最終更新日:2025/2/3

東京信用金庫

業種

  • 信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社
東京都
出資金
61億円(2024年3月)
当期純利益
46億円(2023年4月~2024年3月)
役職員数
627名(2024年3月)

「最も身近で最も頼りにされる金融機関」

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    自己資本比率10.30%(2024年3月期)

会社紹介記事

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得意先課担当の長谷川さん。サッカーで培ったコミュニケーション力と明るさを売りに、お客様から愛されている。どんな相談にも応じられるよう、日々、勉強中。
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後方事務担当の小林さん。さらに成長するために証券外務員等の資格を取得し、今後はテラー業務や融資業務を視野に入れて勉強中。

地域の価値を未来へつなぐ、東京信用金庫。お客様とともに成長できる舞台です。

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■本店営業部 得意先課 長谷川さん(2017年入庫) 
 就職活動は、民間企業だけでなく公務員も含め幅広い業界に興味を持ち活動しました。東京信用金庫を選んだのは、地域貢献活動に積極的に取り組んでいるところに惹かれたからです。また、人事部の職員が温かく、丁寧な対応をしてくれたことも決め手の一つでした。
 4月の入庫研修では、社会人としてのマナーや金融に関する基礎知識を学びました。配属後、練馬支店で出納や融資業務を経験し、2022年7月から本店営業部得意先課で渉外の仕事をしています。東池袋エリアを中心に、先輩からお客様を引き継ぎました。
 お客様の中にはお話し好きな方や、そうでない方など様々で、渉外業務の難しさを感じることもしばしばあります。しかし、明るさとバイタリティーで、地域の方々の信頼をさらに獲得できるよう努力していきたいと思います。
 また、サッカーが趣味なので休日に金庫のサッカー部の仲間と汗を流しリフレッシュしています。育児も一生懸命取り組むように心がけています。仕事もプライベートもより充実させていくことが今後の目標です。

■板橋支店 事務課 小林さん(2023年入庫)
 大学時代は主に日本語学の勉強に励み、就職活動では地域やお客様の身近な存在である信用金庫に興味を持つようになりました。なかでも東京信用金庫は地域とのつながりを大切にしていて特に魅力を感じました。また、女性職員の活躍や働きやすさについての説明を聞き安心して働ける職場だと思い、当金庫を選びました。
 入庫研修では、座学の他にお札の数え方を練習する時間がありました。初めは、早く・正確に数えることがなかなか出来ませんでしたが、練習を重ねるうちに上達していったことが印象に残っています。その後、板橋支店に配属され、事務課で後方事務を担当しています。預金通帳や証書の作成、各種変更手続等、正確さや丁寧さに加えてお客様をお待たせしないための迅速さが求められています。
 入庫当初は戸惑うことも多かったですが、担当業務への理解も深まり少しずつですが「自分が成長している」と実感できるようになりました。今後も、成長した自分をイメージして日々の業務に励み、自己研鑽に励んでいきたいです。

会社データ

事業内容

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東京信用金庫 本店

信用金庫法に基づく金融業務
(預金業務、融資業務、内外国為替業務、証券業務、保険業、信託業務、各種代理業務、公金取扱業務など)
本部郵便番号 170-0013
本部所在地 東京都豊島区東池袋1-12-5
人事部電話番号 03-3984-9114
設立 1956年1月
出資金 61億円(2024年3月)
役職員数 627名(2024年3月)
当期純利益 46億円(2023年4月~2024年3月)
事業所 [都内24店1出張所、埼玉6店]
豊島区/本店、要町、椎名町、東長崎
新宿区/中井駅前、新宿、高田馬場、江戸川橋
板橋区/板橋、大山、志村、志村坂下、成増、上板橋
練馬区/中村橋、練馬、大泉、武蔵関、土支田
中野区/中野坂上
杉並区/下井草
台東区/浅草
中央区/日本橋
西東京市/田無
埼玉県/志木、蕨、朝霞、戸田、浦和白幡、新座
関連会社 (株)東信ビルディング
役員 理事長  半澤 進
平均年齢 38歳10カ月(2024年3月末時点・正規職員)
平均勤続年数 15年3カ月(2024年3月末時点・正規職員)
業績推移 決算期    預金量  融資量
─────────────────
2020年3月   10,164  6,908
2021年3月   11,543  7,430
2022年3月   11,825  7,479
2023年3月   12,022  7,553
2024年3月   12,168  7,610
           (単位:億円)
沿革
  • 1956年
    • 3金庫合併により設立
  • 1989年
    • 外国為替公認銀行に認可
  • 1992年
    • (株)東信ビルディング設立(100%出資子会社)
  • 1995年
    • 信託業務開始
  • 2001年
    • 損害保険窓口販売業務開始
  • 2002年
    • 生命保険窓口販売業務開始
  • 2003年
    • 個人向け国債窓口販売業務開始
  • 2006年
    • 投資信託窓口販売業務開始
  • 2010年
    • 豊島区と「業務連携・協働に関する覚書」を締結
  • 2011年
    • 豊島区の「ワークライフバランス推進企業」に認定
  • 2012年
    • ATM手数料の365日無料化
  • 2013年
    • 新座支店開設
  • 2014年
    • 豊島区と「帰宅困難者対策の連携協力に関する協定」を締結
  • 2015年
    • 土支田支店開設
  • 2016年
    • 豊島区の「としまイクボス宣言」に参画
  • 2018年
    • 板橋区の「いたばしグッドバランス会社賞」を受賞
  • 2020年
    • 板橋区の「いたばしグッドバランス会社賞」を受賞
  • 2023年
    • 株式会社日本格付研究所(JCR)から「A-(安定的)」の格付を取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
内部研修
外部研修
OJT
自己啓発
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座支援
※金庫指定の通信講座を受講し、合格修了した受講料の金庫補助を受けられます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京都立大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2025年 総合職46名 事務職-名
2024年 総合職53名 事務職-名
2023年 総合職39名 事務職-名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 26 20 46
    2024年 28 25 53
    2023年 27 12 39
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 46 0 100%
    2024年 53 6 88.7%
    2023年 39 5 87.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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