最終更新日：2026/7/1

レッドホースコーポレーション(株)

正社員

業種

旅行・観光
専門コンサルティング
通販・ネット販売
各種ビジネスサービス・BPO
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 132億4,000万円（2025年度実績）

従業員（正/契約社員）: 連結：523名（単体：514名）　（2026年1月現在 ※パートアルバイト・準社員含む）

募集人数: 1～5名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「地域を創る。未来を創る。」自立自走可能な地域創生のために私たちができること。

レッドホースコーポレーション（株）からのお知らせ（2026/07/01更新）

伝言板画像

2027年度新卒採用の募集は終了いたしました。

当社に関心を持ってくださいましたこと、多くの学生の皆さまにお会いできましたことを心より感謝申し上げます。

戦略・ビジョン

「地域を創る。未来を創る」の想いのもと、そこに住む方に密着。自走可能な地域支援をサポートしています。
制度・働き方

テレワーク×ワーケーション／「会社に来ることが仕事ではない」どこにいても仕事ができる環境を実現！
安定性・将来性

想像と創造、ふたつの「ソウゾウリョク」で地域課題を解決。人と未来に新たな価値を生み出す企業へ。

会社紹介記事

完全フリーアドレス席。勤務時間内は自由に出社し、自由に働く個々の裁量に任せた新しい働き方を実現しています。オフィス内のキッチンでは、地域の生産品を使い新商品を開発する…そんな取り組みも。ここで生まれた商品が道の駅に並んだりも。

: 完全フリーアドレス席。勤務時間内は自由に出社し、自由に働く個々の裁量に任せた新しい働き方を実現しています。

: オフィス内のキッチンでは、地域の生産品を使い新商品を開発する…そんな取り組みも。ここで生まれた商品が道の駅に並んだりも。

配属先は日本のどこかの未来。沖縄以外の46都道府県でふるさと納税事業をサポート。

「相手の立場に立って考えられる、想像力も創造力も豊かな仲間が揃っていることが魅力です」人事部・小関さん、堀さん	【「自立自走可能な地域創生」の仕組みをつくるために】地域が自ら稼ぐ力を身につけること、それが私たちレッドホースコーポレーションの考える「地域創生」です。補助金や支援金など、一方的な支援…誰かに頼っての地域創生では、この先長くは続きません。それぞれの地域や自治体が、自分たちで稼ぐ仕組みを生み出し、自分たちの足で立ち上がり成長していく…。そのためのきっかけづくりをサポートすること。それが私たちの「地域創生事業」です。【事業の軸はふるさと納税支援事業】あまりに自分たちの身近にあると、当たり前すぎて「魅力」に気づけないことってありませんか？地域と共に伴走する中で、そんなもったいない場面をたくさん見てきました。そこで、私たちが取り組み始めたのが、地域の魅力を掘り起こし、地元の良い食材や技術を活かした返礼品を開発し、全国の寄付者へ届けることで「地域の価値」をお金に変える仕組みづくりです。自治体や生産者などの事業者とタッグを組み、「これって、PR次第でこのエリアの人気商品になりますよ！」そんな可能性を見つけ、寄付につながる施策を企画・提案・実行まで一貫して行っています。また返礼品の企画から、在庫管理システムの導入、配送までを一気通貫で支援できる点も大きな強みです。自社倉庫や物流体制を持ち、スピードと品質の両立を実現しています。【46都道府県と直接取引！】現在、そんなふるさと納税支援事業を行っているエリアは沖縄県を覗く、46都道府県。 1964年設立と歴史はありますが、地域創生に本気で取り組み始めたのは、まだほんの数年です。短い期間でここまで事業を成長させてきた背景には、自分たちをアピールしたくても、その方法が分からないそんな地方の想いがありました。地域の想いに寄り添い、時には共に悩み、魅力的な「街」を創り上げていく。地域の未来に本気で向き合えるこの仕事にはワクワクしかありません。

「相手の立場に立って考えられる、想像力も創造力も豊かな仲間が揃っていることが魅力です」人事部・小関さん、堀さん

【「自立自走可能な地域創生」の仕組みをつくるために】
地域が自ら稼ぐ力を身につけること、
それが私たちレッドホースコーポレーションの考える「地域創生」です。
補助金や支援金など、一方的な支援…誰かに頼っての地域創生では、
この先長くは続きません。
それぞれの地域や自治体が、自分たちで稼ぐ仕組みを生み出し、
自分たちの足で立ち上がり成長していく…。
そのためのきっかけづくりをサポートすること。
それが私たちの「地域創生事業」です。

