最終更新日：2025/6/26

三信住建(株)

業種

不動産
建設
不動産（管理）
建築設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 1,049億円（2024年3月期）

従業員: 123名（2025年6月時点) 内訳：男性104名、女性19名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

不動産業界の最上流・用地仕入れを得意とする不動産デベロッパー

会社紹介記事

「プレミアムレジデンス武蔵浦和」4社共同事業物件。共同事業先主：三信住建(株)・パナソニックホームズ(株)・中央日本土地建物(株)・大和地所レジデンス(株) AOU（あおう）銀座の森は、緑があふれる森をイメージしたカフェラウンジです。住まいづくりを見つめてきた三信住建だからこそ、目指したい、「新しい憩いの形」です。

: 「プレミアムレジデンス武蔵浦和」4社共同事業物件。共同事業先主：三信住建(株)・パナソニックホームズ(株)・中央日本土地建物(株)・大和地所レジデンス(株)

: AOU（あおう）銀座の森は、緑があふれる森をイメージしたカフェラウンジです。住まいづくりを見つめてきた三信住建だからこそ、目指したい、「新しい憩いの形」です。

『踏み出しているか、その一歩を。』

	三信住建株式会社は、首都圏を中心にマンション分譲事業を軸として事業展開するマンションデベロッパーです。 2006年創業以来社員数を増やし、現在は124名体制へ。（2025年4月時点）建設事業やマンション管理業にも参入し、大手不動産との共同開発事業分野ではNo.1企業へ成長。事業の主軸である「ファミリー向け分譲マンション開発事業」に加え、ホテル・学生寮・リノベーション・賃貸など、多岐に渡って「複合開発事業」を手掛ける事もあります。これまで手掛けてきた事業のさらなる拡大を目指すとともに、建設・販売・管理といった事業を強化し、「製販管一貫体制」をさらに確実なものとしています。土地から未来をつくる。その想いが、三信住建を動かします。これまでもこれからも、踵をすり減らしながら、土地の可能性を引き出してきました。三信住建は、一歩、また一歩と踏み出して、もっといい未来をカタチにしていきます。

三信住建株式会社は、首都圏を中心にマンション分譲事業を軸として事業展開するマンションデベロッパーです。
2006年創業以来社員数を増やし、現在は124名体制へ。（2025年4月時点）

建設事業やマンション管理業にも参入し、大手不動産との共同開発事業分野ではNo.1企業へ成長。

事業の主軸である「ファミリー向け分譲マンション開発事業」に加え、ホテル・学生寮・リノベーション・賃貸など、多岐に渡って「複合開発事業」を手掛ける事もあります。
これまで手掛けてきた事業のさらなる拡大を目指すとともに、建設・販売・管理といった事業を強化し、「製販管一貫体制」をさらに確実なものとしています。

土地から未来をつくる。その想いが、三信住建を動かします。
これまでもこれからも、踵をすり減らしながら、土地の可能性を引き出してきました。三信住建は、一歩、また一歩と踏み出して、もっといい未来をカタチにしていきます。

会社データ

事業内容	土地仕入れ件数は首都圏トップクラス！不動産業界の最上流・用地仕入れに強みを持つ不動産デベロッパーです。マンション分譲事業を主軸に事業展開し、土地取得から企画・開発・施工・販売・管理までを一貫して行います。 2024年3月期は社員数約100名に対して135件の事業用地を取得し、売上高1,049億円を達成。マンション分譲事業を軸に、わたしたちのビジネスの起点である「土地」から、様々な事業を展開しています。 ◆マンション分譲事業 ◆建設事業 ◆管理事業 ◆マンション販売事業 ◆賃貸事業 ◆学生寮事業◆複合開発事業◆ホテル事業◆コンサルティング事業◆リノベーション事業◆戸建分譲事業

