最終更新日:2025/2/3

(株)サンカクカンパニー

業種

  • 広告制作・Web制作
  • インターネット関連
  • 広告
  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
非公開
従業員
55名(2024年)

デジタルマーケティングを中心に企画力と技術力でビジネスを創り、たくさんの人々に楽しんでもらえるサービスを提供していきます。

会社紹介記事

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多様な企業の広告戦略をチームで支援する、デジタルマーケティングのプロ集団です。人と人との関係に「嬉しい瞬間」を増やしたい、という思いを大切に進化を続けています。
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活躍する社員の共通点は、クライアントとの接点を楽しみ、メンバーとも素直に協力できること。営業担当者は受注の前も後も、中心となってプロジェクトを動かしていきます。

デジタルマーケティングの未来を拓く、市場価値の高い人材を目指せます

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やさしく気遣いのできる人が多く、チームワークも重視する当社。メンバーの良さをさらに引き出しあえるような、外向きのコミュニケーションができる人材を待望しています。

2025年に創業20周年を迎えた当社は、大手上場企業を中心に多くのクライアントから支持をいただきながら成長を続けている広告系企業です。営業、企画、システム開発・運用、調査分析に至るまで、デジタルマーケティング周りの一連のサービスを自社で手がけており、クライアントに必要なもの全てを高水準、かつワンストップで提供できることが当社の強みです。元々、大手広告代理店出身のメンバーで立ち上げ、いち早く広告のデジタル化に対応してきたため、現在では9割以上がデジタルマーケティングのプロジェクトになります。

エネルギー、住宅、化粧品など多彩なクライアントのパートナーとして動いており、官公庁や自治体ともタッグを組んでいます。また、2022年に電子カルテシステムを展開するCEホールディングスの一員となってからは医療系の新サービスもリリースするなど、今後大きな市場成長が見込まれるメディカル・ヘルスケア分野にも進出しています。

デジタルマーケティングにはさまざまな手法がありますが、すべてに共通するのが「受け手とのコミュニケーションをつくる」という視点です。クライアントが自社のお客様であるユーザーや企業に対して伝えたいメッセージを伝えるための最適な手法・手段を模索し、クライアントとお客様のコミュニケーションをデザインすることが、私たちの仕事です。

そして当社が一緒に働きたいのも、そんな「コミュニケ―ションをつくる」のが好きな人です。自分と人との関係性を築いたり、人と人のコミュニケーションを取り持ったりするのが得意な人は、その資質を大いに活かせる仕事だと思います。

入社後はまず提案営業としての経験を積み、ゆくゆくはコンサルティングも担える存在に成長してください。SNSやAIなど先端領域の知見も網羅しながら、クライアントとエンドユーザーとの接点を作るところから、クライアントの事業を共に創っていくスタンスでアドバイスできるような「コンサルタント集団」を目指しています。

デジタルマーケティングを担える人材はまだまだ圧倒的に供給が足りていないビジネスキャリアの“ブルーオーシャン”です。当社はこの分野で一流の人材になれるような、その市場価値を高めるための機会を確実に提供できる会社です。自らのキャリアを掴み取っていく挑戦をしたい、という意欲を持った方に注目いただければ嬉しいですね。

(代表取締役COO 吉澤愼一)

会社データ

事業内容

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クリエイティブと成果の追求

広告ITを主業としており、日本を代表する企業の広告戦略について、デジタルマーケティングの領域をメインにコンサルティングから施策立案、実施までを行います。
クライアントの広告展開の中でも、特にウェブを活用したコミュニケーションの企画をするところに強みをもっています。
また、自社企画サイトの開発と運営を行い、事業モデル化への試みや、広告コミュニケーションのプロトタイプとして新しい発想の開発も行っています。
企画時は広告領域全般に渡って行うことも多々ありますが、実施の際はWEBコミュニケーションを中心に取組んでいます。

[事業パート]
〇Digital Consulting
デジタルマーケティングの企業コンサルティング

〇Create the Web
ウェブサイト、ウェブプロモーションの企画・デザイン・開発・運営

〇Service Dev
クライアントの事業開発と実施(デジタルを活用した領域が中心)

〇HR Training
デジタルマーケターやウェブ施策担当者の育成(法人・個人)

[プロジェクト内容]
国内最大手の広告代理店やITコンサルティングの企業とチームになって、デジタル領域のマーケティング戦略の立案からウェブマーケティングに関するコンサルティング、ウェブサイトの企画・開発・運用までを行います。
プロモーション領域では、日本中にブームを起こすようなキャンペーンの仕事に取り組むこともあります。

[コンサルティング・企画・開発領域]
1.事前調査・分析
2.コミュニケーション戦略の立案
3.施策プランニング
4.クリエイティブ開発
(詳細企画・デザイン・コピー開発、キャスティング、撮影など)
5.ウェブサイト構造設計・ユーザビリティ設計
6.ウェブサイト制作・システム開発
7.運営
本社郵便番号 114-0016
本社所在地 東京都北区上中里2丁目9番1号
本社電話番号 03-6658-5428
創業 2005年7月6日
資本金 5,000万円
従業員 55名(2024年)
売上高 非公開
主な取引先 旭化成グループ
ミツウロコグループ
アイスタイル
電通グループ
ビッグローブ株式会社
HOYA株式会社
株式会社読売エージェンシー
Google、Yahoo!、Microsoft、Meta
        他多数
平均年齢 36歳
沿革
  • 2005年7月
    • 東京都世田谷区にて会社設立 広告企画、Webコンサルティング・制作事業開始
  • 2008年5月
    • プライバシーマーク取得(認定番号第10822906号)
  • 2015年9月
    • 本店を渋谷区千駄ケ谷四丁目28番4号に移転
  • 2016年9月
    • 資本金5000万円に増資
  • 2018年7月
    • 労働者派遣事業・有料職業紹介事業開始
  • 2020年7月
    • 人材育成事業開始
  • 2022年2月
    • 株式会社CEホールディングスと資本提携しグループに参画
  • 2024年1月
    • 女性活躍推進企業認定の「えるぼし認定」を取得
  • 2024年8月
    • 本店を北区上中里に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 3.5
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 32時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 1 3
    取得者 2 1 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 18.8%
      (16名中3名)
    • 2024年度

    役員33%:6名中女性2名

社内制度

研修制度 制度あり
社内・社外研修制度あり
〇全職種
 全員共通の研修及び職種ごとの社内研修を用意
〇職種別
 <Webディレクターの例>
  ウェブ解析士の初級、上級の社内研修を行い、資格取得までをサポート
〇その他
 外部研修を活用した階層別研修(マネージャー研修など)も実施
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
ウエブ解析士資格取得講座および試験を社内にて受けることができます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、多摩美術大学、筑波大学、東京農業大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、早稲田大学、大妻女子大学、関東学院大学、静岡文化芸術大学、東京工科大学
<短大・高専・専門学校>
専門学校桑沢デザイン研究所

採用実績(人数)       2023年 2024年 2025年(予)
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大・専門卒  3名  3名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 2 3
    2023年 0 3 3
    2022年 1 4 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 5 1 80.0%
    2023年 3 2 33.3%
    2024年 3 1 66.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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