最終更新日:2026/3/2

三信住建(株)

  • 正社員

業種

  • 不動産
  • 建設
  • 不動産(管理)
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
1,043億円(2025年3月期)
従業員
130名(2026年3月時点) 内訳:男性110名、女性20名
募集人数
16~20名

【用地仕入れを得意とする不動産デベロッパー!】企画、開発、建設、販売、管理の一貫体制を構築!#初任給600万円#年間休日130日以上

【本選考直結!】業界研究セミナー積極受付中 (2026/03/02更新)

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三信住建のページをご覧いただきありがとうございます。
まずは会社説明会へのご参加お待ちしております!

・マンションデベロッパーという仕事の醍醐味
・自らのキャリア形成について
実際に働いている社員が、直接皆さんに語ります!

今まで不動産デベロッパー業界・ゼネコン業界を見てなかったという方も、
業界について1からお話し致しますので

皆さんのご参加、お待ちしております!

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企業のここがポイント

  • 求める人物像

    ・人とのつながりを大切にできる人・夢や目標に向かって、粘り強く努力できる人・素直で前向きな人

  • 職場環境

    #総合職初任給年俸600万(宅建士)#住宅手当て#年間休日120日以上(計画年休含)#転勤なし

会社紹介記事

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「プレミアムレジデンス武蔵浦和」4社共同事業物件。共同事業先主:三信住建(株)・パナソニック ホームズ(株)・中央日本土地建物(株)・大和地所レジデンス(株)
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AOU(あおう)銀座の森は、緑があふれる森をイメージしたカフェラウンジです。住まいづくりを見つめてきた三信住建だからこそ、目指したい、「新しい憩いの形」です。

『住まいと未来へ、やり出しっぺ。』

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■住まいと未来へ、やりだしっぺ。
「言いだしっぺより、やりだしっぺ。」それが私たちの仕事に対する姿勢です。
土地は、暮らしの最初の舞台。だから私たちは、そこに住む人たちを想像しながら、最初の一歩を踏み出します。
多くの人を熱意と行動力で巻き込み、未来の暮らしの「はじまり」を描いていく。
私たちだけの、特別な景色を見るために、三信住建は一人ひとりがやりだしっぺであり続けます。

■三信住建とは
当社は、首都圏を中心にマンション分譲事業を軸として事業展開するマンションデベロッパーです。
社員数は2006年創業以来を増加しつづけ、現在は133名体制へ。(2025年12月時点)
建設事業やマンション管理業にも参入し、大手不動産との共同開発事業分野ではNo.1企業へ成長しました。
事業の主軸である「ファミリー向け分譲マンション開発事業」に加え、ホテル・学生寮・リノベーション・賃貸など、
多岐に渡って「複合開発事業」を手掛ける事もあります。
これまで手掛けてきた事業のさらなる拡大を目指すとともに、建設・販売・管理といった事業を強化し、
「製販管一貫体制」をさらに確実なものとしています。

■三信住建の特徴
<用地仕入れを起点に、製・販・管・一貫体制を構築する総合デベロッパー>
不動産開発は、まず事業用地を取得するところからはじまります。
市場や周辺環境を調査し、事業用地を取得した後、JV(ジョイントベンチャー)での共同事業を構築する他、
自社ブランドの不動産開発を企画します。企画設計や開発計画を進め、販売・賃貸・管理といった一
貫体制で心かよう住まいを提供しています。

■充実の福利厚生
住宅手当て(3年次まで月5万支給)/通勤手当(月額上限10万)/資格取得祝金(最大30万)
/結婚祝(最大10万)/出産祝金(第2子まで50万、第3子以降は100万)/入学祝(ランドセル贈呈)
/ふれあい休暇(年2日の特別休暇付与)/永年勤続表彰(最大30万)/時差出勤制度/定期健康診断
/ストレス度チェック制度/社員旅行/海外研修旅行/階層別研修/自社カフェラウンジ利用可(AOU銀座の森)
/クリスマスパーティー(ご家族もご招待)/ベネフィットステーション/サークル活動(野球部)

会社データ

プロフィール

『大切にしたのは、その土地の未来を創造するプロフェッショナルであること。』

当社は2006年創業以来、首都圏を中心にマンション分譲事業を軸に事業展開してきました。これまで着実に業績を伸ばし続けた結果、2025年3月期は売上高1,043億円を達成。

来年度以降も大手不動産会社との共同開発事業を85件超予定しており、その分野ではNo1企業に成長し、首都圏でのトップ企業として今後も更なる事業展開を予定しています。直近では、これまでのファミリー向け分譲マンション事業に加え、スーパーやホームセンター等の商業施設との複合開発も手掛けました。また、これまで手掛けてきたマンションの建設事業をさらに拡大するとともに、マンション販売、マンション管理といった新規事業もスタートし、「製販管一貫体制」を構築しています。