【事業の軸はふるさと納税支援事業】
あまりに自分たちの身近にあると、当たり前すぎて
「魅力」に気づけないことってありませんか？
地域と共に伴走する中で、そんなもったいない場面をたくさん見てきました。
そこで、私たちが取り組み始めたのが、
地域の魅力を掘り起こし、地元の良い食材や
技術を活かした返礼品を開発し、
全国の寄付者へ届けることで「地域の価値」をお金に変える仕組みづくりです。
自治体や生産者などの事業者とタッグを組み、
「これって、PR次第でこのエリアの人気商品になりますよ！」
そんな可能性を見つけ、寄付につながる施策を企画・提案・実行まで一貫して行っています。

また返礼品の企画から、在庫管理システムの導入、
配送までを一気通貫で支援できる点も大きな強みです。
自社倉庫や物流体制を持ち、スピードと品質の両立を実現しています。

【46都道府県と直接取引！】
現在、そんなふるさと納税支援事業を行っているエリアは
沖縄県を覗く、46都道府県。
1964年設立と歴史はありますが、
地域創生に本気で取り組み始めたのは、まだほんの数年です。
短い期間でここまで事業を成長させてきた背景には、
自分たちをアピールしたくても、その方法が分からない
そんな地方の想いがありました。
地域の想いに寄り添い、時には共に悩み、魅力的な「街」を創り上げていく。
地域の未来に本気で向き合えるこの仕事にはワクワクしかありません。

会社データ

プロフィール	【柔軟な働き方（eWork)】地域を元気にする仕事、オフィスからではなかなか本質は見えません。そこで、営業やスタッフの多くは地域に溶け込む在宅ワークを実施しています。「地元で働きたい」「大好きなあの街を元気にしたい」どんな理由でも構いません！その街に住み、その街の一員として働く。そんな勤務スタイルを実現できるのが、レッドホースコーポレーションです。場所や時間に縛られないテレワークをベースに、デジタルツールを活用しながら、一人ひとりが最大限のパフォーマンスを発揮できる働き方を追求。多様なライフスタイルや価値観に対応する、新しい働き方改革に取り組んでいます。＜主な制度＞ ■テレワーク ■週休3日制 ■フレックスタイム制度 ■副業OK ■ワーケーション ■ライフケアタイム制度 ■中抜け制度 ■時短勤務制度【新しい挑戦・企画はこの先もずっと】 1964年の創業以来、旅行用品やお土産の通販事業を展開してきた私たち。 2014年からふるさと納税における自治体支援を軸とした地域活性化事業を開始しました。 2020年には産直D2C事業も立ち上げ、地域の農産物や商品を一緒に開発し販売するECサイトもスタートしました。契約自治体や寄附額も順調に伸ばし続けています。ただ、私たちは現状に満足するつもりはありません。まだまだこの先も、地域にたくさんの笑顔をつくるために。 ――企業としてできる様々なことに挑戦し続けていきます。
事業内容	◆地域産業支援・ふるさと納税支援事業地域活性化を目指し、全国各地のふるさと納税業務において、自治体担当者の負担軽減を目的とした支援を行っています。 2014年に「ふるさと納税支援事業」へ参入して以来、受託契約数を順調に伸ばし、現在では全国約200自治体、約10,000の事業者様にご契約いただいています。(2025年11月時点) 返礼品の企画・調達やマーケティング支援をはじめ、受発注管理・問い合わせ対応等の業務請負まで、ワンストップで対応。自治体・事業者双方が、本来注力すべき業務に集中できる環境を支えています。また、ふるさと納税返礼品情報・在庫情報・寄附者情報を一元管理する「Furusato360」も合わせて提供しています。 ◆産直D2C事業『産直アウル』市場を通すことなく農作物の生産者と購入者が直接食材の売買ができる産直ECサイト「産直アウル」の企画・運営を行っています。「良いものを正当な価格で消費者に届けたい」そんな想いから2019年にスタートしたサービスですが、現在利用いただいている生産者の数は約5,000軒。今後も販路を広げ、生産者自らが未来を切り開ける仕組み作りを進めていきます。 ◆インバウンド事業『Tokyo Creative』在日外国人インフルエンサーと提携し、フォロワー数は約1700万。これによる波及効果とSNS、広告などのPR支援により、自治体や企業様の訪日インバウンド集客をサポートしています。 ◆地域コンサルティング・活性化事業これまでの既存事業で培った地域とのつながりやノウハウを生かして、現在はさらなる地域活性化に向けた、「商品開発」「シティプロモーション」「まちづくり戦略」といった新たな領域への挑戦を始めています。地域の課題は場所によってさまざまです。レッドホースならではの「寄り添う」「ソウゾウする」力を”一丸”となり最大化させ、地域の課題解決から新たな地域創生の実現に取り組んでいます。自治体や事業者さんから感謝される、それがいちばんうれしいこと。地域に貢献できる仕事の醍醐味です。

