最終更新日：2025/4/11

横浜丸魚(株)【東証スタンダード上場】

上場企業

業種

商社（食品・農林・水産）
専門店（食品・日用品）
物流・倉庫

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 15億4,186万円

売上高: 386億1,400万円（2024年3月連結実績）

従業員: 137名（2024年3月時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【初任給アップ！】神奈川で働きたい、魚が好き、食べることが好き、堅苦しくない会社で働きたい。そんな人にピッタリの会社です。

企業のここがポイント

職場環境

中央卸売市場の水産物卸売会社として、農林水産大臣より認可を受けております。
制度・働き方

出勤から9時間がその日の定時となります。（8時間労働1時間休憩）柔軟な勤務時間で働くことができます！
やりがい

食べることが仕事と言われるほど、美味しいものをたくさん知ることができます！

会社紹介記事

横浜市・川崎市の中央卸売市場で水産物卸売事業をしています。海外、日本全国から多くの水産物が集まります。

: 横浜市・川崎市の中央卸売市場で水産物卸売事業をしています。

: 海外、日本全国から多くの水産物が集まります。

水産物を通じて食の楽しさ、心の豊かさを提供していきたい。

「Face To Face With」横浜丸魚グループは何事にも面と向かって行動します。	横浜丸魚は創業以来、横浜市民、川崎市民をはじめ神奈川県民に新鮮な海の幸を提供し続けてきました。戦後の食糧不足の時代には、市民に対する魚食蛋白の供給という大きな使命を担ってきましたが、時代とともに食生活が豊かになり、食や流通の形が変化するにつれ、私たちの事業も単に水産物卸売という枠におさまりきれなくなっています。経営として大切にしている「水産卸売事業を通じた社会貢献」「長期的視点の経営」「人を大切にする経営」をベースに、サプライチェーンを構成する顧客や取引先などとの共創を通じて、社会に新しい価値を提供します。また時代の変化を的確に捉えて、変革を進めながら持続的な成長と発展の実現を目指します。

「Face To Face With」横浜丸魚グループは何事にも面と向かって行動します。

横浜丸魚は創業以来、横浜市民、川崎市民をはじめ神奈川県民に新鮮な海の幸を提供し続けてきました。
戦後の食糧不足の時代には、市民に対する魚食蛋白の供給という大きな使命を担ってきましたが、時代とともに食生活が豊かになり、食や流通の形が変化するにつれ、私たちの事業も単に水産物卸売という枠におさまりきれなくなっています。
経営として大切にしている「水産卸売事業を通じた社会貢献」「長期的視点の経営」「人を大切にする経営」をベースに、サプライチェーンを構成する顧客や取引先などとの共創を通じて、社会に新しい価値を提供します。
また時代の変化を的確に捉えて、変革を進めながら持続的な成長と発展の実現を目指します。

会社データ

事業内容	横浜市中央卸売市場、川崎市中央卸売市場での全国各地の生鮮水産物及び、水産物加工食品の集荷、販売を通じて、食の楽しさ、心の豊かさを提供しています。

本社郵便番号	221-0054
本社所在地	横浜市神奈川区山内町1
本社電話番号	045-459-2921
設立	1947年10月30日
資本金	15億4,186万円
従業員	137名（2024年3月時点）
売上高	386億1,400万円（2024年3月連結実績）
事業所	本社　横浜市中央卸売市場本場内（横浜市神奈川区）川崎北部支社　川崎市中央卸売市場北部市場内（川崎市宮前区）
業績	売上高　　　 386億1,400万円（2024年3月連結実績）経常利益　　 5億7,500万円　（2024年3月連結実績）当期純利益　 4億900万円　　（2024年3月連結実績）
関連会社	(株)ハンスイ川崎丸魚(株) 館山丸魚(株) (株)横浜魚市場運送
主な取引先	＜仕入先＞マルハニチロ(株)、(株)極洋、(株)ニチレイフレッシュ、東洋冷蔵(株)、全漁連、東洋水産(株)、ほか全国多数
平均年齢	41.3歳
沿革	1947年横浜魚市場荷受(株)設立 1948年現在の「横浜丸魚(株)」に社名変更 1963年東京店頭登録銘柄株式公開（現在は東証スタンダード市場上場） 1973年横浜市中央卸売市場南部市場開場により南部支社開設 2007年創立60周年 2015年横浜市中央卸売市場南部市場閉場により南部支社廃止 2017年創立70周年 2018年川崎丸魚株式会社設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.5%
  （57名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、各階層別研修（例タイムマネージメント、人事考課、部下の育成力、コミュニケーションの勘所他）
自己啓発支援制度	制度ありお魚マイスター資格、衛生管理者資格等受講料支援制度
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり社外コンサルティング会社の階層別研修制度の必須参加。研修項目多数あり。
社内検定制度	制度あり横浜市、川崎市によるセリ人資格取得試験あり。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、鹿児島大学、神奈川大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、松蔭大学、成城大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、獨協大学、長崎大学、愛知大学、日本大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、明星大学、東京農業大学、和光大学、名古屋学院大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　　2022年　　 2023年 ------------------------------------------- 　　4名　　　　　4名　　　3名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、鹿児島大学、神奈川大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、松蔭大学、成城大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、獨協大学、長崎大学、愛知大学、日本大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、明星大学、東京農業大学、和光大学、名古屋学院大学

採用実績（人数）

2021年　　　2022年　　 2023年
-------------------------------------------
　　4名　　　　　4名　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）