最終更新日:2025/2/3

野原グループ(株) 他5社[グループ募集]

業種

  • 商社(建材)
  • 建設
  • 建材・エクステリア
  • 住宅(リフォーム)

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
1,511億6,600万円(2024年6月期 野原グループ連結)
従業員
1,017名(2024年7月現在 グループ連結)

【老舗企業×ベンチャーマインド/建設DX】創業425年以上の老舗ながら常に新しいことにチャレンジし続けています!#商社#営業職#施工管理職

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会社紹介記事

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野原弘輔社長はデジタル技術を駆使し、自社はもとより業界の圧倒的な効率化を目指しています。また社員との積極的な交流も大切にする人柄です。
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本社8階にあるフリースペース「field」。ウッド調のフロアにモダンファニチャーを配置し、社員がリフレッシュできる憩いの場となっています。

常に時代を読み、柔軟に事業を創造。アイデア発信と行動力で、建設業界の未来を築く

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「私たちは変化を繰り返し、常に革新を求めて成長してきました。長く続く老舗企業であることは、時代に合わせて柔軟に変化をしつづけてきた結果です」と語る高橋さん。

NOHARAグループは創業426年超、設立(法人化)からは77年を超える建設関連企業です。
建設資材販売、専門工事の施工や交通標識の製造まで、近年は建設業界のデジタル化に向けたビジネスに至るまで、幅広い事業を展開しています。

限られた領域に限定することなく、常に時代の流れを敏感に感じ取りながら、柔軟に新しい取り組みに挑戦してきました。
特に2018年の現社長就任以降は、グループは体制を大きく変え、新規事業を次々と推進。
社員のアイデアや発想、提案力を活かして、革新的な事業にチャレンジしています。

その中でも建設業界のデジタル化は最も重要なチャレンジです。
私たちは長い業歴を通して、建材商社として多くの商材を扱い、また専門工事会社として工事に携わることで、膨大なデータを蓄積してきました。

これらの価値あるデータを活用し、デジタル化していくことが新しいチャレンジの骨格となっています。

建設現場ではディベロッパーやゼネコンが建築物の全体的な概要を企画し、
さらに専門工事会社が様々な工事を担当、
建材商社が資材を納入する、という重層的な仕組みがあります。
関係者の数は多く、情報管理が一元化されていない側面もあることから、非効率や分断化傾向がありました。

そこで、私たちが進めようとしている建設業界のデジタル化や関連するサービス【BuildApp】によって、
建設業界の生産性を向上させていくための可能性を追求し、これをビジネス化していこうとしているのです。

私たちNOHARAグループでは
「CHANGE THE GAME.」
クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう

というミッションを掲げ、建設業界の中でも早い段階からAIやICTを活用した柔軟な発想による事業展開を進め、
国内外へのアプローチを図ってきました。

そこで活躍が期待されるのが、
「失敗を恐れず、明るく楽しく挑戦していける人。自分自身をさらけ出し、広い視野で物事を考えられる人。オーナーシップをもって考えられる人。何事も先回りして行動できる人。」

そうした人たちが活躍できるように、実現したい目標や夢に少しでも近づけるように、
私たちがサポートしていきます。

一緒に建設業界の未来を、さらには社会を変えていきませんか。
変化の時代を先取りする挑戦ができるマインドを、私たちは強く求めています。

【人事管理部 高橋 竜二さん】

会社データ

事業内容

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◆建設DXで社会を変えていく(BuildAppサービス)
◆歴史がある中で新しいチャレンジ(創業425年以上)
◆建材商社で業界トップクラス(商材の多さNo.1)

私たちは、歴史ある建材商社でありながら、その豊富な商流がある強固なネットワークを活かし、建設DXで社会を変えていくことに本気でチャレンジしている会社です。
グループ全体では、街一つ作れるほどの幅広い事業を展開しており、様々な職種・業種で1000人弱の社員が働いています。
そんな私たちは、新サービス『BuildApp』を始めとする建設DXで、建設プロセスの生産性を向上させ、環境対策やSDGsにも積極的に取り組み、サステナブルな未来の実現を目指しています。

