最終更新日：2026/5/1

三井不動産リアルティ(株)【三井不動産リアルティグループ】

正社員
既卒可

業種

不動産
専門コンサルティング
不動産（管理）
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000百万円

年間売上高（連結）: 199,950百万円(2024年度)※連結単独は規定により非公開

従業員（単体）: 4,516名（単体）（2025年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

女性も活躍中の不動産流通最大手企業です！総合職コース・業務職コース共に積極応募受付中！是非当社のイベント(対面・WEB)へお越しください！

積極的に受付中のコースあり

2027年卒新卒採用エントリー受付中！（2026/05/01更新）

伝言板画像

2027年度卒の新卒採用を開始いたしました！
『本選考直結　会社説明会（対面・WEB）』公開中！
※詳細はエントリー後、MYページにログインいただきご確認ください。

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2026年4月入社の新卒社員より初任給（月額基本給）の改定を実施いたします。

〈改定前初任給〉　
総合職：275,000円　業務職：222,000円
〈改定後初任給〉　
総合職：305,000円　業務職：227,000円

今後も、社員一人ひとりが安心して成長できる職場づくりに取り組んでまいります。

【ゴールデンウイーク休業のご案内】
誠に勝手ながら、2026年5月3日（日）～2025年5月6日（水）は休業期間とさせていただきます。
※三井不動産九州につきましては、2026年5月2日（土）～2025年5月6日（水）

製品・サービス力

不動産の売買、土地の有効活用から不動産のコンサルティングまで、多角的に事業を展開しています。
安定性・将来性

モノを作らない不動産流通業界でも、業界のリーディングカンパニーとして安定的に事業を展開しています。
やりがい

お客さまの人生に深く寄り添い、多様なニーズに対応できることが、不動産流通・当社の仕事の醍醐味です。

会社紹介記事

全国に277店舗を展開する三井不動産リアルティグループ（2025年3月31日時点）。顧客の多様なニーズに寄り添い、売買、賃貸、活用といった幅広い解決策を提案している。三井不動産リアルティは、39年連続全国売買仲介取扱件数No.1（※）の実績を有している。※2026年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より

: 全国に277店舗を展開する三井不動産リアルティグループ（2025年3月31日時点）。顧客の多様なニーズに寄り添い、売買、賃貸、活用といった幅広い解決策を提案している。

: 三井不動産リアルティは、39年連続全国売買仲介取扱件数No.1（※）の実績を有している。※2026年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より

不動産の売買、土地の有効活用から不動産のコンサルティングまで、多角的に事業を展開

何より「人」を大切にする同社では、面倒見の良い上司や先輩のもと、コミュニケーション力が自然に育まれ、互いに助け合い刺激し合いながら成長できる風土が根付いている。	1969年に創立した当社は、「住まいや街の価値を活かしより良い暮らしのために人に、社会にこたえていく」ことをミッションとして掲げています。そして、この使命の実現に向けて、社員一人ひとりが大切にしているのが、「誠実さ」「専門性」「挑戦と先進性」といった3つのバリュー。お客さまのベストパートナーとして多角的なご提案ができるよう、お客さまの想いや課題と真摯に向き合い、独自の発想力でプロとしての知見と経験に基づく価値あるサービスを提供しています。この理念のもと、当社では、日本に「住み替え」という新たな価値観を定着させ、地域密着で質の高いサービスを展開する「三井のリハウス」を中心としたリテール事業（個人向け不動産の売買・賃貸仲介）、「三井のリパーク」をはじめとするシェアリング事業（駐車場・駐輪場による土地活用の提案とカーシェアリング）、三井不動産グループのネットワークを生かしたソリューション事業など、総合不動産コンサルティング会社として多角的に事業を展開しています。この三井不動産グループとしての確かなブランド力と専門性、事業領域の広さを背景に、単に不動産を扱うだけではなく、結婚や出産、子どもの成長、資産運用、定年後の人生設計など、お客さまの人生に深く寄り添い、多様なニーズに柔軟に対応できることこそが当社の強みであり、この仕事に携わる醍醐味といえるでしょう。また、全国売買仲介取扱件数39年連続No.1（※2025年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より）という実績を有するリテール事業では、ユニット制を導入。これは、ユニットリーダー1名とメンバー1～3名のユニットでお客さまを担当する独自の営業スタイルで、物件やお客さまの状況を共有することにより、高品質で均一なサービスを提供することができます。また、若手社員も時には先輩のサポートを借りながら仕事に取り組めるため、お客さまと接しながら成長できる良い機会にもなっています。自社商品を持たない当社がお客さまに提供するのは、お客さまとの強い信頼関係を築き上げている社員一人ひとりの人間力とニーズをとらえた提案力。当社では、何より「人」を大切に、多彩な研修制度や資格支援制度を導入しているほか、お客さまのために自ら考え、行動する人には自分を試すチャンスを多数用意しています。（中川　北斗／人材開発部・2016年入社）

