最終更新日:2025/2/3

(株)ダンロップタイヤ【モーターサイクルカンパニー】(旧社名:(株)ダンロップモーターサイクルコーポレーション)

業種

  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • タイヤ・ゴム製品
  • 自動車・自動車部品
  • 専門店(自動車販売・自動車関連)
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
9,000万円
売上高
2000億円(2023年12月31)
従業員
3150名

モーターサイクルを愛するすべての人に、高品質な商品とサービスの提供を通じて交通安全に寄与しています

会社データ

事業内容
◆自動車用タイヤ「DUNLOP」「FALKEN」ブランドの販売
◆自動車部品、付属品、自動車用品の販売
◆直営店タイヤセレクト・タイヤランドの運営
本社郵便番号 135-6005
本社所在地 東京都江東区豊洲3-3-3豊洲センタービル
本社電話番号 03-5546-0197
設立 2024年1月1日
資本金 9,000万円
従業員 3150名
売上高 2000億円(2023年12月31)
事業所 【本社】 東京(江東区)
【カンパニー(本社所在地)】 北海道(札幌市)、東北(仙台市)、首都圏(港区)、関東(桶川市)、中部(名古屋市)、北陸(金沢市) 近畿(大阪市)、四国(高松市)、中国(広島市)、九州(福岡市)、モーターサイクル(江東区)
【営業所(卸売拠点)】 全国 353カ所
【店舗(小売拠点)】 全国 128カ
代表者 代表取締役社長 河瀬 二朗
関連会社 住友ゴム工業株式会社
平均年齢 42歳
沿革
  • 1968年2月
    • 「日本自動車(株)」の自動車タイヤ販売部門の関東地区の営業権を譲受、「日本ダンロップ護謨(株)」の金額出資(3,000万円)により「中央ダンロップ販売(株)」を設立。
  • 1969年10月
    • 「東京タイヤ(株)」(資本金1,000万円)と合併、社名を「東京ダンロップ販売(株)」に改称。
  • 1996年1月
    • 「千葉ダンロップ販売(株)」と合併すると共に、「(株)サンコー」のタイヤ販売に関する営業権を譲受し、「中央ダンロップ株式会社」として発足本社を江東区清澄に移転。
  • 1999年1月
    • 「神奈川ダンロップ販売(株)」と合併。
  • 2005年7月
    • 「(株)ファルケン関東」から東京都における事業を全てを承継し、「(株)ダンロップファルケン東京」へ改称し、千葉県と神奈川県における事業を「(株)ダンロップファルケン千葉」及び「(株)ダンロップファルケン神奈川」に分割する。
  • 2010年7月
    • 「(株)ダンロップファルケン千葉」及び「(株)ダンロップファルケン神奈川」、「(株)ダンロップファルケン静甲」と合併。東京都と千葉県及び神奈川県、静岡県、山梨県の1都4県を担当し、新に社名を「ダンロップタイヤ中央株式会社」としてスタート。
  • 2013年3月
    • 本社及び東京支店を港区港南(品川駅近く)に移転
  • 2018年2月
    • 2018年2月7日 設立50周年
  • 2023年1月
    • 本社及び東京支店を港区港南(品川駅近く)に再び移転
  • 2024年1月
    • 全国のダンロップタイヤ販売会社11社を1社に統合。「株式会社ダンロップタイヤ」としてスタート。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 63 1 64
    取得者 7 1 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    11.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.4%
      (521名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
<経験や役職に応じた各種研修を実施しています>
新入社員研修、タイヤ基礎知識研修、接客技術研修、セールス研修、インストラクター研修、管理職研修、セールスアシスタント研修、中堅社員研修、所長研修、店長研修、支店長研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育費用補助制度…会社指定の通信教育を受講し修了した場合に、受講費用の一部の会社負担を行っております。

Eラーニング…Web上で適時、各種カリキュラムを受講することができます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
タイヤ基礎知識、セールス技術、接客技術、タイヤ交換作業技術の社内検定制度があります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
江戸川大学、大手前大学、金沢学院大学、駒澤大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京理科大学、日本大学、三重大学、明治大学、明星大学、杏林大学、志學館大学、流通経済大学(千葉)、国士舘大学

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
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大卒   0名  3名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 35 9 44
    2022年 44 3 47
    2021年 53 2 55
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 35 0 100%
    2022年 44 1 97.7%
    2021年 53 1 98.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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