■建設DX推進事業
「BIM(Building Information Modeling/情報で建設を形づくる)」を起点としたデータで、設計から維持管理までの建設プロセス全体と関係者をつなぐ基盤環境サービスとして、BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム
「BuildApp(ビルドアップ)」を開発。お客様の課題やご要望に応じた、最適なサービス群を提供しています。

■建築資材事業
ゼネコン・ハウスメーカーから専門工事業者まで、幅広い事業者に対して、1,000社を超える全国の資材メーカーとのネットワークを活用して、さまざまな建築資材・工法・情報を提供しています。
「アウンワークス」:建築資材を中心に41万点以上(※2023年7月時点)の商品を取り扱う日本最大級のプロ向け建材通販サイト
壁紙ブランド「WhO」:ファッション感覚で部屋を演出できるなど、市場ニーズを捉えたオリジナル製品の開発・販売 等

■基礎資材事業
セメント・生コンクリートは主要取扱商品の一つであり、鉄筋に関しては、 埼玉県と神奈川県に首都圏最大級の鉄筋加工工場を有し、加工組立 / 工事請負から販売までを行っています。

■建設工事事業
ビル用サッシ工事、各種金属工事、内装・改修工事を、企画提案から施工、アフターメンテナンスまでのトータルに対応。

■交通安全事業
標識の総合メーカーとして、企画開発から設計・製造・販売まで一貫した体制で信頼ある製品を提供。

■屋外広告関連事業
■コンシューマー向け事業
■産業資材・複合資材事業
■再生エネルギー事業
■グローバル事業

『CHANGE THE GAME.』
クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう
本社郵便番号 160-0022
本社所在地 東京都新宿区新宿1-1-11 ザイマックス新宿御苑ビル
本社電話番号 03-3357-2231
創業 1598年(慶長3年)長野県飯田市で創業 /創業426年
設立 1947年(昭和22年)9月11日 ※旧:野原産業(株)
資本金 1億円
従業員 1,017名(2024年7月現在 グループ連結)
売上高 1,511億6,600万円(2024年6月期 野原グループ連結)
事業所 北海道、岩手県、宮城県、福島県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、長野県、静岡県、愛知県、大阪府、岡山県、広島県、香川県、福岡県、沖縄県
募集会社 野原グループ(株)
ノハラスチール(株)
野原産業セメント(株)
(株)アークノハラ
(株)キャル
(株)日東紡マテリアル

