最終更新日：2026/4/22

(株)北日本新聞社

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

新聞
出版
イベント・興行

基本情報

本社: 富山県

資本金: 9,900万円

売上高: 101億4,883万円（2025年3月期）

役員・従業員: 304名（2025年4月現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

大切なニュースはあなたの近くにある　富山を代表する新聞社

ご応募ありがとうございました（2026/04/06更新）

伝言板画像

2027年卒の新卒採用エントリーは、3月31日をもって締め切りました。
たくさんのご応募、ありがとうございました。

やりがい

ニュースや身近な情報を発信し地域貢献できる仕事です。多くの出会いがあり、成長を実感しながら働けます。
職場環境

若手の挑戦を後押しします。先輩のフォローの下、早くから大きなニュースや企画を担当することがあります。
制度・働き方

「DEI宣言」を公表し、社内で働く一人一人や地域社会の多様性を尊重します。

会社紹介記事

事件事故から地域話題、政治経済まで記者が追うニュースは多種多彩。デスクや先輩からアドバイスを受け、取材を重ねることで、書ける記事の内容も深くなっていきます。新聞社のビジネス職の柱のひとつが「広告営業」です。クライアントの情報発信を手助けし、時代のニーズをつかむ広告を生み出します。

: 事件事故から地域話題、政治経済まで記者が追うニュースは多種多彩。デスクや先輩からアドバイスを受け、取材を重ねることで、書ける記事の内容も深くなっていきます。

: 新聞社のビジネス職の柱のひとつが「広告営業」です。クライアントの情報発信を手助けし、時代のニーズをつかむ広告を生み出します。

思いが届き、つながり、広がっていく

若手記者は年間通じて勉強会を開いています。先輩社員から体験談や取材時の注意点などを聴き、自身の成長につなげています。	北日本新聞社は2024年に創刊140周年を迎えました。新聞は地域の課題と向き合い、不正を明らかにし、人々の喜怒哀楽や懸命に生きる姿を伝える。時代が移りメディアを取り巻く環境が変化しても、その使命は変わりません。　伝える手段は紙にデジタルが加わり、より幅広くなっています。記者が生み出した記事は、朝刊紙面や総合情報サイト「webunプラス」を通じて読者に届けられます。地域社会に与える影響は大きく、1人の気づきから生まれた1本の記事が、共感を呼び、人を結び付け、時に社会を動かす力にもなります。　新聞社の仕事は、報道だけではありません。メディアビジネス局後押しする主の情報発信を後押しする広告企画を考え、雑誌やフリーペーパーの発行も行っています。事業局では地域を盛り上げる魅力的なイベントの企画・運営に力を注いでいます。子育て世代向けサイトの運営や、デザインの力で地域の魅力を発信する「富山もようプロジェクト」など、新聞の枠をはみ出していく新たな価値創造にも挑んでいます。　すべての取り組みに共通するのは、県民・読者とともにあること。長い年月をかけて培った伝える技術を生かして、富山の未来をもっと豊かに、もっと元気にすることが、私たちの仕事です。

若手記者は年間通じて勉強会を開いています。先輩社員から体験談や取材時の注意点などを聴き、自身の成長につなげています。

　北日本新聞社は2024年に創刊140周年を迎えました。新聞は地域の課題と向き合い、不正を明らかにし、人々の喜怒哀楽や懸命に生きる姿を伝える。時代が移りメディアを取り巻く環境が変化しても、その使命は変わりません。

　伝える手段は紙にデジタルが加わり、より幅広くなっています。記者が生み出した記事は、朝刊紙面や総合情報サイト「webunプラス」を通じて読者に届けられます。地域社会に与える影響は大きく、1人の気づきから生まれた1本の記事が、共感を呼び、人を結び付け、時に社会を動かす力にもなります。

　新聞社の仕事は、報道だけではありません。メディアビジネス局後押しする主の情報発信を後押しする広告企画を考え、雑誌やフリーペーパーの発行も行っています。事業局では地域を盛り上げる魅力的なイベントの企画・運営に力を注いでいます。子育て世代向けサイトの運営や、デザインの力で地域の魅力を発信する「富山もようプロジェクト」など、新聞の枠をはみ出していく新たな価値創造にも挑んでいます。