何より「人」を大切にする同社では、面倒見の良い上司や先輩のもと、コミュニケーション力が自然に育まれ、互いに助け合い刺激し合いながら成長できる風土が根付いている。

1969年に創立した当社は、「住まいや街の価値を活かしより良い暮らしのために人に、社会にこたえていく」ことをミッションとして掲げています。そして、この使命の実現に向けて、社員一人ひとりが大切にしているのが、「誠実さ」「専門性」「挑戦と先進性」といった3つのバリュー。お客さまのベストパートナーとして多角的なご提案ができるよう、お客さまの想いや課題と真摯に向き合い、独自の発想力でプロとしての知見と経験に基づく価値あるサービスを提供しています。

この理念のもと、当社では、日本に「住み替え」という新たな価値観を定着させ、地域密着で質の高いサービスを展開する「三井のリハウス」を中心としたリテール事業（個人向け不動産の売買・賃貸仲介）、「三井のリパーク」をはじめとするシェアリング事業（駐車場・駐輪場による土地活用の提案とカーシェアリング）、三井不動産グループのネットワークを生かしたソリューション事業など、総合不動産コンサルティング会社として多角的に事業を展開しています。
この三井不動産グループとしての確かなブランド力と専門性、事業領域の広さを背景に、単に不動産を扱うだけではなく、結婚や出産、子どもの成長、資産運用、定年後の人生設計など、お客さまの人生に深く寄り添い、多様なニーズに柔軟に対応できることこそが当社の強みであり、この仕事に携わる醍醐味といえるでしょう。

また、全国売買仲介取扱件数39年連続No.1（※2025年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より）という実績を有するリテール事業では、ユニット制を導入。これは、ユニットリーダー1名とメンバー1～3名のユニットでお客さまを担当する独自の営業スタイルで、物件やお客さまの状況を共有することにより、高品質で均一なサービスを提供することができます。また、若手社員も時には先輩のサポートを借りながら仕事に取り組めるため、お客さまと接しながら成長できる良い機会にもなっています。

自社商品を持たない当社がお客さまに提供するのは、お客さまとの強い信頼関係を築き上げている社員一人ひとりの人間力とニーズをとらえた提案力。当社では、何より「人」を大切に、多彩な研修制度や資格支援制度を導入しているほか、お客さまのために自ら考え、行動する人には自分を試すチャンスを多数用意しています。

（中川　北斗／人材開発部・2016年入社）

会社データ

プロフィール	三井不動産リアルティは、’86年度～’24年度の39年連続全国売買仲介取扱件数No.1。（※）日本最大級の不動産流通会社です。『三井のリハウス』、『三井のリパーク』をはじめとする幅広いサービスで、お客さまの不動産に関するさまざまなご要望にお応えしております。モノを作らない不動産流通業界において、お客さまから選ばれるために大切なのは何よりも「人」。業界のリーディングカンパニーとして、多様化するお客さまの不動産ニーズに質の高いサービスでお応えし続けます。 ※2025年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より
事業内容	■リテール事業・個人向け不動産売買仲介　不動産の売却および購入に関するさまざまなサービスを提供・個人向け不動産賃貸　お客さまが所有する物件の賃貸に関する仲介営業や賃貸管理などのサービスを提供 ■シェアリング事業・お客さまの所有する不動産の有効活用方法を提案（時間貸し駐車場および駐輪場などの管理・運営）・自社事業地内および個人所有の遊休地内でのカーシェアリングサービスの提供 ■ソリューション事業・法人向け不動産仲介　事業用・収益用不動産の売却および購入や、オフィス・店舗の賃貸などの総合的なサービスを提供・個人資産家向け不動産仲介　個人資産家の不動産戦略を成功に導くため、多様なニーズにワンストップでサービスを提供

プロフィール

三井不動産リアルティは、’86年度～’24年度の39年連続全国売買仲介取扱件数No.1。（※）
日本最大級の不動産流通会社です。
『三井のリハウス』、『三井のリパーク』をはじめとする幅広いサービスで、お客さまの不動産に関するさまざまなご要望にお応えしております。
モノを作らない不動産流通業界において、お客さまから選ばれるために大切なのは何よりも「人」。
業界のリーディングカンパニーとして、多様化するお客さまの不動産ニーズに質の高いサービスでお応えし続けます。
※2025年6月国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会配布資料より

事業内容

■リテール事業
・個人向け不動産売買仲介
　不動産の売却および購入に関するさまざまなサービスを提供
・個人向け不動産賃貸
　お客さまが所有する物件の賃貸に関する仲介営業や賃貸管理などのサービスを提供
■シェアリング事業
・お客さまの所有する不動産の有効活用方法を提案（時間貸し駐車場および駐輪場などの管理・運営）
・自社事業地内および個人所有の遊休地内でのカーシェアリングサービスの提供

