最終更新日：2025/4/25

東京機材工業(株)

業種

商社（機械・プラント・環境）
建設
商社（建材）
建材・エクステリア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,000万円

売上高: 2024年6月　124億円

従業員: 183名（2025年2月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「人と地球の未来のために」ものづくりの専門商社としてのオンリーワン企業で建設業界で日々お客様に愛される企業を目指しています。

企業のここがポイント

職場環境

2023年度の月平均所定外労働時間は23時間で短く、年間休日数は125日と多い休暇があります。
制度・働き方

入社後3カ月間の本社研修や、先輩社員によるメンター制度など、教育・研修制度が充実しています。
安定性・将来性

水槽タンクの保有率、シェア日本一を誇る建設業界の独立系専門商社として半世紀近く黒字経営です。

会社紹介記事

若いうちから多くのことにチャレンジできる会社です。現場の状況や提供製品の使用シーンを頭に描きながら、お客様と密にやりとりを行うフロント営業スタッフ。質の高いサービスを実現していくうえで、なくてはならない存在だ。

: 若いうちから多くのことにチャレンジできる会社です。

: 現場の状況や提供製品の使用シーンを頭に描きながら、お客様と密にやりとりを行うフロント営業スタッフ。質の高いサービスを実現していくうえで、なくてはならない存在だ。

東京スカイツリー(R)、東京湾アクアライン、リニア中央新幹線関連等、多くの実績あり

それぞれの領域で、着実に力をつけてきた3人の先輩たち。あらゆる建設現場に必要な製品を提供しているプライドが、仕事に取り組む原動力となっている。	東京機材工業は、人と地球の未来のために、社会のお役に立てる企業を目指し、建設業界のオンリーワン企業として半世紀近く黒字経営で多くのお客様満足に取り組んできました。 20代、30代の若手が中心となって、大手ゼネコンをはじめ、様々なお客様のあらゆるご要望に応えられるよう日々努力をしています。東京スカイツリー、横浜ベイブリッジ、東京湾アクアライン、リニア中央新幹線関連、都市再開発事業など、国内外の大型プロジェクトに、建設機械・資機材の設計、製作販売およびレンタル事業、施工管理で参画し、多くのお客様から「かゆいところに手が届く企業」と高い評価を頂いております。お客様から「あなたがいてくれて良かった。本当にありがとう」と言っていただくことは働くことの喜びにつながり、更なる成長につながる環境があります。また職場の人間関係や福利厚生が整い、働きやすい職場環境があります。

それぞれの領域で、着実に力をつけてきた3人の先輩たち。あらゆる建設現場に必要な製品を提供しているプライドが、仕事に取り組む原動力となっている。

東京機材工業は、人と地球の未来のために、社会のお役に立てる企業を目指し、建設業界のオンリーワン企業として半世紀近く黒字経営で多くのお客様満足に取り組んできました。

20代、30代の若手が中心となって、大手ゼネコンをはじめ、様々なお客様のあらゆるご要望に応えられるよう日々努力をしています。

東京スカイツリー、横浜ベイブリッジ、東京湾アクアライン、リニア中央新幹線関連、都市再開発事業など、国内外の大型プロジェクトに、建設機械・資機材の設計、製作販売およびレンタル事業、施工管理で参画し、多くのお客様から「かゆいところに手が届く企業」と高い評価を頂いております。

お客様から「あなたがいてくれて良かった。本当にありがとう」と言っていただくことは働くことの喜びにつながり、更なる成長につながる環境があります。また職場の人間関係や福利厚生が整い、働きやすい職場環境があります。

会社データ

事業内容	「設計・製作販売」「建設資機材のレンタル」「鋼材販売」の3本柱で6つの事業を展開。水槽タンクの保有率、シェア日本一を誇る建設業界の専門商社で、土木建設基礎工事における地中連続壁工法やケーソン工法など、業界トップクラスの技術を誇るものづくり企業です！【6つの事業展開について】 1．環境・プラント事業鉄鋼、石油精製、化学、食品、製薬、発電所、下水処理などのプラントにおける修繕・補修工事や新設に必要な資機材を必要な量だけを必要なタイミングでレンタルします。風力・地熱・バイオマス発電などの新エネルギー開発においても大容量の貯水タンクを保有し、製作・レンタル。仮設での設置が可能なため、その後の在庫、処分などが不要です。お客様のご要望に応じて施工まで行います。 2．橋梁・耐震補強事業日本では、高度経済成長時に建設された社会インフラが急速に老朽化していることを受けて、国土強靭化計画を制定し、全予算4兆円のうち75%、約3兆円が国土交通省に充てるなど、インフラ整備に力を入れています。一方で、大規模な自然災害は近年増加しており、各地で甚大な被害を生み出しています。人々の安全な暮らしを守るためにも適切な防災対策と迅速な復旧対応の重要性が高まっています。弊社では、それらのインフラに関わる事業を展開しています。 3．場所打杭・地盤改良事業汎用的な基礎工事における必要な資・機材を一式でレンタルしています。大型のマンションから住宅など多くの建築物に対応しています。 4．地中連続壁事業東京スカイツリー(R)や東京湾アクアラインの風の塔、リニア中央新幹線関連事業など、ランドマークとなるような建造物の地下構造物の製作に関わっています。日本一高いビルの建設をはじめ、地盤の弱い場所での高層な建造物の建設には欠かせない業界トップクラスの技術「地中連続壁工法」を提案しています。その他、 5．ケーソン事業、6．トンネル・搬送機事業などがあります。是非会社説明会でその内容に触れてみてください。