本社郵便番号	104-0061
本社所在地	東京都中央区銀座6-2-1 Daiwa銀座ビル9階
本社電話番号	03-3569-1138（採用専用ダイヤル）
営業所郵便番号	220-0004
営業所所在地	神奈川県横浜市西区北幸1丁目5-10 JPR横浜ビル6階
12月27日～2025年1月5日	休業中のお問い合わせは休業日以降順次対応させて頂きます。
設立	2006年（平成18年）2月1日
資本金	1億円
従業員	123名（2025年6月時点) 内訳：男性104名、女性19名
売上高	1,049億円（2024年3月期）
代表者	代表取締役社長　信田博幸（シダヒロユキ） ■代表略歴 1950年生まれ　北海道出身　早稲田大学卒。 1974年、(株)長谷工コーポレーション入社。同社建設事業部、営業本部を経て 1996年、取締役に就任。 1999年、常務取締役に就任。 2005年、取締役兼専務執行役員に就任。 2006年4月、同社退社。 2006年7月、三信住建株式会社入社。代表取締役社長に就任。
免許登録	■宅地建物取引業　国土交通大臣（1）第9956号 ■一級建築士事務所　東京都知事登録第52610号 ■特定建設業　東京都知事許可（特-3）第127459号 ■第二種金融商品取引業　関東財務局長（金商）第1296号 ■マンション管理業　国土交通大臣（4）第033125号 ■賃貸住宅管理業　国土交通大臣（01）第001057号 ■警備業　東京都公安委員会　第30004682号
加盟団体	一般社団法人　不動産協会一般社団法人　全国住宅産業協会一般社団法人　マンション管理業協会(マンション管理業協会保証機構会員)
主要共同事業先	伊藤忠都市開発(株)、NTT都市開発(株)、京浜急行電鉄(株)、(株)コスモスイニシア、JR西日本不動産開発(株)、新日鉄興和不動産(株)、住友商事(株)、あなぶきホームライフ(株)、(株)サンウッド、(株)サンケイビル、セントラル総合開発(株)、双日新都市開発(株)、(株)大京、大成建設(株)、大成有楽不動産(株)、大和ハウス工業(株)、(株)タカラレーベン、タマホーム(株)、東京急行電鉄(株)、東急不動産(株)、東京建物(株)、トヨタホーム(株)、日神不動産(株)、(株)日本エスコン、中央日本土地建物(株)、ファーストコーポレーション(株)、三井不動産(株)、三井不動産レジデンシャル(株)、三菱地所レジデンス(株)、明和地所(株)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2021年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2021年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.8%
  （111名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（ビジネスマナー、OJT、フォローアップなど）階層別研修資格取得支援（宅建）
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度ありブラザー・シスター制度：年齢の近い社員を同行者（教育係）に設定
キャリアコンサルティング制度	制度あり上司との個人面談あり（年2回）
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、明治大学、日本女子大学、京都大学、東京海洋大学＜大学＞京都大学、九州大学、千葉大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、同志社大学、青山学院大学、東京理科大学、立命館大学、学習院大学、日本女子大学、成城大学、東洋大学、日本大学、芝浦工業大学、駒澤大学、東京家政大学、工学院大学、福岡大学、多摩美術大学、東海大学、東京電機大学、千葉工業大学、文京学院大学、東洋英和女学院大学、明海大学、岡山大学、神奈川大学、ものつくり大学、東京音楽大学、日本文理大学、獨協大学、専修大学、京都女子大学、岩手大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　9名（内訳：事務系総合職6名、技術系総合職2名　一般職1名） 2024年　9名（内訳：事務系総合職6名、技術系総合職1名　一般職2名） 2023年　9名（内訳：事務系総合職3名、技術系総合職3名　一般職3名） 2022年　6名（内訳：事務系総合職4名、技術系総合職2名） 2021年　9名（内訳：事務系総合職8名、技術系総合職1名） 2020年　3名（内訳：事務系総合職3名） 2019年　9名（内訳：事務系総合職8名、技術系総合職1名） 2018年　8名（内訳：事務系総合職5名、技術系総合職3名） 2017年　6名（内訳：営業職4名、建築技術職2名） 2016年　12名（内訳：営業職10名、建築技術職2名） ※該当年4月入社　新卒採用人数

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、明治大学、日本女子大学、京都大学、東京海洋大学
＜大学＞
京都大学、九州大学、千葉大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、中央大学、法政大学、明治大学、同志社大学、青山学院大学、東京理科大学、立命館大学、学習院大学、日本女子大学、成城大学、東洋大学、日本大学、芝浦工業大学、駒澤大学、東京家政大学、工学院大学、福岡大学、多摩美術大学、東海大学、東京電機大学、千葉工業大学、文京学院大学、東洋英和女学院大学、明海大学、岡山大学、神奈川大学、ものつくり大学、東京音楽大学、日本文理大学、獨協大学、専修大学、京都女子大学、岩手大学

採用実績（人数）

2025年　9名（内訳：事務系総合職6名、技術系総合職2名　一般職1名）
2024年　9名（内訳：事務系総合職6名、技術系総合職1名　一般職2名）
2023年　9名（内訳：事務系総合職3名、技術系総合職3名　一般職3名）
2022年　6名（内訳：事務系総合職4名、技術系総合職2名）
2021年　9名（内訳：事務系総合職8名、技術系総合職1名）
2020年　3名（内訳：事務系総合職3名）
2019年　9名（内訳：事務系総合職8名、技術系総合職1名）
2018年　8名（内訳：事務系総合職5名、技術系総合職3名）
2017年　6名（内訳：営業職4名、建築技術職2名）
2016年　12名（内訳：営業職10名、建築技術職2名）
※該当年4月入社　新卒採用人数

過去3年間の新卒採用者数（男女別）