最終更新日：2025/2/3

SMFLレンタル(株)【三井住友ファイナンス＆リースグループ】

業種

  • リース・レンタル
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）
  • 商社（自動車関連・輸送用機器）
  • 商社（精密機器）

基本情報

本社
東京都
資本金
4億9,987万5,000円
売上高
307億円（2023年度） 279億円（2022年度） 259億円（2021年度）
従業員
303名（2025年1月1日時点）

5年連続増収増益で、時流に合わせて成長しているビジネスです！安心して挑戦できる環境が整っています。

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会社紹介記事

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社員一人ひとりが柔軟な働き方で存分に力を発揮できるよう、フレックスタイム制を導入しています。
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オフィスのあるビルは地下鉄「神保町駅」から徒歩5分。近くには東京ドームがあり、仕事終わりに野球観戦を楽しむ社員もいます。

SDGs時代をとらえたレンタルビジネスと人間力で、広く社会に貢献します！

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従業員数は300名ほど。規模的にも、若手が活躍しやすい環境になっているので、一緒に会社を盛り上げていってください。

■リースは金融取引。レンタルは付加価値を提供するサービス
当社を理解する上で、まず知っていただきたいのがレンタル業界についてです。よくリース業界と混同されますが、似て非なるモノ。リースはモノを介した金融取引であるのに対し、レンタルはモノを介して機器の設定や保守などの付加価値を提供できるサービスになっています。また、SDGsがめざす「より持続可能な未来」につながる循環型社会の実現に貢献するビジネスでもあります。時代は「所有から利用」へ。モノを造るための限りある資源を大切にし、かつ必要なモノを、必要なときに、必要な期間だけ利用できるレンタルサービスに対する関心が高まっていることから、マーケットが着実に拡大しています。

■社会的に需要が高いIT機器や計測器、介護・福祉がメイン
将来性豊かなレンタル業界にあって、三井住友ファイナンス＆リースグループの一社として事業を展開しているのが当社です。さまざまな商材の中でも、あらゆる企業が必要とするIT機器や社会インフラ、研究開発などに不可欠な計測器、さらには毎日の暮らしを支える介護・福祉用具といった社会的に需要の高い商材を中心に扱っていることが特徴です。また、付加価値を提供できるレンタルサービスの特性を活かし、モノを提供するだけでなく、お客さまのお困り事や課題を解決するソリューションに注力していることも大きな特徴になっています。

■ソリューションビジネスの主役は社員一人ひとり
こうしたソリューションで、主役となるのは社員一人ひとりにほかなりません。お客さまのお困り事や課題は、十人十色。しっかりニーズを引き出し、それに合ったソリューションを提案していくには人の力が不可欠なのです。だからこそ、誰もが人間力を存分に発揮できる体制づくりに取り組んでいます。ビジョンのひとつに「社員のチャレンジと成長を応援する企業」を掲げ、人材育成に力を注ぐことはもちろん、安心して長く活躍できる環境整備も進めています。

私たちと一緒に、レンタルサービスの可能性にチャレンジしてみませんか。

会社データ

事業内容

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SMFLレンタル(株)の事業内容について

【IT機器レンタルサービス】
技術革新の激しいコンピュータ機器をマルチベンダーとしてご提供し、
導入から運用・管理までのライフサイクルをサポートします。

【計測器レンタルサービス】
多種多様な計測器・周辺機材のレンタルを通じて、最先端技術の開発現場をサポートしています。

上記事業の他、新商材のレンタルにも積極的に取り組んでいます。
本社郵便番号 101-0003
本社所在地 東京都千代田区一ツ橋二丁目1番1号
本社電話番号 03-5226-5020
設立 1978年12月
資本金 4億9,987万5,000円
従業員 303名（2025年1月1日時点）
売上高 307億円（2023年度）
279億円（2022年度）
259億円（2021年度）
経営理念 １．Our Mission 使命
時代を先取りし、付加価値の高いレンタルソリューションを提供することにより、社会の持続的な発展に貢献します

２．Our Vision 目指す姿
・お客さまの最良のビジネスパートナー
　私たちは、レンタルソリューションの提供を通じて、お客様の課題解決に貢献し、共に発展する企業を目指します

・SDGs経営で未来に選ばれる企業
　私たちは、SDGsに正面から取り組み、循環型社会の実現を通じ、次の世代に選ばれる企業を目指します

・社員のチャレンジと成長を応援する企業
　私たちは意欲ある社員を全力でエンパワーし、新しい発想を実現できる企業を目指します

・デジタルでビジネスを変革する企業
　私たちはデジタル技術を活用することで、ビジネスを変革し、お客様に新たな価値を提供する企業を目指します

３．Our Values 全役職員が共有する価値観
・Customer First
　常にお客様本位で考え行動します

・Proactive and Innovative
　自ら動き、新たな価値の創造に挑戦します

・Speed
　迅速な意思決定と業務遂行を強みとします

・Quality
　一人ひとりが質の高さを追及します

・One Rental ＆ Team SMFL
　互いを尊重し合い、グループ力を発揮します

４．Our Principle 基本姿勢
法令を遵守し、社会に信頼され、お客様の期待に応えるよう、誠実に行動します
事業所 東京（本社他）・大阪
グループ会社 【SMBCグループ/住友商事グループ】
三井住友ファイナンス＆リース(株)
AJCC(株)
SFIリーシンング(株)
SMFLみらいパートナーズ(株)
株主構成 三井住友ファイナンス＆リース(株) 93％
三和ホールディングス(株) 7％
平均年齢 42歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 25.7時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 16.5日
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 2名 1名 3名
    取得者 2名 1名 3名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.4%
      （58名中2名）
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後3年間で、レンタルビジネスの基礎を学べる育成プログラムのほか、社内やグループ合同の勉強会や、セミナーの受講、通信教育講座を通じて、自主的に学び続けられる環境を整備しています。

【1年目の研修例】
新入社員研修やOJTを通じて、業務をこなせるように継続してサポートをいたします。
OA研修への参加、資格を取得することで、知識やスキルを身に着けていきます。
自己啓発支援制度 制度あり
・年間1,500本以上のビジネスセミナーの中から自分で選択したセミナーを就業時間内に受講可能
・資格取得支援制度（報奨金や社内勉強会有）
・通信教育支援制度（通信教育費用全額補助）
メンター制度 制度あり
所属が異なる年次の近い先輩社員と、月に1回面談を行います。
会社の雰囲気・業務・プライベートなど、自由に相談していただくことが可能です。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
定期的に全社員向けにキャリア面談を実施しております。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、岩手大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、甲南大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、千葉工業大学、中央大学、東京女子大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、福井大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、北里大学、下関市立大学

他、多数実績あり

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採用実績（人数） 【過去3年間の採用実績(新卒)】

　　　　 2022年　2023年　2024年
　----------------------------------------
　大卒　　5名　　　 7名　　　9名
　　　　　　　　　　　　　　　　　
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6名 3名 9名
    2023年 4名 3名 7名
    2022年 2名 3名 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 9名 0名 100%
    2023年 7名 1名 85.7%
    2022年 5名 1名 80.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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