事業内容

「設計・製作販売」「建設資機材のレンタル」「鋼材販売」の3本柱で6つの事業を展開。水槽タンクの保有率、シェア日本一を誇る建設業界の専門商社で、土木建設基礎工事における地中連続壁工法やケーソン工法など、業界トップクラスの技術を誇るものづくり企業です！

【6つの事業展開について】
1．環境・プラント事業
鉄鋼、石油精製、化学、食品、製薬、発電所、下水処理などのプラントにおける修繕・補修工事や新設に必要な資機材を必要な量だけを必要なタイミングでレンタルします。風力・地熱・バイオマス発電などの新エネルギー開発においても大容量の貯水タンクを保有し、製作・レンタル。仮設での設置が可能なため、その後の在庫、処分などが不要です。お客様のご要望に応じて施工まで行います。

2．橋梁・耐震補強事業
日本では、高度経済成長時に建設された社会インフラが急速に老朽化していることを受けて、国土強靭化計画を制定し、全予算4兆円のうち75%、約3兆円が国土交通省に充てるなど、インフラ整備に力を入れています。一方で、大規模な自然災害は近年増加しており、各地で甚大な被害を生み出しています。人々の安全な暮らしを守るためにも適切な防災対策と迅速な復旧対応の重要性が高まっています。弊社では、それらのインフラに関わる事業を展開しています。

3．場所打杭・地盤改良事業
汎用的な基礎工事における必要な資・機材を一式でレンタルしています。大型のマンションから住宅など多くの建築物に対応しています。

4．地中連続壁事業
東京スカイツリー(R)や東京湾アクアラインの風の塔、リニア中央新幹線関連事業など、ランドマークとなるような建造物の地下構造物の製作に関わっています。
日本一高いビルの建設をはじめ、地盤の弱い場所での高層な建造物の建設には欠かせない業界トップクラスの技術「地中連続壁工法」を提案しています。