野原グループ(株) ■本社所在地
〒160-0022 東京都新宿区新宿1-1-11
■設立
1947年(昭和22年)9月11日
■資本金
1億円
■売上高
798億6,200万円 2024年6月実績
■従業員数
729名 ※アルバイト19名含
■事業内容
建設DX推進事業
グループ事業会社の経営計画・管理
グループ内の新規事業開発
内装資材、住宅設備機器等の販売
各種工事の企画・調査・設計・管理及び請負業
積算支援サービス
ベトナムでの技能実習生育成学校の運営
各種内外装工事、改修工事、環境建材販売
■事業所
東京(本社)、札幌、岩手、仙台、郡山、新潟、宇都宮、高崎、浦和、立川、千葉、横浜、長野、金沢、静岡、名古屋、大阪、広島、岡山、高松、福岡、那覇 等
野原産業セメント(株) ■本社所在地
〒160-0022 新宿区新宿1-1-11
■設立
1981年2月27日
■資本金
5,000万円 (野原グループ(株)100%出資)
■売上高
343億3,500万円 2024年6月実績
■従業員数
32名(2024年7月時点)
■事業内容
生コン・セメントの販売
■事業所
東京(本社)、仙台、横浜、名古屋、大阪、広島、福岡
(株)アークノハラ ■本社所在地
東京都新宿区新宿1-1-11
■設立
1987年8月3日
■資本金
5,000万円 (野原グループ(株)100%出資)
■売上高
60億8,000万円 2024年6月実績
■従業員数
112名(2024年7月時点)
■事業内容
道路標識・サインの設計、製造、施工およびその材料販売
遮音壁・防音壁・トンネル内装板の施工およびその材料販売
フェンス・防球ネット・防護柵の施工およびその材料販売
道路標識ほか交通安全施設の補修、移設、緊急対応
■事業所
本社(東京都)、札幌、仙台、栃木県那須郡、東京都立川市、千葉県千葉市、神奈川県厚木市、愛知県、福岡県、埼玉県新座市
(株)キャル ■本社所在地
〒160-0022 東京都新宿区新宿1-1-11
■設立
2012年4月2日
■資本金
4,000万円 (野原グループ(株)100%出資)
■売上高
9億300万円 2024年6月実績
■従業員数
25名(2024年7月時点)
■事業内容
屋外広告看板用資材の加工販売、フィルム施工工具販売
■事業所
東京(本社)、栃木県那須塩原
(株)日東紡マテリアル ■本社所在地
〒102-0083 東京都千代田区麹町4-4-3 ピネックス麹町5階
■設立
1999年6月9日
■資本金
1億円(野原グループ(株)100%出資)
■売上高
58億4700万円 2024年6月実績
■従業員数
19名(2024年7月時点)
■事業内容
日東紡製品(グラスファイバー製品、成型品他)、
合成樹脂製品、吸音・断熱材製品、内外装建築材料製品の販売
■事業所
本社(東京)、名古屋、大阪
ノハラスチール(株) ■本社所在地
〒160-0022 新宿区新宿1-1-11
■設立
2004年4月1日
■資本金
1億円 (野原グループ(株)100%出資)
■売上高
227億3,300万円 2023年6月実績
■従業員数
98名(2024年7月時点)
■主な取扱業務
鉄筋の販売・加工・工事
■事業所
東京(本社)、埼玉、神奈川
貢献活動 ■龍峡育英基金の設立
長野県の高校生を対象に奨学金を拠出・運営
■軽費老人ホーム「緑風苑」、特別養護老人ホーム「かざこしの里」および「笑みの里」の設置とその運営
■「野原産業地球環境記念基金」の設立
■環境保全活動を支援する目的で設立された「公益信託地球環境日本基金」に賛同し、第二号の特別基金を設立
■「公益信託野原産業記念警察遺児育英基金」の設立
公務の際に死亡した警察官および警察の職務に協力し亡くなった市民の遺族に対し奨学金を給付
■特定非営利活動法人 ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパン
世界70カ国以上で 貧困住居問題の解消に取り組む国際NGOの日本法人「特定非営利活動法人ハビタット・フォー・ヒューマニティ・ジャパン」の賛助会員として、同法人の活動を支援
■一般社団法人 モア・トゥリーズ
国内11カ所、海外2カ所に「more treesの森」を展開し、森の保全活動を行っている一般社団法人モア・トゥリーズの法人サポーターとして、同法人の活動を支援
■クリアソン新宿
弊社本社所在地(新宿)を本拠地とし、新宿地域の活性から、高い志で「誰もが豊かさを感じる世の中」を創り、世界を目指しているサッカークラブ「クリアソン新宿」のパートナー企業として同チームを支援
沿革
  • 【創業】
    • 慶長3年(1598年)長野県飯田市で創業
  • 【昭和20年代】
    • 22年 9月
      東京都中央区小田原町において資本金19万5,000円で設立
      24年 2月
      資本金を10万5,750円に減資の上、飯田営業所を分離独立、(株)綿半銅鉄金物店を設立
      24年 2月
      本社を東京都中央区新富町へ移転
  • 【昭和30年代】
    • 31年 4月
      名古屋支店を開設
      33年 2月
      本社を東京都新宿区四谷へ移転
      35年12月
      吉野石膏、アサノコンクリート、田島応用化工、静岡瀝青などの特約店契約が成立し、建材総合商社としての体制づくりが進行
      39年 2月
      大阪支店を開設
  • 【昭和40年代】
    • 43年 9月
      千葉営業所(現:千葉都市環境営業所)を開設
      43年 9月
      大宮営業所(現:北関東支店)を開設
      44年 6月
      資本金1億円に増資
      49年10月
      資本金2億円に増資
  • 【昭和50年代】
    • 53年 4月
      多摩営業所(現:西関東支店)を開設
      53年 7月
      資本金3億3,000万円に増資
      54年 1月
      仙台営業所(現:東北支店)を開設
  • 【昭和60年代】
    • 61年 3月
      静岡営業所を開設
      61年 8月
      岡山営業所を開設
      63年 5月
      神戸建材営業所(現:神戸営業所)を開設
  • 【平成元年~】
    • 元年 3月
      八ヶ岳スポーツセンター(現:八ヶ岳研修所)を開設
      元年 6月
      北陸営業所を開設
      2年 5月
      札幌営業所、高松営業所を開設
      3年 6月
      南九州営業所を開設
      4年 5月
      長野営業所を開設
      4年 6月
      郡山営業所、千葉営業所を開設
      4年 9月
      那須工場完成
      9年 2月
      資本金6億1,210万円に増資
  • 【平成10年~】
    • 12年 7月
      新潟営業所を開設
      12年 8月
      フィット リアルエステート(株)を設立
      13年 4月
      本社を東京都新宿区新宿に移転
      14年 11月
      都市環境事業の工事請負業務を(株)アークノハラに承継
      17年 11月
      宇都宮営業所を開設
      19年 5月
      高崎営業所を開設
  • 【平成20年~】
    • 21年 10月
      (株)日東紡マテリアルを傘下にし、日東紡と業務提携
      23年 10月
      野原工作空間(瀋陽)装飾工程有限公司を設立
      24年 5月
      (株)キャルを傘下にし、事業を継承
  • 【平成30年~】
    • 30年7月
      代表取締役社長に野原弘輔が就任

