公益財団法人新国立劇場運営財団の2026年度会社概要

新国立劇場は、現代舞台芸術のための日本唯一の国立劇場です。

企業のここがポイント

製品・サービス力

オペラ、舞踊(バレエ・ダンス)、演劇の舞台を企画・制作し、世界水準と称される公演を上演し続けています。
やりがい

日本唯一の現代舞台芸術のための国立劇場の一員として、日本の現代舞台芸術の発展に貢献できる環境です。
グローバル性

2025年新国立劇場バレエ団ロンドン公演や2028年World Opera Forum等グローバルに活躍できる場があります。

会社紹介記事

2020年バレエ公演「ドン・キホーテ」　　　2019年オペラ公演「蝶々夫人」

: 　　　2020年バレエ公演「ドン・キホーテ」

: 　　　2019年オペラ公演「蝶々夫人」

―舞台をつくる、人をつくる、社会とつながる―

	新国立劇場は、オペラ、舞踊（バレエ、ダンス）、演劇の3部門４ジャンルの主催公演を、オペラパレス、中劇場、小劇場の特色ある3つの劇場にて上演することを主事業としています。3部門の芸術監督の下、年間約30演目300ステージの世界水準の舞台を企画、制作、上演しています。公演事業に加えて、次代を担うアーティストの育成も新国立劇場の重要な役割の一つであり、オペラ、バレエ、演劇の3研修所において、プロのオペラ歌手、バレエダンサー、俳優の育成を行っています。新国立劇場は、国立の劇場として社会との関わりを大切にしており、青少年向け公演などを通した次世代への普及活動、全国各地での公演、近年では、障がいを持つお客様への観劇サポート、公演映像の配信、劇場内スペースでの展示など様々な取り組みを行い、様々な形で現代舞台芸術の普及に努めています。社会情勢が大きく変化する中でも、アーティストとお客様が一同に集い、唯一無二の時を共にする「劇場」の価値は不変であると考えています。国内最高レベルの舞台芸術創造拠点から新たな感動を生み出し、さらなる現代舞台芸術の発展に貢献したいと願う熱意あるメンバーを募集します。

新国立劇場は、オペラ、舞踊（バレエ、ダンス）、演劇の3部門４ジャンルの主催公演を、オペラパレス、中劇場、小劇場の特色ある3つの劇場にて上演することを主事業としています。3部門の芸術監督の下、年間約30演目300ステージの世界水準の舞台を企画、制作、上演しています。

公演事業に加えて、次代を担うアーティストの育成も新国立劇場の重要な役割の一つであり、オペラ、バレエ、演劇の3研修所において、プロのオペラ歌手、バレエダンサー、俳優の育成を行っています。

新国立劇場は、国立の劇場として社会との関わりを大切にしており、青少年向け公演などを通した次世代への普及活動、全国各地での公演、近年では、障がいを持つお客様への観劇サポート、公演映像の配信、劇場内スペースでの展示など様々な取り組みを行い、様々な形で現代舞台芸術の普及に努めています。

社会情勢が大きく変化する中でも、アーティストとお客様が一同に集い、唯一無二の時を共にする「劇場」の価値は不変であると考えています。国内最高レベルの舞台芸術創造拠点から新たな感動を生み出し、さらなる現代舞台芸術の発展に貢献したいと願う熱意あるメンバーを募集します。

会社データ

事業内容	新国立劇場は、日本の現代舞台芸術の創造、振興及び普及に寄与することを目的とし、次の事業を行っています。 1.芸術的に高い水準の舞台を企画・制作し、公演します。 2.各年代、各層にわたる数多くの人々に広く現代舞台芸術に親しめる機会を提供します。 3.次代を担う実演家等、現代舞台芸術に係る人材を育成するため研修を行います。 4.全国の劇場、芸術団体との幅広い協力関係を持ちつつ、全国公演の実施や共同制作、招聘公演及び劇場の提供等を行います。 5.世界各国の舞台芸術活動との相互交流を推進します。 6.世界ならびに日本の現代舞台芸術に関する調査研究及び講演、展示を行うとともに、関係資料の収集と公開を推進します。

事業内容

新国立劇場は、日本の現代舞台芸術の創造、振興及び普及に寄与することを目的とし、次の事業を行っています。

1.芸術的に高い水準の舞台を企画・制作し、公演します。
2.各年代、各層にわたる数多くの人々に広く現代舞台芸術に親しめる機会を提供します。
3.次代を担う実演家等、現代舞台芸術に係る人材を育成するため研修を行います。
4.全国の劇場、芸術団体との幅広い協力関係を持ちつつ、全国公演の実施や共同制作、招聘公演及び劇場の提供等を行います。
5.世界各国の舞台芸術活動との相互交流を推進します。
6.世界ならびに日本の現代舞台芸術に関する調査研究及び講演、展示を行うとともに、関係資料の収集と公開を推進します。

本社郵便番号	151-0071
本社所在地	東京都渋谷区本町1丁目1番1号
本社電話番号	03-5351-3011
設立	1993年(平成5年)4月
開場	1997年(平成9年)10月
基本財産	1億30万円
正職員数	156名（2024年10月実績）
経常収益	76億5,649万7,888円（2022年度実績）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	3名	5名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （35名中7名）
- 2024年度
2024年10月実績

社内制度

研修制度	制度あり全新入職員に対し、新人研修を実施。（ビジネスマナー研修、メンタルヘルス研修、コミュニケーション研修、ビジネス文書研修、各所属長による部署別業務説明等）職員に対し、文科省文教団体共同職員研修会への派遣などを適宜実施。
自己啓発支援制度	制度あり大学等における修学や国際貢献活動への参加を希望する職員に対し、最長2-3年間これらの活動を行うことを認める自己啓発等休職制度があります。（休職期間中は、給与は支給されません。）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞慶應義塾大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、昭和音楽大学、信州大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、同志社大学、桐朋学園大学、東北大学、日本大学、武蔵野音楽大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞日本工学院専門学校 ※新卒採用の実績もっと見る
採用実績（人数）	2024年度：5名（事務系3名、技術部2名） 2023年度：4名（事務系4名） 2022年度：7名（事務系7名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
慶應義塾大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、昭和音楽大学、信州大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、同志社大学、桐朋学園大学、東北大学、日本大学、武蔵野音楽大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
日本工学院専門学校

※新卒採用の実績

採用実績（人数）

2024年度：5名（事務系3名、技術部2名）
2023年度：4名（事務系4名）
2022年度：7名（事務系7名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）