■ソリューション事業
・法人向け不動産仲介
　事業用・収益用不動産の売却および購入や、オフィス・店舗の賃貸などの総合的なサービスを提供
・個人資産家向け不動産仲介
　個人資産家の不動産戦略を成功に導くため、多様なニーズにワンストップでサービスを提供

本社郵便番号	100-6019
本社所在地	東京都千代田区霞が関3-2-5　霞が関ビルディング9階
本社電話番号	03-6758-4015
設立	1969年7月15日
資本金	3,000百万円
従業員（単体）	4,516名（単体）（2025年3月31日現在）
年間売上高（連結）	199,950百万円(2024年度)※連結単独は規定により非公開
代表者	代表取締役社長　児玉　光博
事業所	首都圏、中部圏、関西圏、静岡（事務所）、金沢（事務所）、沖縄（事務所）
グループ各社	三井不動産リアルティ札幌(株)、三井不動産リアルティ東北(株)、三井不動産リアルティ中国(株)、三井不動産リアルティ九州(株)、
関連会社	リハウスローンサービス(株)、すまいサポート(株)、日本オートパーク(株)
ネットワーク内総店舗数	277店舗（2025年3月31日現在）
沿革	1969年三井不動産販売(株)を設立 1975年不動産仲介業務を開始 1977年不動産流通市場の整備・拡充を図るため、売買仲介を当社とフランチャイジーが共同で行う「三井式フランチャイズシステム」を導入 1981年不動産流通事業に「三井のリハウス」のCIを導入 1990年都心不動産の資産コンサルティングにCI「リアルプラン」導入 1994年駐車場関連事業を行う新会社「サンスペース(株)」設立 1999年「サンスペース(株)」を吸収合併し、駐車場事業を直接展開駐車場管理・運営業務を行う新会社「リパーク(株)」設立 2006年受託販売事業を分割し、住宅分譲新会社「三井不動産レジデンシャル(株)」に統合 2007年リパーク（株）を合併 2012年商号を三井不動産販売(株)から三井不動産リアルティ (株)に変更 2016年「三井のリパーク」駐車場運営管理台数が20万台を突破 2017年カーシェアリング・ジャパン(株)を吸収合併 2018年「三井のリハウス」ブランドで展開する全ての店舗を直営化 2019年「三井のリパーク」駐車場が全国47都道府県全てに展開 2024年カーシェアリング事業をリブランドし、「三井のカーシェアーズ」に名称変更 2025年三井不動産リアルティグループ39年連続全国売買仲介取扱件数No.1達成

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 31.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	99名	60名	159名
取得者	47名	60名	107名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

47.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.2%
  （557名中18名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ■人材開発部主催研修　・新卒育成プログラム入社時研修（ビジネスマナーの実践、会社・組織・事業理解など）、不動産調査研修、宅建講習、安全運転講習、入社後フォロー研修、成長支援策、面談などによる個人別の人材育成などを実施・若手フォロー研修・階層別研修　昇格時研修、管理職・マネージャー研修など ■部門別研修　※リテール事業配属者向け仲介営業基礎研修、仲介営業実務研修、現地調査研修、マンション管理・建物設備研修、契約書・重要事項説明書基礎研修、設備調査研、新任ユニットリーダー研修、新任所長研修などを実施他、駐車場部門・本人向け不動産仲介部門、個人向け不動産賃貸部門など、各専門分野別の知識・スキル向上のための研修を実施 ※2023年度実施内容のため、変更となる場合があります
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援入社後、下記資格を取得した方には、資格取得援助金や受験料、登録料（必要な場合）等を会社より支給します。　宅地建物取引士、不動産鑑定士、不動産証券化協会認定マスター、一級建築士、二級建築士、賃貸不動産経営管理士、税理士、公認会計士、土地家屋調査士、司法書士、FP、不動産コンサルティング技能試験、日商簿記検定、秘書技能検定、ITパスポート試験、G 検定、データサイエンティスト検定など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、産業能率大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、富山大学、名古屋学芸大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、和洋女子大学国公私立大学・大学院もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年 ------------------------------------------------- 　学部卒　238名　　　236名　　　236名大学院卒　　 0名　　　　 1名　　　　0名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、産業能率大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、富山大学、名古屋学芸大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、和洋女子大学

国公私立大学・大学院

採用実績（人数）

　　　　　2023年　　2024年　　2025年
-------------------------------------------------
　学部卒　238名　　　236名　　　236名
大学院卒　　 0名　　　　 1名　　　　0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	116名	120名	236名
2024年	100名	137名	237名
2023年	98名	140名	238名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	236名	0名	100%
2024年	237名	12名	94.9%
2023年	238名	19名	92.0%

先輩情報

新たな価値を生み出す仕事: K.T

福島大学

経済学部卒

シェアリング事業本部　沖縄リパーク事務所（所属部署は掲載当時）

QRコード

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