　すべての取り組みに共通するのは、県民・読者とともにあること。長い年月をかけて培った伝える技術を生かして、富山の未来をもっと豊かに、もっと元気にすることが、私たちの仕事です。

会社データ

プロフィール	北日本新聞社は1884（明治17）年創刊の「中越新聞」を源流とし、140年にわたり、富山県民とともに歩んできました。県内シェアは約6割と、県紙としての地位を不動のものとしています。　この間、富山県議会、富山市議会など議会の不正追及と改革を訴えたキャンペーン報道「民意と歩む」（2017年）や「高校必修科目未履修の特報」（2007年）のスクープで新聞業界最高賞となる日本新聞協会賞を受賞するなど、県内ジャーナリズムの中核を担う言論機関として報道の使命と責任を果たしています。　一方、インターネットを中心とした新たなメディア環境に対応し、23年3月に富山の総合情報サイト「webun＋」をスタートさせました。「02（ゼロニイ）」などフリーマガジンの発行、ケーブルテレビ、コミュニティーエフエムとの連携など、新聞を核とした総合メディア産業として日々進化しています。
事業内容	■北日本新聞の印刷・発行　富山県で最大の部数を誇る北日本新聞を発行しています。きめ細かな取材・販売網を生かし、地域のニュースを中心に国内外の出来事や生活、文化、スポーツ情報をまとめた読み応えのある紙面をお届けしています。当社の基幹事業です。 ■総合情報サイト「webunプラス」　富山をもっと早く、広く、深く知るための総合情報サイト「webunプラス」を運営しています。ウェブの特性を生かし、事件事故や災害、スポーツ結果などを速報しているほか、テーマを深く掘り下げたオリジナル記事や、グルメ、イベント、子育て、おくやみなど、富山の暮らしに役立つ情報を発信しています。 ■各種イベントの企画運営　富山の文化・芸術・スポーツ振興、賑わい創出、地域活性化を目的とした事業を展開しています。 ■書籍の刊行　新聞の連載などをまとめた書籍の発行、自費出版などの業務を手掛けています。富山市中心部にある北日本新聞社本社。新聞を核にした総合メディア企業として多角的に事業を展開している

プロフィール

　北日本新聞社は1884（明治17）年創刊の「中越新聞」を源流とし、140年にわたり、富山県民とともに歩んできました。県内シェアは約6割と、県紙としての地位を不動のものとしています。
　この間、富山県議会、富山市議会など議会の不正追及と改革を訴えたキャンペーン報道「民意と歩む」（2017年）や「高校必修科目未履修の特報」（2007年）のスクープで新聞業界最高賞となる日本新聞協会賞を受賞するなど、県内ジャーナリズムの中核を担う言論機関として報道の使命と責任を果たしています。
　一方、インターネットを中心とした新たなメディア環境に対応し、23年3月に富山の総合情報サイト「webun＋」をスタートさせました。「02（ゼロニイ）」などフリーマガジンの発行、ケーブルテレビ、コミュニティーエフエムとの連携など、新聞を核とした総合メディア産業として日々進化しています。

事業内容

■北日本新聞の印刷・発行
　富山県で最大の部数を誇る北日本新聞を発行しています。きめ細かな取材・販売網を生かし、地域のニュースを中心に国内外の出来事や生活、文化、スポーツ情報をまとめた読み応えのある紙面をお届けしています。当社の基幹事業です。

■総合情報サイト「webunプラス」
　富山をもっと早く、広く、深く知るための総合情報サイト「webunプラス」を運営しています。ウェブの特性を生かし、事件事故や災害、スポーツ結果などを速報しているほか、テーマを深く掘り下げたオリジナル記事や、グルメ、イベント、子育て、おくやみなど、富山の暮らしに役立つ情報を発信しています。