その他、
5．ケーソン事業、6．トンネル・搬送機事業などがあります。
是非会社説明会でその内容に触れてみてください。

本社郵便番号	103-0022
本社所在地	東京都中央区日本橋室町1-9-12 共同ビル
本社電話番号	03-3245-1001
資本金	9,000万円
従業員	183名（2025年2月1日現在）
売上高	2024年6月　124億円
主な事業所	【全国に8カ所の営業拠点】 ■本社／東京都中央区日本橋 ■支店・営業所／全国に7カ所・北海道支店／北海道札幌市中央区北２条西・東北支店／宮城県仙台市青葉区北目町・横浜支店／神奈川県横浜市西区みなとみらい・名古屋支店／愛知県名古屋市中区錦・大阪支店／大阪府大阪市中央区今橋・広島支店／広島県広島市南区稲荷町・九州支店／福岡県福岡市博多区博多駅前【全国13カ所の機材センター】 ※業界においてハブ的存在の機材センターです。 ※各拠点ごとに機材センターをかかえています。 ※機材センターでは自社商品の入出庫を行っています。 ■拠点名／関連する機材センターーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー ■本社／野田機材センター第一　千葉県野田市二ツ塚242　面積19,196ｍ2 　　　野田機材センター第二　千葉県野田市上三ヶ尾207　面積8,594m2 　　　野田機材センター第三　千葉県野田市上三ヶ尾259　建家面積2,990m2 　　　白井機材センター　　　千葉県白井市谷田735-1　　面積11,258m2 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー ■北海道／北海道機材センター　北海道恵庭市　面積3,300m2　22,354ｍ２　　　　　 ■東北／東北機材センター第一　宮城県亘理郡亘理町北新田　面積15,840m2 　　　東北機材センター第二　宮城県亘理郡亘理町逢隈　面接9,999m2 ■横浜／厚木機材センター第一　神奈川県厚木市上荻野王子原1237-2面積29,328m2 　　　厚木機材センター第二　神奈川県厚木市上荻野2684-1 面積11,207m2 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　建家面積2,040m2 ■名古屋／名古屋機材センター　愛知県瀬戸市品野町　　　面積9,124m2 ■大阪／大阪機材センター　　　大阪府和泉市国分町　　　面積16,530m2 ■広島／広島機材センター　　　広島県東広島市　　　　　面積4,950m2 ■九州／九州機材センター　　　福岡県飯塚市勢田　　　　面積12,461m2
売上高推移	2021年6月　83億4,000万円 2022年6月　107億9,000万円 2023年6月　117億0,127円 2024年6月　124憶2,615円
主な取引先	清水建設(株)、(株)大林組、大成建設(株)、鹿島建設(株)、(株)竹中工務店、戸田建設(株)、(株)安藤・間、(株)熊谷組、五洋建設(株)、青山機工(株)、成和リニューアルワークス(株)、オリエンタル白石(株)、丸十工業(株)、成幸利根(株)、青山機工(株)、丸五基礎工業(株)、(株)オーケーソイル、栗田エンジニアリング(株)、(株)アクティオ、西尾レントオール(株)新日鉄住金(株)、JFEエンジニアリング(株)三井物産プラントシステム(株)、(株)カナモト、日揮プラントイノベーション(株)(株)レンタルのニッケン、(株)ワキタ、(株)日立製作所、ジャパンパイル(株)、(株)逢隈製作所、(株)関東貨物、桜川サービス(株)、(株)高木鉄工所、(株)南条製作所、HAGAエンジ・サービス(株)、藤原鋼材(株)、(株)丸山工務店、三浦運送(株)、(株)横浜製作所他
沿革	1978年設立（東京都千代田区岩本町宮沢ビル） 1980年浦安機材センター操業開始 1982年本社移転（東京都千代田区岩本町常盤ビル） 1990年本社移転（東京都中央区日本橋本町石川ビル） 1993年本社移転（東京都中央区日本橋本町ロッツ和輿ビル） 1995年野田工場鉄筋加工工場として操業開始 1996年大阪支店開設（大阪府大阪市淀川区） 1999年東北営業所開設（宮城県亘理郡亘理町吉田）岸和田機材センター操業開始（大阪府岸和田市） 2003年大阪支店移転（大阪府大阪市中央区本町） 2006年野田工場レンタル機材業務中心の野田機材センター第一として操業開始（千葉県野田市） 2008年九州営業所開設（福岡県宮若市）九州機材センター操業開始 2009年本社移転（東京都中央区日本橋室町共同ビル） 2010年野田機材センター第二操業開始（千葉県野田市) 2011年和泉機材センター操業開始（大阪府和泉市、岸和田機材センターより移転）東北支店移転（宮城県仙台市長町南） 2012年東北第一機材センター操業開始（宮城県亘理郡亘理町） 2013年九州支店移転（福岡県福岡市博多区）名古屋営業所開設（愛知県名古屋市中区）野田機材センター第三操業開始（千葉県野田市） 2014年東北支店移転（宮城県仙台市青葉区）大阪機材センター操業開始（大阪府和泉市国分町、和泉機材センターより移転） 2015年大阪支店移転（大阪府大阪市中央区今橋）名古屋機材センター操業開始（愛知県瀬戸市） 2017年名古屋営業所移転（愛知県名古屋市中区錦）厚木機材センター操業開始（神奈川県厚木市）九州機材センター移転（福岡県飯塚市）東北機材センター拡張クレーン増設横浜支店開設（神奈川県横浜市）トンネル・搬送機事業部発足 2019年名古屋営業所を名古屋支店に改称広島営業所開設（広島県広島市南区）広島機材センター操業開始（広島県東広島市） 2020年厚木機材センター第二増設（神奈川県厚木市）橋梁・耐震補強事業部発足 2021年東北機材センター第二増設（宮城県亘理郡亘理町）環境・プラント事業部発足 2022年北海道支店開設（札幌市中央区）北海道機材センター操業開始（千歳市） 2023年広島営業所を広島支店に改称 2024年北海道機材センターを恵庭市に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	7名	7名
取得者	0名	7名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後3カ月間の本社研修があります。最初の1週間は、社会人としての基礎的なことから企業理解、業界理解、業務理解を座学と実践で体得します。その後、先輩社員に同行し、現場で業務への理解を深めていきます。また、業務に必要な資格を3カ月の間に取得することができます。
自己啓発支援制度	制度あり本社研修終了後も業務に必要な資格取得支援やキャリアアップを図るための資格支援があります。
メンター制度	制度あり入社後先輩社員が責任を持ってサポートをする「メンター制度」があります。年次の近い先輩社員が担当しますので、心身ともに安心して業務を覚え、いち早く会社になじむことができます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員一人ひとりに合ったキャリアについての面談、アドバイス等を行っています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞北海道大学、岩手大学、国際教養大学、山形大学、茨城大学、埼玉大学、東京大学、一橋大学、国際基督教大学、横浜国立大学、山梨大学、群馬大学、静岡大学、愛知県立大学、岐阜大学、大阪大学、和歌山大学、山口大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学、関西大学、西南学院大学、名古屋工業大学、長岡技術科学大学、島根大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　大卒　5名 2021年　大卒　7名 2023年　大卒　6名 2024年　大卒　6名

採用実績（学校）

＜大学＞
北海道大学、岩手大学、国際教養大学、山形大学、茨城大学、埼玉大学、東京大学、一橋大学、国際基督教大学、横浜国立大学、山梨大学、群馬大学、静岡大学、愛知県立大学、岐阜大学、大阪大学、和歌山大学、山口大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、日本大学、東洋大学、同志社大学、立命館大学、関西学院大学、関西大学、西南学院大学、名古屋工業大学、長岡技術科学大学、島根大学

採用実績（人数）

2020年　大卒　5名
2021年　大卒　7名
2023年　大卒　6名
2024年　大卒　6名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）