最終更新日：2025/4/1

日清紡マイクロデバイス(株)

業種

半導体・電子・電気機器
精密機器
受託開発
その他電子・電気関連
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 52億2,007万円

売上高: 813億100万円（2023年12月期）

従業員: 4,109名（2023年12月期）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

２０２２年１月に新日本無線とリコー電子デバイスが統合して新しい会社名になりました！

企業のここがポイント

教育制度

職場の先輩社員が伴走し仕事や悩みをサポートする成長支援制度があります
職場環境

休日が125日と多く、連休もありワークライフバランスが整っています

会社紹介記事

時代を見据えた企業戦略と高度なテクノロジーで先端分野や産業社会の発展に貢献し続けます。新しい価値の創造、そして人と地球に優しい社会の発展へ私たちのものづくりへの思いはいつも1つです。

: 時代を見据えた企業戦略と高度なテクノロジーで先端分野や産業社会の発展に貢献し続けます。

: 新しい価値の創造、そして人と地球に優しい社会の発展へ私たちのものづくりへの思いはいつも1つです。

「つなぐ」技術が変える未来

年次に関わらずやる気のある人材を尊重する風土がここにはあります。若手がイキイキ活躍できる働きやすい職場環境、社風が根付いています。	◆日清紡マイクロデバイスとは？日清紡マイクロデバイス株式会社は、２０２２年１月に新日本無線とリコー電子デバイスが統合して出来た会社です。日清紡グループのマイクロデバイス事業の中核として事業の発展を推進してきた両社は、事業統合による体制強化とシナジーにより、成長市場にむけたアナログソリューションプロバイダとしてさらなる成長・発展を図ります。日清紡マイクロデバイスは、日清紡グループの企業理念である「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」に基づき、アナログ技術を強みとした電子デバイスとマイクロ波製品を通じてアナログソリューションを提供し、つながる社会の発展に貢献し、世界中の顧客から期待される価値と存在感ある企業を目指します。 ◆どのように成長するのか？両社のリソース(開発・営業・生産)を一体的に活用することにより、“Connect Everything”技術を磨き、超スマート社会の実現に向けて、さらなる成長・発展を図ります。電子デバイス事業では、アナログ半導体デバイスメーカとして両社が長年培ってきた強みを生かして、製品ポートフォリオの拡充と製品開発力強化、営業力強化、生産力強化を行い、エネルギーマネジメントや信号処理を中心としたアナログソリューションプロバイダとしてお客様への価値提供力を向上していきます。また、旧新日本無線のマイクロ波事業も、引き続き発展させていきます。 ◆若手がイキイキ活躍できる働きやすい職場環境・社風があります年次に関わらずやる気のある人材を育てる風土と、個性を尊重する風通しのよい社風は社員の成長と活躍を大きく後押ししています。入社後の研修も充実しており、基礎研修後は一人の新人に指導役の先輩が付き、実際の職場の中で成長を促し支えます。一人ひとりを丁寧に育成し、チームの中で仕事を通じ最大限に力を発揮してもらえる体制が充実しているのも特徴です。

年次に関わらずやる気のある人材を尊重する風土がここにはあります。若手がイキイキ活躍できる働きやすい職場環境、社風が根付いています。

◆日清紡マイクロデバイスとは？

日清紡マイクロデバイス株式会社は、２０２２年１月に新日本無線とリコー電子デバイスが統合して出来た会社です。
日清紡グループのマイクロデバイス事業の中核として事業の発展を推進してきた両社は、事業統合による体制強化とシナジーにより、成長市場にむけたアナログソリューションプロバイダとしてさらなる成長・発展を図ります。
日清紡マイクロデバイスは、日清紡グループの企業理念である「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」に基づき、アナログ技術を強みとした電子デバイスとマイクロ波製品を通じてアナログソリューションを提供し、つながる社会の発展に貢献し、世界中の顧客から期待される価値と存在感ある企業を目指します。

◆どのように成長するのか？

両社のリソース(開発・営業・生産)を一体的に活用することにより、“Connect Everything”技術を磨き、超スマート社会の実現に向けて、さらなる成長・発展を図ります。
電子デバイス事業では、アナログ半導体デバイスメーカとして両社が長年培ってきた強みを生かして、製品ポートフォリオの拡充と製品開発力強化、営業力強化、生産力強化を行い、エネルギーマネジメントや信号処理を中心としたアナログソリューションプロバイダとしてお客様への価値提供力を向上していきます。
また、旧新日本無線のマイクロ波事業も、引き続き発展させていきます。

◆若手がイキイキ活躍できる働きやすい職場環境・社風があります

年次に関わらずやる気のある人材を育てる風土と、個性を尊重する風通しのよい社風は社員の成長と活躍を大きく後押ししています。
入社後の研修も充実しており、基礎研修後は一人の新人に指導役の先輩が付き、実際の職場の中で成長を促し支えます。一人ひとりを丁寧に育成し、チームの中で仕事を通じ最大限に力を発揮してもらえる体制が充実しているのも特徴です。

