最終更新日：2025/2/3

EY税理士法人／EYビジネスパートナー(株)[グループ募集]

業種

  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
法人規定により非公開
売上高
法人規定により非公開
従業員
1,000名（内150名が沖縄事務所に在籍）※コーポレート部門を除く

高い専門性とコンサルティングスキルを武器にグローバルの舞台で活躍したいあなたへ

会社データ

事業内容
私たちは、EYメンバーファームとして、国際税務や、最近注目度の高いM＆Aや組織再編など、タックスアドバイザリーおよびタックスコンプライアンスの分野でサービスを提供しています。

タックスは、ビジネスと密接に関わっています。クライアントと近い距離で伴走する機会を通じて、高い専門性とコンサルティングスキルを磨くことができるのがEY Taxの魅力の一つです。

例えば、クライアントがまだ気づけていない税制を利用する提案で、有利にビジネスを展開する可能性を示し、クライアントに新たな選択肢を与えるようなクリエイティブな業務に挑戦できます。

また、短期的なサポートに留まらず、中長期的に腰据えてサポートができるため、若いうちに早くプロフェッショナルとして活躍する経験も積める、そんな環境がEY Taxにはあります。

・高い専門性とコンサルティングスキルを武器にグローバルの舞台で活躍したい
・プロフェッショナルファームのクリエイティブな業務を通じて、世の中にインパクトを与える仕事がしたい
・入社後、タックスに関わる業務を通じて、着実に成長していきたい
・若いうちから早く専門スキルを身につけ、とにかく圧倒的に成長したい

と思っているあなた、ぜひEY Taxの話を聞いてみませんか？

高い専門性とコンサルティングスキルを身につけ、世界を舞台に活躍を志す皆様のご応募をお待ちしております。
本社郵便番号 100-0006
本社所在地 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号
東京ミッドタウン日比谷　日比谷三井タワー
本社電話番号 03 3506 2411（代表）
第二本社郵便番号 900-0006
第二本社所在地 沖縄県那覇市おもろまち1丁目3番12号 ザ・テラスオフィス＆パーキング 7階
第二本社電話番号 098 917 5461（代表）
設立 2002年（税理士法改正に伴う設立）
資本金 法人規定により非公開
従業員 1,000名（内150名が沖縄事務所に在籍）※コーポレート部門を除く
売上高 法人規定により非公開
事業所 ＜東京事務所＞
〒100-0006
東京都千代田区有楽町一丁目1番2号
東京ミッドタウン日比谷日比谷三井タワー
Tel: 03 3506 2411 （代表）

<大阪事務所>
〒530-0017
大阪府大阪市北区角田町8番1号
大阪梅田ツインタワーズ・ノース
　
<名古屋事務所>
〒450-6642
愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番3号
JRゲートタワー

<福岡事務所>
〒810-0001
福岡県福岡市中央区天神二丁目12番1号　
天神ビル

<沖縄事務所>
〒900-0006
沖縄県那覇市おもろまち一丁目3番12号
ザ・テラスオフィス＆パーキング7階
Tel:098 917 5461（代表）
関連会社 EY新日本有限責任監査法人
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株)
EY行政書士法人
EY弁護士法人
EY Japan(株)等
平均年齢 38.2歳
募集会社 EY税理士法人
EYビジネスパートナー株式会社
募集会社1 ●正式社名：EY税理士法人
●本社郵便番号・所在地・電話番号：
〒100-0006
東京都千代田区有楽町一丁目1番2号　東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
Tel: 03 3506 2411 （代表）
●資本金： 法人規定により非公開
●従業員： 約1000名
●売上高：法人規定により非公開
●事業内容：税務に関する複合的サービスを提供するプロフェッショナル・サービス・ファーム
募集会社2 ●正式社名：EYビジネスパートナー株式会社
●本社郵便番号・所在地・電話番号：
〒100-0006
東京都千代田区有楽町一丁目1番2号　東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
Tel：03 3509 7618（代表）
●資本金： 法人規定により非公開
●従業員： 約180名
●売上高：法人規定により非公開
●事業内容：経理・会計・給与計算のアウトソーシングサービスを提供するプロフェッショナル・サービス・ファーム
（設立・事業所所在地も、ご用意いただければご返信お願いいたします。）