プロフィール

【柔軟な働き方（eWork)】
地域を元気にする仕事、オフィスからではなかなか本質は見えません。
そこで、営業やスタッフの多くは地域に溶け込む在宅ワークを実施しています。
「地元で働きたい」「大好きなあの街を元気にしたい」
どんな理由でも構いません！その街に住み、その街の一員として働く。
そんな勤務スタイルを実現できるのが、レッドホースコーポレーションです。

場所や時間に縛られないテレワークをベースに、
デジタルツールを活用しながら、
一人ひとりが最大限のパフォーマンスを発揮できる働き方を追求。
多様なライフスタイルや価値観に対応する、
新しい働き方改革に取り組んでいます。

＜主な制度＞
■テレワーク
■週休3日制
■フレックスタイム制度
■副業OK
■ワーケーション
■ライフケアタイム制度
■中抜け制度
■時短勤務制度

【新しい挑戦・企画はこの先もずっと】
1964年の創業以来、旅行用品やお土産の通販事業を展開してきた私たち。
2014年からふるさと納税における
自治体支援を軸とした地域活性化事業を開始しました。
2020年には産直D2C事業も立ち上げ、
地域の農産物や商品を一緒に開発し販売するECサイトもスタートしました。
契約自治体や寄附額も順調に伸ばし続けています。
ただ、私たちは現状に満足するつもりはありません。
まだまだこの先も、地域にたくさんの笑顔をつくるために。
――企業としてできる様々なことに挑戦し続けていきます。

事業内容

◆地域産業支援・ふるさと納税支援事業
地域活性化を目指し、全国各地のふるさと納税業務において、
自治体担当者の負担軽減を目的とした支援を行っています。
2014年に「ふるさと納税支援事業」へ参入して以来、
受託契約数を順調に伸ばし、
現在では全国約200自治体、
約10,000の事業者様にご契約いただいています。(2025年11月時点)
返礼品の企画・調達やマーケティング支援をはじめ、
受発注管理・問い合わせ対応等の業務請負まで、ワンストップで対応。
自治体・事業者双方が、本来注力すべき業務に集中できる環境を支えています。
また、ふるさと納税返礼品情報・在庫情報・寄附者情報を一元管理する
「Furusato360」も合わせて提供しています。

◆産直D2C事業『産直アウル』
市場を通すことなく農作物の生産者と購入者が直接食材の売買ができる
産直ECサイト「産直アウル」の企画・運営を行っています。
「良いものを正当な価格で消費者に届けたい」
そんな想いから2019年にスタートしたサービスですが、
現在利用いただいている生産者の数は約5,000軒。
今後も販路を広げ、生産者自らが未来を切り開ける仕組み作りを進めていきます。

◆インバウンド事業『Tokyo Creative』
在日外国人インフルエンサーと提携し、フォロワー数は約1700万。
これによる波及効果とSNS、広告などのPR支援により、
自治体や企業様の訪日インバウンド集客をサポートしています。

◆地域コンサルティング・活性化事業
これまでの既存事業で培った地域とのつながりやノウハウを生かして、現在はさらなる地域活性化に向けた、「商品開発」「シティプロモーション」「まちづくり戦略」といった新たな領域への挑戦を始めています。
地域の課題は場所によってさまざまです。
レッドホースならではの「寄り添う」「ソウゾウする」力を”一丸”となり最大化させ、地域の課題解決から新たな地域創生の実現に取り組んでいます。

