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最終更新日：2025/6/1
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2024年度の平均勤続勤務年数は18年で長く、月平均所定外労働時間は17時間で短いです。
事務職員ならではの大きなやりがいが得られ、研究成果の社会への還元に貢献することができます。
事務職（総合職）では2～3年で異動しさまざまな業務を経験できます。
「学生の皆さんは、可能性を秘めた宝石の原石。当機構でさまざまな経験を積んで、輝いていってください。私たちも全力でバックアップします。」（阿部さん）
物質・材料研究機構は、物質と材料に関する基礎研究及び基盤的研究開発を行っている日本で唯一の国立研究法人です。材料分野における世界トップレベルの研究所であり、当機構の研究成果は、インフラ・医療・エネルギー・環境など、私たちの暮らし全般に関わる各分野の産業や科学技術の発展に貢献しています。当機構が研究開発によって優れた成果を上げ、それを社会へ還元していくには、研究職員だけでなく、エンジニア職員（技術職員）と事務職員の存在が欠かせません。当機構のエンジニア職員は、様々な技術のスペシャリスト集団です。世界レベルの成果を得るための独自の装置・プログラム等の開発や高度化、物質・材料の分析測定と新技術開発、研究インフラの構築・運用など、様々なフィールドで活躍しています。当機構はエンジニア職員を大変重要な職種と位置付けており、そのために様々な技術・知識を習得して当機構内外で幅広く活躍できる場を用意しています。事務職員は当機構の運営全般を担っており、こちらも研究機関には欠かせない大変重要なポジションです。私たちが事務職員に特に求めるのは、アシスタントではなく、プレイヤーとして活躍できる人、芯の強さと協調性を兼ね備えている人です。研究機関なので事務職員は研究職員をサポートする立場ですが、研究職員やエンジニア職員とともに当機構を運営していく一員であるという意識をもっていただきたいです。また、研究者と議論をする際に自身の意見を述べるのを躊躇してしまうかもしれませんが、事務担当の立場から毅然と意見することは当機構においてとても大切です。事務職員は100名ほどで、一人ひとりの顔と名前が一致するくらいの規模感です。仕事を進める上で分からないことがあれば、上司や先輩に相談しやすいアットホームな職場です。業務においては、当機構の活動を促進する制度づくりや、企業・大学との外部連携に関する企画を任されることもあります。研究職員やエンジニア職員といった異なる職種の職員と協力しながら進めていく業務もあります。自身の考えを叩き台にして、上司や役員に提案する場面もあるでしょう。当機構の事務職員ならではの大きなやりがいが得られます。（阿部 好夫さん／人材部門長）
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＜大学院＞ 青山学院大学、大阪府立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、成城大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、奈良女子大学、兵庫教育大学、放送大学、北海道大学 ＜大学＞ 茨城大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海学院大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、奈良女子大学、日本大学、法政大学、北海道大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
