最終更新日:2025/4/1

タキロンシーアイ(株)(伊藤忠グループ)

業種

  • 化学
  • 建材・エクステリア
  • 半導体・電子・電気機器
  • プラスチック
  • 農林・水産

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
152億1600万円
売上高
1,375億8100万円(2024年3月決算)
従業員数
連結:3,200名  単体:1,100名(2024年3月末時点)

伊藤忠商事100%出資のグループ会社/国内トップシェア製品多数/建築資材、農業資材、土木資材、包装用資材/プラスチックを中心に身近なモノから社会基盤を支えるモノまで

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    100年に渡り培ったプラスチック加工技術を中心に、暮らしや社会をグローバルに支えています。

  • キャリア

    定期的な上司との面談やジョブローテーションを通じ、その人に適したキャリアを形成することができます。

  • 制度・働き方

    研修制度が充実しており、文系理系問わず活躍中です。手厚い住宅補助など社員が働きやすい福利厚生を完備!

会社紹介記事

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住環境やインフラを支える建築資材シビル事業。ペットボトルラベルや農業用フィルムを扱うフィルム事業。半導体製造設備など産業を支える高機能材と多岐に渡る事業を展開。
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人々の今日の暮らしを支え、明日の暮らしを豊かで快適にするために自ら変革する勇気を持って人と地球と未来にやさしいものづくりに挑戦し続けます。

「プラスチックテクノロジーで人と地球にやさしい未来を創造する」

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2024年より新中期経営計画「Go Beyond 2026 革新」をスタートしました。高い付加価値を生み、安定して稼げる会社となるため攻めの姿勢にシフトします。

タキロンシーアイは100年にわたってプラスチック技術を中心に、暮らしや社会を支える製品を世に送り出してきました。
その事業領域は極めて幅広く、お取引のあるお客様でさえ全てを把握することができないほど。
「えっ、これもタキロンシーアイの製品だったの?」と驚かれることも少なくありません。
これまで積み上げてきた歴史に裏打ちされた確かな技術力とブランド力の強さが当社の強みです。

◆活躍の幅が広い!3つの事業領域
【建築資材・シビル事業】
<建築資材>住宅環境に欠かすことのできない、マンションの廊下や外壁等を取り扱っています。
<インフラ関連(シビル)>施設の長寿命化や災害対応力を高める製品を取り扱っております。身近なところでは水膨張性止水材はアクアラインのトンネル内などにも使用されています。
【フィルム事業】
<アグリ>野菜や果実の栽培に最適な環境を提供する高機能農業用フィルム、ビニールハウスをメインに扱っております。
<包材事業>お菓子の袋などに使用されるジッパーテープや飲料用ボトルなどに使用されるシュリンクフィルムを世界に提供しています。
【高機能材事業】
高機能材ではプラスチックの板に様々な付加価値を付け販売しています。
例えば燃えにくい・静電気を発生させないようにするなどの付加価値をつけ、半導体工場や製造装置や、食品加工メーカーの製造ラインで使用いただいております。

また他にもカメラなどに搭載されているマイクロモーターなども取り扱いをしております。

◆社風・風土
タキロンシーアイでは、若手社員も主役です。社員は誰でも、自身で考えたアイデアを積極的に提案でき、責任のある仕事を経験することができます。定期的な上司との面談やジョブローテーションを通じて、今後のキャリアについて考え、自分自身に適したキャリアを形成できるのも当社の魅力です。風通しが良く、社内サークルやイベントなど社員が交流を深める場があり、離職率が低いのが特徴です。

会社データ

事業内容
合成樹脂製品の製造・販売
住設建材、床材、建装用資材、インフラ関連製品などの「建築資材・シビル事業」、工業用プレート、電子部品などの「高機能材事業」、農業用資材、包装用熱収縮フィルム、包装用資材などの「フィルム事業」を展開
本社郵便番号 108-0073
本社所在地 東京都港区三田三丁目5番19号
住友不動産東京三田ガーデンタワー28階
本社電話番号 03-6435-0180
創業 1919年10月10日
設立 1935年12月20日
資本金 152億1600万円
従業員数 連結:3,200名 
単体:1,100名(2024年3月末時点)
売上高 1,375億8100万円(2024年3月決算)
事業所 ●本社/東京・大阪
●支店/北海道、仙台、東京、愛知、大阪、広島、福岡
●研究所/滋賀
●工場/兵庫、茨城、滋賀、栃木、岡山、神奈川
主な取引先 農林水産省、国土交通省、厚生労働省、防衛省、環境省、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東日本高速道路、中日本高速道路、西日本高速道路、全国農業協同組合連合会、東京都ほか各都市の水道局・下水道局・交通局、地方自治体、JR各社、日本電信電話、INAX、岩田レーベル、大阪シーリング印刷、岡村製作所、ソニー、大建工業、ダイナパック、大日本印刷、千代田グラビア、DIC、DNPテクノパック、TOTO、東洋製罐、凸版印刷、ニコン、日新シール工業、日本生活協同組合連合会、日本フィルム工業、日本フルハーフ、パナソニック、パナソニック電工、久光製薬、フジシール、双葉電子工業、ボンパック、マックス、ヤマハ、建設会社各社、電力会社各社
代表者 代表取締役社長 福田祐士
平均年齢 44.7歳(2024年3月末時点)
平均勤続年数 19.6年 (2024年3月末時点)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.8時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 28 9 37
    取得者 28 9 37
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
部長研修、新任管理職研修、新任基幹職研修、問題解決力強化研修、モリウミアス研修、キャリア開発研修、新入社員フォローアップ研修、新入社員指導担当社員研修、国内・海外語学研修、部門別OJT研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
TOEIC対策e-ラーニング補助、ビジネス知識習得e-ラーニング補助、マネジメントスクール通学費用補助、TOEIC IPテスト実施、資格取得奨励金制度
メンター制度 制度あり
配属後1年間、指導担当社員として年次の近い社員がサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、宇都宮大学、群馬大学、千葉大学、東京農工大学、電気通信大学、横浜国立大学、横浜市立大学、兵庫県立大学、秋田大学、山形大学、信州大学、静岡大学、金沢大学、福井大学、三重大学、鳥取大学、岡山大学、愛媛大学、九州工業大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、中央大学、早稲田大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、龍谷大学、奈良先端科学技術大学院大学、長岡技術科学大学
<大学>
北海道大学、東北大学、東京工業大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京芸術大学、滋賀大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、山形大学、信州大学、国際教養大学、金沢大学、佐賀大学、青山学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、専修大学、帝京大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、明治学院大学、神奈川大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、龍谷大学、大阪工業大学、近畿大学、甲南大学、福岡大学、名城大学
<短大・高専・専門学校>
松江工業高等専門学校

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
─────────────────────────────―――─―――
理系     7名  8名   9名   6名  13名
文系     4名  5名   5名   5名  10名
採用実績(学部・学科) ●文科系/法、経済、経営、商、外国語など
●理科系/機械、電気、化学、生物など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 13 10 23
    2023年 4 7 11
    2022年 10 4 14
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 23 0 100%
    2023年 11 0 100%
    2022年 14 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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