最終更新日：2026/5/15

一般社団法人日本野球機構

正社員
既卒可

業種

財団・社団・その他団体
イベント・興行
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 一般社団法人のためなし

事業収益: 72億5,261万円（2025年9月期）

従業員: 91名（2026年3月時点）

募集人数: 若干名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

プロ野球の発展と野球文化の未来のために、あなたの情熱と意欲を求めています。私たちと一緒に働きませんか。

【NPB】エントリー受付は終了いたしました（2026/04/02更新）

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やりがい

日本野球機構には、プロ野球の発展や普及に寄与できるやりがいがあります。

会社紹介記事

日本の野球水準を高め、これを普及して国民生活の明朗化と文化的教養の向上をはかり、野球事業の推進を通してスポーツの発展に寄与し、日本の繁栄と国際親善に貢献します。 (株)NPBエンタープライズを通じて、野球の国際試合に出場する野球日本代表に関する興行の企画・実施を支援しています。

: 日本の野球水準を高め、これを普及して国民生活の明朗化と文化的教養の向上をはかり、野球事業の推進を通してスポーツの発展に寄与し、日本の繁栄と国際親善に貢献します。

: (株)NPBエンタープライズを通じて、野球の国際試合に出場する野球日本代表に関する興行の企画・実施を支援しています。

私たちはこれからも野球文化の発展・進化を目指して、果敢に挑戦を続けてゆきます。

	NPB（日本野球機構）は、国内プロ野球12球団をサポートするとともに、日本シリーズ、オールスターゲームの開催・運営を行っています。また、日本の野球文化の発展・価値向上のため、日本代表「侍ジャパン」を組織・運営し国際試合の開催や学童を対象とした国内トーナメントの実施など、多くの野球振興活動を積極的に行っています。 NPBの仕事は、大きく分けて二つの業務に分かれています。 ◇国内プロ野球12球団への運営支援・サービス公式戦の日程編成や審判員・記録員の派遣から野球規則の制定にも携わります。日本シリーズやオールスターゲーム、ドラフト会議などは私たちが開催・運営をしています。また、ファンやマスコミの方々への公式記録の提供も大切な仕事です。 ◇野球全体の価値向上を目指した活動全国規模での学童野球大会の開催、また野球指導者講習会や野球関連団体への助成金の交付などの、野球振興事業はNPBの行う主要な事業のひとつです。更には野球日本代表の「侍ジャパン」を全世代に展開し、国際試合のセッティングを積極的に行うなど、国内のみならず国際親善や野球価値の向上にも力を入れています。

NPB（日本野球機構）は、国内プロ野球12球団をサポートするとともに、日本シリーズ、オールスターゲームの開催・運営を行っています。また、日本の野球文化の発展・価値向上のため、日本代表「侍ジャパン」を組織・運営し国際試合の開催や学童を対象とした国内トーナメントの実施など、多くの野球振興活動を積極的に行っています。

NPBの仕事は、大きく分けて二つの業務に分かれています。

◇国内プロ野球12球団への運営支援・サービス
公式戦の日程編成や審判員・記録員の派遣から野球規則の制定にも携わります。日本シリーズやオールスターゲーム、ドラフト会議などは私たちが開催・運営をしています。
また、ファンやマスコミの方々への公式記録の提供も大切な仕事です。

◇野球全体の価値向上を目指した活動
全国規模での学童野球大会の開催、また野球指導者講習会や野球関連団体への助成金の交付などの、野球振興事業はNPBの行う主要な事業のひとつです。
更には野球日本代表の「侍ジャパン」を全世代に展開し、国際試合のセッティングを積極的に行うなど、国内のみならず国際親善や野球価値の向上にも力を入れています。

会社データ

プロフィール	日本野球機構は1936年に前身である日本職業野球連盟として創設され、1948年に社団法人として改組されて以来、一貫して国内の野球水準の向上やスポーツの発展、国際親善への貢献を目的とした活動を行い、その歴史を積み重ねてきました。 NPBの業務は広範囲でかつ多彩といえますが、実は社員数約90名と非常にコンパクトな組織で運営されています。このため一人ひとりが自主性と強い責任感をもって仕事に取り組んでいます。職員はみな野球を愛し、日本の野球界を支える一員として、その貢献度を実感できるのは、NPBならではのやりがいです。何事にも前向きで責任感のある、野球好き、スポーツ好きな方を求めています。
事業内容	■主な事業内容・プロ野球公式戦の開催実施支援（日程編成、審判員・記録員の派遣など）・プロ野球日本シリーズ・オールスターゲーム・ドラフト会議などの主催、運営・各種野球振興事業の推進、支援・野球に関する国際的な連携、国際試合の開催・日本代表侍ジャパン事業の推進、支援・公式記録管理システムの運用（記録データベース化、配信提供）・野球規則の制定および野球技術の研究等

