロジーの新たな可能性を開拓しています。

事業内容
当社の仕事は、顧客である印刷会社様に対して産業用印刷機械や周辺機器・資材・サービスを提供すること。完成品メーカーとして、設計開発から生産、納品後のアフターフォローまで一貫してサービスを行っています。
主力製品である「オフセット印刷機械」「証券印刷機械」を扱う事業を基盤に、新たに「デジタル印刷機械」の開発・生産も行っております。また、近年ではKOMORIで培ってきた精密な印刷技術を新たな領域に応用する研究開発にも注力。PE(プリンテッド・エレクトロニクス)事業は、半導体などをはじめとする電子部品の製造工程に用いる印刷機械の開発を行い、エレクトロニクス領域での製品展開も進めております。
さらにKP-Connectという、印刷工場のスマートファクトリー化を目指すためのクラウドシステムサービスを開発しました。機械の製造だけではなく、こうしたAIやDX技術を駆使したソフトウェア開発も行いながら、印刷業界の課題解決や可能性を広げるためのアプローチを行っています。
本社郵便番号 130-8666
本社所在地 東京都墨田区吾妻橋3-11-1
本社電話番号 03-5608-7802
創業 1923年10月20日(大正12年)
資本金 377億1,478万円(2025年3月期)
従業員 2,625名(2025年3月31日現在・連結)
売上高 1,110億5,000万円(2025年3月期・連結)
事業所 本社/東京都墨田区吾妻橋
支社/大阪
支店/名古屋、福岡
営業所/札幌、仙台、富山、静岡、高松
テクノサービスセンター/東京
工場・R&Dセンター/つくば(茨城)
経常利益 76億1,700万円(2025年3月期・連結)
自己資本比率 66.8%(2025年3月期・連結)
主な取引先 国内:国立印刷局、大日本印刷、TOPPAN、共同印刷などの印刷会社約3,000社
海外:欧米、アジア、アフリカを中心とする約90ヶ国の印刷会社
関連会社 株式会社小森マシナリー
株式会社小森興産
株式会社小森エンジニアリング
株式会社セリアコーポレーション
株式会社セリアエンジニアリング
Komori America Corporation
Komori International(Europe) B.V.
Komori France S.A.S.
Komori Italia S.r.l.
Komori U.K. Limited
Komori-Chambon S.A.S.
Komori Chambon USA Corporation
Komori Primoflex Systems Inc.
MBO Postpress Solutions GmbH
MBO Maquinas, S.A.
H+H Beteiligungsgesellschaft GmbH
H+H GmbH & Co. KG
MBO America Co. Ltd.
Komori Hong Kong Limited
Komori (Shenzhen) Print Engineering Co., Ltd.
Komori (Shenzhen) Print Engineering Co., Ltd. Beijing Branch
Komori (Shenzhen) Print Engineering Co., Ltd. Shanghai Branch
Komori Machinery (Nantong) Co., Ltd.
Komori Taiwan Limited
Komori Southeast Asia Pte. Ltd.
Komori Malaysia Sdn. Bhd.
Komori India Private Limited
平均年齢 44.8歳(男性45.6歳・女性37.7歳)
沿革
  • 1923年
    • 小森機械製作所創業
  • 1946年
    • (株)小森印刷機械製作所を設立
  • 1961年
    • 紙幣印刷機械を印刷局に納入
  • 1982年
    • アメリカ(シカゴ)に初の海外拠点を設立
  • 1983年
    • 東京証券取引所市場第2部に株式を上場
  • 1984年
    • 東京証券取引所市場第1部に指定替
  • 1988年
    • 紙幣印刷機械の海外輸出を開始
  • 1990年
    • (株)小森コーポレーションに社名変更
      世界初の完全自動刷版交換装置(APC)を開発
  • 2003年
    • 全生産拠点でISO14001の認証取得完了
  • 2009年
    • つくばプラント竣工・小森グラフィックテクノロジーセンター(KGC)オープン
  • 2011年
    • 2010年発表のH-UVシステムが日本印刷学会技術賞を獲得
  • 2012年
    • デジタル印刷機械の販売を開始
      プリンテッドエレクトロニクス(PE)向けグラビアオフセット印刷機械「PEPIO F20」「PEPIO R20」を発表
  • 2014年
    • 経済産業省が発表した「グローバルニッチトップ企業100選(2014年版)」に選定
  • 2015年
    • 29インチ枚葉UVインクジェットデジタル印刷機械「Impremia IS29」発表
  • 2018年
    • 紙幣印刷機械「CURRENCY NV32」が国際通貨協会(IACA)最優秀技術賞を受賞
  • 2020年
    • 経済産業省が発表した「グローバルニッチトップ企業100選(2020年版)」に選定
  • 2021年
    • オフセット枚葉印刷機械「リスロン GX40RP」がPRINTING United Alliance インターテック技術賞2020を受賞
  • 2022年
    • つくばプラントにグローバルパーツセンターを統合
  • 2023年
    • つくばプラント内にPE要素技術開発センター(PEDEC)を設立・KGC-S(Komori Global Center-Security)を開所
  • 2024年
    • drupa2024でB2枚葉UVインクジェットデジタル印刷機「J-throne 29」、オフセット枚葉印刷機「リスロンGX/Gアドバンス EXエディション」を発表

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 20 3 23
    取得者 9 3 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    45.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.4%
      (255名中6名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、OJT研修、フォローアップ研修、若手社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度…会社規定に基づき、合格終了した通信講座受講料の会社補助が受けられます。
資格取得補助制度…会社規定に基づき、TOEICや簿記検定の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東北大学、九州大学、山形大学、岡山大学、金沢大学、大阪府立大学、上智大学、東京理科大学、東京都市大学、芝浦工業大学、埼玉大学、同志社大学、東京電機大学
<大学>
筑波大学、茨城大学、横浜国立大学、東京外国語大学、大阪大学、長崎大学、滋賀大学、明治大学、上智大学、中央大学、立教大学、青山学院大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学、関西大学、学習院大学、日本大学

採用実績(人数) 2022年  2023年  2024年
---------------------------------------------   
 18名    18名    18名
2024年卒採用実績 【技術系】理工学研究科、理学研究科、創域理工学研究科、理工学部、情報学群
【事務系】経済学部、文学部、外国語学部、社会学部、多文化社会学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 12 6 18
    2023年 11 7 18
    2022年 11 7 18
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 18 0 100%
    2023年 18 1 94.4%
    2022年 18 1 94.4%

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