■各種イベントの企画運営
　富山の文化・芸術・スポーツ振興、賑わい創出、地域活性化を目的とした事業を展開しています。

■書籍の刊行
　新聞の連載などをまとめた書籍の発行、自費出版などの業務を手掛けています。

富山市中心部にある北日本新聞社本社。新聞を核にした総合メディア企業として多角的に事業を展開している

本社郵便番号	930-0094
本社所在地	富山市安住町2-14
本社電話番号	076-445-3522（人事部）
創刊	1884年
資本金	9,900万円
役員・従業員	304名（2025年4月現在）
売上高	101億4,883万円（2025年3月期）
事業所	本社 ■地域本社：西部（高岡） ■支社：新川、砺波、金沢、東京、大阪 ■支局：立山、上市、朝日、入善、黒部、滑川、射水、氷見、南砺、小矢部
関連会社	北日本新聞開発センター、北日本新聞サービスセンター、富山シティエフエム、とやまソフトセンター、TOYAMATO
平均年齢	44.9歳
平均勤続年数	21.5年
各局紹介	■編集局 ■論説委員室 ■メディアビジネス局 ■映像ソフト局 ■事業局 ■販売局 ■印刷局 ■総務局 ■経営企画局 ■読者センター
ホームページ	北日本新聞社コーポレートサイトはこちら　https://www.kitanippon.co.jp/ 総合情報サイト「webunプラス」はこちら　https://webun.jp
沿革	1884年1月北日本新聞の前身「中越新聞」第1号発行 1888年7月「中越新聞」を「富山日報」と改題 1940年8月富山日報、高岡新聞、北陸日日新聞、北陸タイムスの4社が統合して、「北日本新聞」第1号を発行 1945年8月米空軍の空襲で社屋全焼疎開先の寺田工場で印刷。被災しながら発行を続けた「無休刊」の記録をたてる 1969年10月年間キャンペーン「地方自治を守ろう」で日本新聞協会賞 1970年10月黒部市の日本鉱業カドミウム汚染スクープで日本新聞協会賞 1984年8月創刊100周年、朝刊20万部を超す 1985年10月「北日本おさかな大学」で日本新聞協会広告賞 1989年6月地方紙初のフルカラー8ページ輪転機稼働 1994年7月新社屋完成 1996年7月カラー16ページ印刷が可能なタワー型新輪転機増設本紙最大40ページ体制実現 1987年7月 1987年7月本社内にコミュニティーFM「富山シティFM」開局 2006年7月新制作拠点「創造の森　越中座」稼働カラー40ページを含む48ページ体制が実現 2007年10月「高校必修科目未履修の特報」で日本新聞協会賞 2010年1月ウェブ新聞「webun」スタート 2014年8月創刊130周年 2015年10月「富山もようプロジェクト」で日本新聞協会広告賞 2017年10月「議会の不正追及と改革を訴えるキャンペーン報道「民意と歩む」で日本新聞協会賞 2021年12月、22年1月四大公害病のイタイイタイ病をテーマとした連載「神の川永遠に-イ病勝訴50年」で平和・協同ジャーナリスト基金賞奨励賞、新聞労連ジャーナリズム大賞特別賞 2023年３月総合情報サイト「ｗｅｂｕｎプラス」創刊 2024年１月創刊140周年を迎える 2024年「OKANE QUEST（オカネクエスト）」で日本新聞協会広告賞 2025年1月1日「北日本新聞社DEI宣言」公表

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	4名	2名	6名
取得者	4名	2名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修局別研修（若手記者勉強会など）新任部次長研修管理職研修
自己啓発支援制度	制度あり会社が認める各種資格を取得する際、受講料や受験料を補助。取得時には祝い金支給
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東北大学、富山大学、富山県立大学、新潟大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都府立大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立小松大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、上智大学、高崎経済大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、富山大学、富山県立大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、福井県立大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年：6名（大卒5名,院了1名） 2024年：5名（大卒5名） 2023年：6名（大卒6名） 2022年：4名（大卒3名,院了1名） 2021年：6名（大卒6名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
東北大学、富山大学、富山県立大学、新潟大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都府立大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立小松大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、上智大学、高崎経済大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、富山大学、富山県立大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、福井県立大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年：6名（大卒5名,院了1名）
2024年：5名（大卒5名）
2023年：6名（大卒6名）
2022年：4名（大卒3名,院了1名）
2021年：6名（大卒6名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）