プロフィール

日本野球機構は1936年に前身である日本職業野球連盟として創設され、1948年に社団法人として改組されて以来、一貫して国内の野球水準の向上やスポーツの発展、国際親善への貢献を目的とした活動を行い、その歴史を積み重ねてきました。
NPBの業務は広範囲でかつ多彩といえますが、実は社員数約90名と非常にコンパクトな組織で運営されています。
このため一人ひとりが自主性と強い責任感をもって仕事に取り組んでいます。

職員はみな野球を愛し、日本の野球界を支える一員として、その貢献度を実感できるのは、NPBならではのやりがいです。

何事にも前向きで責任感のある、野球好き、スポーツ好きな方を求めています。

事業内容

■主な事業内容
・プロ野球公式戦の開催実施支援（日程編成、審判員・記録員の派遣など）
・プロ野球日本シリーズ・オールスターゲーム・ドラフト会議などの主催、運営
・各種野球振興事業の推進、支援
・野球に関する国際的な連携、国際試合の開催
・日本代表侍ジャパン事業の推進、支援
・公式記録管理システムの運用（記録データベース化、配信提供）
・野球規則の制定および野球技術の研究等

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝5-36-7　三田ベルジュビル11階
本社電話番号	03-6400-1189
創設	1936年
設立	1948年
資本金	一般社団法人のためなし
従業員	91名（2026年3月時点）
事業収益	72億5,261万円（2025年9月期）
事業所	東京都港区
経常収益	75億5,558万円（2025年9月期）
社員構成	プロ野球12球団
主な取引先	プロ野球12球団
関連会社	株式会社NPBエンタープライズ
平均年齢	45.3歳（2026年3月1日時点）
平均勤続年数	15.1年（2026年3月1日時点）
初任給	243,000円（大卒）
沿革	1936年　日本職業野球連盟（前身）として創設 1948年社団法人日本野球連盟に改編 1951年全国プロフェッショナル野球機構を設立コミッショナー制導入 1959年野球体育博物館が開館 1965年日本野球連盟が日本野球機構に改称され、全国プロフェッショナル野球機構を内部組織に組み込む。 1969年全国プロフェッショナル野球機構を日本プロフェッショナル野球組織に改称 2006年第1回WBC　優勝 2009年コミッショナー事務局、セ・リーグ事務局、パ・リーグ事務局の3局統合第2回WBC　優勝 2012年公益法人制度改革において一般社団法人に認可 2014年株式会社NPBエンタープライズを設立 2019年世界野球WBSCプレミア12　優勝 2021年東京2020オリンピック競技大会　金メダル 2023年第5回WBC　優勝

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.2時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	2名	2名	4名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■導入教育：　入社時にビジネスマナーから各部門業務内容に関する研修を実施 ■全社研修：　全職員を対象とした必修研修 ■階層別研修：役職レベルに合わせたスキル研修
自己啓発支援制度	制度あり ■自己啓発支援制度職員自らの意思と努力により受講する社外教育研修や資格取得試験に対して、その費用の一部を補助する。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞立教大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、学習院大学、関西学院大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、順天堂大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	▼新卒採用実績（第二新卒含む） 2014年　3名　（大卒） 2015年　－ 2016年　3名　（大卒） 2017年　3名　（大卒） 2018年　2名　（大卒） 2019年　2名　（大卒） 2020年　3名　（大卒） 2021年　－ 2022年　1名　（大卒） 2023年　3名　（大卒） 2025年　2名　（大卒）
採用実績（学部・学科）	文学部、外国語学部、法学部、政治経済学部、経済学部、経営学部、社会学部、商学部、教育学部、キャリアデザイン学部、スポーツ科学部、理工学部、工学部、体育学部他