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -年
    -年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 35時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • -日
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 -名 -名 -名
    取得者 -名 -名 -名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 36.6%
      （410名中150名）
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
EY Taxには年間700コマ以上の研修があります。しかもそのほとんどは、法人のメンバーが講師を担当しています。プロフェッショナル集団だからこそ、講師となる人材が身近にいるのです。
EY Taxの良さは、教える文化が脈々と根付いていること。職階がシニアになると、専門性が身に付き、講師となる機会が増えます。
この4年間、毎年約20%の伸び率で入所者が増え、組織も拡大しています。新入社員向けには、特に手厚い研修や育成のサポート体制を用意しており、そこで蓄積されたノウハウは他では真似できないという自負があります。
また、EYは優れたグローバルネットワークを有しています。

EY Taxの強みは、グローバルでのEYとのチームワークにあります。そのため、全員にそれを経験し実感してほしいと考えています。EY Taxでは、毎年、メンバーの10%程度に海外研修
●毎年10～15名を約1カ月間、セブ島の英語研修に派遣
●毎年5名程度を約3カ月間、海外EY事務所に派遣
●毎年50名以上を2日から1週間のトレーニングプログラムに派遣
●常時5～10名を海外EY拠点に長期派遣

日本のEYのトレーニングコースはとても充実していますが、EYグローバルの研修内容はさらに充実しています。グローバル研修の参加者は、「さすがにEYグローバルの内容は優れている。圧倒された」と口々に言います。ぜひ、皆さんにも経験してほしいと思っています。

各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
TOEIC IPテスト
所内英語トレーニング（専属ネイティブの講師がおります）

各社共通
メンター制度 制度あり
EYには「カウンセリングファミリー制度」というものがあります。5～10名でひとつのファミリーとなります。ファミリーは主に5つの機能を持っています。
1、育成　
2、アサインメント（誰かどんな仕事を担当するか）
3、ワークロード管理（業務負荷調整）
4、コミュニケーション
5、フィードバック

各社共通
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内資格取得奨励金制度あり

各社共通
社内検定制度 制度あり
【EY Badges制度】
EY Badgesとはデジタル時代を見据えた新たな社内資格認定制度です。データの可視化（data visualization）、データの変換（data transformation）、人工知能(AI)、情報戦略（information strategy）といったデジタル時代に相応しいスキルにフォーカスしています。Badgeの種類はBronze, Silver, Gold, Platinumの4種類です。Learning, Experience, Contributionを通してBadgeの取得が可能です。

各社共通

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、東京大学、同志社大学、一橋大学、武蔵野大学、明治大学、横浜市立大学、琉球大学、麗澤大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、沖縄キリスト教学院大学、慶應義塾大学、上智大学、千葉大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、長崎県立大学、一橋大学、福岡大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原公務員専門学校福岡校、沖縄大原簿記公務員専門学校、沖縄ビジネス外語学院、専門学校那覇日経ビジネス、専門学校日経ビジネス、日本外国語専門学校

Harvard University
Brown University
Boston University
Colombia University
Cornell University
Manchester University
The University of Chicago
University of Oxford
University of Singapore
Uniwersytet Warszawski

等、海外の大学の出身者も多数在籍

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採用実績（人数） 　2021年　　2022年　　2023年 　
------------------------------------------
　 28名　 　 27名　　　32名　　　
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 16名 24名 40名
    2023年 16名 16名 32名
    2022年 8名 19名 27名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 40名 0名 100%
    2023年 32名 0名 100%
    2022年 28名 6名 78.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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