      ONWA TECH INTERIOR DECORATION JOINT STOCK COMPANYを設立

      31年
      HOMMA, Inc.と戦略的パートナシップを構築
  • 【令和1年~】
    • 令和2年
      フィットリアルエステート(株)吸収合併
      GOOD DESIGN STORE TOKYO by NOHARA公式オンラインストアオープン
  • 【令和1年~】
    • 令和5年
      野原産業(株)、 野原住環境(株)、 野原産業エンジニアリング(株)、野原ホールディングス(株)を統合し、野原グループ(株)設立
      BIM設計・生産・施工支援プラットフォーム「BuildApp」サービス開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 13 11 24
    取得者 10 11 21
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    76.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
社員の自ら考え行動する力を伸ばし、当社の目指すCHANGE THE GAME.をクリエイティブに面白く実現する育成プログラムを用意しています。
以下の研修の他、配属先での職種別研修やOJTを充実させています。

・新入社員研修/Welcome研修
・マナー研修
・当社の事業理解のための研修(事業紹介、工場見学)
・当社のミッションビジョンバリュー浸透講座
・コーポレートガバナンス研修(ハラスメント研修、情報リテラシー研修、コンプライアンス研修)
・ロジカルシンキング研修
・リーダーシップ研修
・昇格前研修
・評価者研修
・管理職研修各種
・ライフデザインセミナー
・金融セミナー
・通信教育
・eラーニング

※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
<通信教育>
自身のキャリア形成に必要なスキルを磨き、自ら新たな知識の習得に努め自己研磨し続ける姿勢を持つため、200種類以上の通信教育コンテンツを用意しており。優秀修了者には受講料の75%が補助されます。

<eラーニング>
新入社員の自立的な学びの場として、会社負担でeラーニングの受講が可能です。

<資格取得>
会社が推奨する資格の取得時に合格祝金を支給しています。
資格取得のための費用に関する補助金支給制度も充実しています。

<ライフサポート休暇>
社外での学習(大学院やMBA、資格取得のための講座など)に参加するため休暇制度があります。

※各社共通
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州工業大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本県立大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、津田塾大学、都留文科大学、東海大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、豊橋技術科学大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、福岡大学、文教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山梨学院大学、立教大学、立命館大学、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 
-----------------------------------------------------------
大卒    14名  11名   11名   6名  6名  
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 6 - -%
    2023年 6 - -%
    2022年 11 - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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