自治体や事業者さんから感謝される、それがいちばんうれしいこと。地域に貢献できる仕事の醍醐味です。

本社郵便番号	130-0015
本社所在地	東京都墨田区横網1-10-5　KOKUGIKAN FRONT BUILDING　2階
本社電話番号	0570-003-155
第二本社郵便番号	105-0013
第二本社所在地	東京都港区浜松町1丁目10‐17　KOYO BUILDING 5階
設立	1964年3月
資本金	1億円
従業員（正/契約社員）	連結：523名（単体：514名）　（2026年1月現在 ※パートアルバイト・準社員含む）
売上高	132億4,000万円（2025年度実績）
事業所	■アクセスサテライトオフィス千葉／千葉県千葉市中央区栄町36-10 甲南アセット千葉中央ビル5階C号室 ■アクセスサテライトオフィス仙台／宮城県仙台市青葉区中央4-6-1 SS30 16階
関連会社	Harima Creative(株)
平均年齢	32.8歳（2026年1月現在）
管理職の平均年齢	45.1歳
沿革	2009年 Redhorse Groupとしてコンシューマー事業へ参入 2009年8月旅行お土産通販を手がけるトラベラー社株式の過半数を取得し子会社化する（経営権取得） 2012年2月 Redhorse Corporation香港によるTOBで100％子会社化（JASDAQ上場廃止） 2014年6月自治体・事業者への後方支援業務として、ふるさと納税事業へ参入 2014年10月予防医学としてウェルネス事業へ参入 2015年8月大阪EXPOCITYに日本最大級の観覧車「Redhorse OSAKA WHEEL」を建造 2016年1月持ち株会社Redhorse Corporation香港（現Redhorse Group Co.Ltd）が台湾市場（Taipei Exchange）へ上場（証券番号2928） 2016年2月ウェルネス事業の商品「アスパラルチン」が、ヘルシーDo(北海道食品機能性表示制度)を取得 2016年4月 Redhorse Groupとしてのグループブランディングのため、レッドホースコーポレーション株式会社へ商号変更し、CI（corporate identity）を刷新 2016年4月本社を東京都江東区に移転 2017年6月旅行業免許（東京都登録旅行業第3-7385号）を取得 2019年1月ふるさと納税返礼品一元管理プラットフォームとして『Furusato360』を開始 2019年5月防災ソリューションコンサルティングに参画（『蓄電池』の販売を開始） 2019年12月産直D2C事業として、生産者に寄り添った新しい地方創生を目指すサービス『OWL』を開始 2019年12月ウェルネス事業の商品「アスパラルチン」が、機能性表示取得と共に『スイミナイト』へリニューアル発売 2020年3月子供たちがゲームを通じ、コミュニケーション・科学技術の知識を育む場として大阪EXPOCITYに日本最大のeスポーツ専用施設『REDEE』を開業 2020年3月店舗運営事業部門を分社化し、新会社『レッドホースプラス株式会社』を設立 2020年4月通信事業ノウハウの蓄積と5G時代を見据え、コミュニケーション事業に参画 2020年6月監査役設置会社から指名委員会等設置会社へ移行 2020年10月 Tokyo Creative株式会社の発行済み株式を69.6％取得し子会社化する 2021年10月本社を東京都墨田区に移転持ち株会社 Redhorse Group Co. Ltd.がMBO(Management Buyout)の実施により台湾市場における上場を廃止 2024年9月ヤマト運輸株式会社と業務提携を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 4.7年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.9時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	7名	10名	17名
取得者	5名	8名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

71.4%

女性

80.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （5名中0名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新人研修入社当日：PC設定などのオリエンテーション翌日以降（1日から3日）配属先での現場研修その後：業務を行いながら随時オンラインOJT
自己啓発支援制度	制度あり ■業務に資するとして会社が認めた資格については取得費用を会社が負担します
メンター制度	制度あり新しい環境でのスタートに、不安はつきもの。だからこそ私たちは、一人ひとりが安心して働き始められるよう、しっかりサポートしています。先輩社員とは気軽に話せる雰囲気があり、ちょっとした疑問や悩みも遠慮なく相談できます。定期的に話す機会もあるので、「これで大丈夫かな？」をそのままにせず、一緒に解決していけます。日々のチャレンジや感じたことを共有できる仲間がいるから、安心して仕事に集中できます。あなたの新しい一歩を、私たちがそばで応援します！
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都産業大学、京都精華大学、京都ノートルダム女子大学、杏林大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、順天堂大学、上武大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、奈良大学、奈良県立大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、函館大学、広島経済大学、福井県立大学、福岡大学、文化学園大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、盛岡大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ---------------------------------------------------------------------- 合計　 6名　　 29名　　 21名男性　 1名　　　9名　　 7名女性　 5名　　 20名　　 14名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都産業大学、京都精華大学、京都ノートルダム女子大学、杏林大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、順天堂大学、上武大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、奈良大学、奈良県立大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、函館大学、広島経済大学、福井県立大学、福岡大学、文化学園大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、盛岡大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　 2021年　2022年　2023年
----------------------------------------------------------------------
合計　 6名　　 29名　　 21名
男性　 1名　　　9名　　 7名
女性　 5名　　 20名　　 14名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）