事業内容
土地仕入れ件数は首都圏トップクラス!不動産業界の最上流・用地仕入れに強みを持つ不動産デベロッパーです。マンション分譲事業を主軸に事業展開し、土地取得から企画・開発・施工・販売・管理までを一貫して行います。
2025年3月期は社員数約110名に対して131件の事業用地を取得し、売上高1,043億円を達成。
マンション分譲事業を軸に、わたしたちのビジネスの起点である「土地」から、様々な事業を展開しています。

◆マンション分譲事業◆建設事業◆管理事業◆マンション販売事業◆賃貸事業◇学生寮事業◇複合開発事業◇ホテル事業◇コンサルティング事業◇リノベーション事業◇戸建分譲事業
本社郵便番号 104-0061
本社所在地 東京都中央区銀座6-2-1 Daiwa銀座ビル9階
本社電話番号 03-3569-1138(採用専用ダイヤル)
お知らせ 創立20周年!三信住建コーポレートサイト大規模リニューアルしております。是非ご覧ください。
2026年5月2日~5月10日 GW休暇中のお問い合わせは休業日以降順次対応させていただきます
設立 2006年(平成18年)2月1日
資本金 1億円
従業員 130名(2026年3月時点)
内訳:男性110名、女性20名
売上高 1,043億円(2025年3月期)
代表者 代表取締役社長 信田博幸(シダ ヒロユキ)
■代表略歴
1950年生まれ 北海道出身 早稲田大学卒。
1974年、(株)長谷工コーポレーション入社。
同社建設事業部、営業本部を経て
1996年、取締役に就任。
1999年、常務取締役に就任。
2005年、取締役兼専務執行役員に就任。
2006年4月、同社退社。
2006年7月、三信住建株式会社入社。代表取締役社長に就任。
免許登録 ■宅地建物取引業 国土交通大臣(1)第9956号
■一級建築士事務所 東京都知事登録第52610号
■特定建設業 東京都知事許可(特-3)第127459号
■第二種金融商品取引業 関東財務局長(金商)第1296号
■マンション管理業 国土交通大臣(4)第033125号
■賃貸住宅管理業 国土交通大臣(01)第001057号
■警備業 東京都公安委員会 第30004682号
加盟団体 一般社団法人 不動産協会
一般社団法人 全国住宅産業協会
一般社団法人 マンション管理業協会(マンション管理業協会保証機構会員)
主要共同事業先 旭化成(株)、穴吹興産(株)、(株)アーネストワン、伊藤忠都市開発(株)、(株)エスコン、NTT都市開発(株)、大林新星和不動産(株)
京浜急行電鉄(株)、(株)コスモスイニシア
(株)サンウッド、(株)サンケイビル、清水総合開発(株)、JR西日本不動産開発(株)、新日鉄興和不動産(株)、住友商事(株)、セントラル総合開発(株)
(株)大京、大成建設(株)、大成有楽不動産(株)、大和地所レジデンス(株)、大和証券リアルティ(株)、大和ハウス工業(株)、(株)タカラレーベン、中央日本土地建物(株)、東急(株)、東急不動産(株)、東京建物(株)、トヨタホーム(株)
野村不動産(株)、日神不動産(株)
ファーストコーポレーション(株)
三井不動産(株)、三井不動産レジデンシャル(株)、三菱地所レジデンス(株)、明和地所(株)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 0 6
    取得者 4 0 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    66.7%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.4%
      (138名中2名)
    • 2024年度

    役員5名を含む

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修(ビジネスマナー、OJT、フォローアップなど)
階層別研修
資格取得支援(宅建)
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
ブラザー・シスター制度:年齢の近い社員を同行者(教育係)に設定
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上司との個人面談あり(年2回)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、明治大学、日本女子大学、京都大学、東京海洋大学
<大学>
京都大学、九州大学、千葉大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、同志社大学、青山学院大学、東京理科大学、立命館大学、学習院大学、日本女子大学、成城大学、東洋大学、日本大学、芝浦工業大学、駒澤大学、東京家政大学、工学院大学、福岡大学、多摩美術大学、東海大学、東京電機大学、千葉工業大学、文京学院大学、東洋英和女学院大学、明海大学、岡山大学、神奈川大学、ものつくり大学、東京音楽大学、日本文理大学、獨協大学、専修大学

採用実績(人数) 2024年 9名(内訳:事務系総合職6名、技術系総合職1名 一般職2名)
2023年 9名(内訳:事務系総合職3名、技術系総合職3名 一般職3名)
2022年 6名(内訳:事務系総合職4名、技術系総合職2名)
2021年 9名(内訳:事務系総合職8名、技術系総合職1名)
2020年 3名(内訳:事務系総合職3名)
2019年 9名(内訳:事務系総合職8名、技術系総合職1名)
2018年 8名(内訳:事務系総合職5名、技術系総合職3名)
2017年 6名(内訳:営業職4名、建築技術職2名)
2016年 12名(内訳:営業職10名、建築技術職2名)
※該当年4月入社 新卒採用人数
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 8 1 9
    2024年 7 2 9
    2023年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 9 0 100%
    2024年 9 1 88.9%
    2023年 9 1 88.9%

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