会社データ

事業内容	「つなぐ」技術で未来を切り拓く。現代の社会生活に欠かせない電子デバイス製品・マイクロ波製品を開発・生産・販売・しているメーカーです。電子デバイス製品、マイクロ波製品の研究開発・設計・製造および販売当社は電子デバイスをグローバルに展開するBtoBのメーカーです。事業領域はIoTに不可欠な「電子デバイス」と「マイクロ波」です。主力の「電子デバイス製品」は自動車やスマートフォン、音楽、ゲーム、GPSデバイス等向け、「マイクロ波製品」は各種レーダーや衛星通信、センサーや医療機器等向けに優れた製品を提供しています。 ▼日清紡マイクロデバイス(株)に関するその他キーワード #新日本無線 #リコー #リコー電子デバイス #日清紡グループ #メーカー #製品開発 #生産技術 #工程管理 #品質保証 #BtoB #国内営業 #海外営業 #半導体デバイス業界 #回路設計 #プロセス技術 #予防医療 #自動運転 #東京 #埼玉 #大阪 #兵庫 #佐賀 #理系 #文理不問 #オープン・カンパニー #インターンシップこれからの社会のキーワードは“つながる”。ヒトとヒト、ヒトとモノ、モノとモノのつながりにインターネットは欠かせません（IoT）。

事業内容

「つなぐ」技術で未来を切り拓く。現代の社会生活に欠かせない電子デバイス製品・マイクロ波製品を開発・生産・販売・しているメーカーです。

電子デバイス製品、マイクロ波製品の研究開発・設計・製造および販売

当社は電子デバイスをグローバルに展開するBtoBのメーカーです。事業領域はIoTに不可欠な「電子デバイス」と「マイクロ波」です。主力の「電子デバイス製品」は自動車やスマートフォン、音楽、ゲーム、GPSデバイス等向け、「マイクロ波製品」は各種レーダーや衛星通信、センサーや医療機器等向けに優れた製品を提供しています。

▼日清紡マイクロデバイス(株)に関するその他キーワード
#新日本無線 #リコー #リコー電子デバイス #日清紡グループ
#メーカー #製品開発 #生産技術 #工程管理 #品質保証
#BtoB #国内営業 #海外営業 #半導体デバイス業界
#回路設計 #プロセス技術 #予防医療 #自動運転
#東京 #埼玉 #大阪 #兵庫 #佐賀 #理系 #文理不問
#オープン・カンパニー #インターンシップ

これからの社会のキーワードは“つながる”。ヒトとヒト、ヒトとモノ、モノとモノのつながりにインターネットは欠かせません（IoT）。

本社郵便番号	103-8456
本社所在地	東京都中央区日本橋横山町3番10号
電話番号	0120-35-3140
設立	1959年9月8日
資本金	52億2,007万円
従業員	4,109名（2023年12月期）
売上高	813億100万円（2023年12月期）
事業所・拠点	●本社　　東京都中央区 ●開発拠点　埼玉県川越、大阪府池田、佐賀県、長崎県 ●生産拠点　埼玉県川越、兵庫県やしろ、佐賀県
関連会社	日清紡ホールディングス(株) 日清紡マイクロデバイスＡＴ(株) 日清紡マイクロデバイス福岡(株) Nisshinbo Micro Devices (Thailand) Co., Ltd.
海外販売拠点	ソウル、台北、上海、深セン、シンガポール、フランクフルト、サンノゼ（アメリカ）
統合について	「日清紡マイクロデバイス(株)」は2022年1月に新日本無線(株)とリコー電子デバイス(株)が統合し誕生しました。アナログ半導体製造に長い歴史・実績をもつ両社の統合でリソース(開発・営業・生産)を一体的に活用することにより“Connect　Everything”技術を磨き、超スマート社会の実現に向けて、アナログソリューションプロバイダとしてさらなる成長・発展を図っていきます。お客様にとってより存在感のある企業になるために私たちは生まれました。
沿革	2022年 1月日清紡マイクロデバイス株式会社　設立 1981年（旧）リコー電子デバイス株式会社株式会社リコー大阪工場内に電子技術開発センターを竣工 1959年 9月（旧）新日本無線株式会社日本無線（株）全額出資により商号埼玉日本無線（株）として創立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	22名	1名	23名
取得者	14名	1名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

63.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別・目的別・専門別・部門別各種研修目標面談制度育成面談制度マネジメント層の多面評価制度ほか
自己啓発支援制度	制度あり eラーニングシステム、通信教育、費用補助
メンター制度	制度あり入社後約1年間、新入社員1人につき１人のペアリーダーがついてサポートします
キャリアコンサルティング制度	制度あり社内のキャリアコンサルタントと随時面談が可能
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、九州工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、同志社大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、鹿児島大学、金沢大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、総合研究大学院大学、千葉大学、千葉工業大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、徳島大学、同志社大学、名古屋大学、兵庫県立大学、広島大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、会津大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪学院大学、大阪工業大学、金沢大学、学習院大学、共栄大学、京都外国語大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東北大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島工業大学、福井大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学＜短大・高専・専門学校＞舞鶴工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年 2023年 2024年 --------------------------------------------- 高専・大卒・院了 27名 20名 31名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、九州工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、同志社大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、鹿児島大学、金沢大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、総合研究大学院大学、千葉大学、千葉工業大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福井大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、中央大学、東京工業大学、東京理科大学、徳島大学、同志社大学、名古屋大学、兵庫県立大学、広島大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、会津大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪学院大学、大阪工業大学、金沢大学、学習院大学、共栄大学、京都外国語大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東北大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島工業大学、福井大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学
＜短大・高専・専門学校＞
舞鶴工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校