最終更新日:2025/2/3

学校法人 大阪経済大学

業種

  • 学校法人

基本情報

本社
大阪府
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
専任職員数
100名(2025年1月現在)

【大学職員総合職】関西中堅私大で職員として働く。あなたの行動力・挑戦する力を大学運営に活かしてみませんか?

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会社紹介記事

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本学は大阪市内に立地する”都市型大学”です。大阪メトロ今里筋線「瑞光四丁目」駅から徒歩2分、阪急京都線「上新庄」駅から徒歩15分の【2Wayアクセス】。通勤も快適です
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2032年の創立100周年に向け、長期ビジョン「DAIKEI 2032」を策定しました。教職員が一丸となり、大学の発展のために日々仕事に邁進しています。

新卒のみなさまに求めるのは、【挑戦】【行動】【協力】【戦略】です!

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新卒のみなさまへのメッセージ

本学は2032年に創立100周年を迎えます。新しいミッション、そして新しいビジョン「DAIKEI 2032」の達成のため、そして2027年度に完成年度を迎える新学部・国際共創学部を含むすべての学部のさらなる発展のため、私たち職員が担うべき領域はさらに拡大していきます。

業界全体を見ると、少子化が進む中で「大学は斜陽産業だ」という人もいますが、変化が激しくあらゆる未来が想定される”戦国時代”だからこそ、私たち大学職員の努力や成果次第で大学の未来は変えていくことができると考えています。

そのような状況の中、本法人は「新卒入職者として求める人材像」を以下のとおり定めています。

1.【挑戦】失敗や変化を恐れず、高い目標を持ち挑戦し続けられる方
2.【行動】当事者意識を持ち、積極的に考え行動できる方
3.【協力】様々な価値観を受け入れながら、仲間と一丸となって職務にあたれる方
4.【戦略】問題発見・課題解決のサイクルをまわせる方

また、「本学職員が目指すべき人材像」は以下のとおりです。
1.自らを律し、異なる背景を持った他者と創発的協働ができる人材
2.幅広い教養・豊かな感性を備え、事業をデザインできる人材
3.生涯をかけて学び続け、変化し続けることができる人材
※「専任職員人材育成ビジョン」掲載ページ
https://www.osaka-ue.ac.jp/profile/staff_development.html

新卒入職者として着任されるみなさまの【挑戦】【行動】【協力】【戦略】があればこそ、本法人の発展はより強力に推進していけると考えています。学部学生数約7,600名に対し、専任職員数104名というのは少数精鋭の部類に入りますが、だからこそ一人ひとりの活躍のフィールドは広いです。みなさまの【挑戦】【行動】【協力】【戦略】を存分に発揮してください。

お会いできる日を楽しみにしています。

***

過年度の採用説明動画(オンデマンド型)はYoutubeにて公開中です!
【大阪経済大学 職員採用説明】
★大学紹介
 https://youtu.be/Z4eORtGXzYQ
★職員説明(大学職員という職種の魅力・大経大で働くことの魅力)
 https://youtu.be/HujF1JV8rTM
★大学職員インタビュー1(企画部職員)
 https://www.youtube.com/watch?v=j0JdPf0qVZk
★大学職員インタビュー2(人事課職員)
 https://www.youtube.com/watch?v=SKMGDvopbmc

ぜひご視聴ください!

会社データ

事業内容
教育・研究事業
本社郵便番号 533-8533
本社所在地 大阪市東淀川区大隅2-2-8
本社電話番号 06-6328-2431
開設 1935年10月23日
資本金 学校法人のためなし
専任職員数 100名(2025年1月現在)
売上高 学校法人のためなし
事業所 大隅キャンパス(メインキャンパス)
北浜キャンパス
摂津キャンパス
関連会社 (株)経大サービス(大阪経済大学100%出資事業法人)
平均年齢 43.5歳
沿革
  • 1932年
    • 浪華高等商業学校開設。
  • 1935年
    • 昭和高等商業学校として新発足。
  • 1944年
    • 学徒動員などのために昭和高等商業学校の生徒募集中止。
      大阪女子経済専門学校を設立。
  • 1946年
    • 昭和高等商業学校を大阪経済専門学校(共学)に改称。大阪女子経済専門学校を廃止。
  • 1949年
    • 学制改革により、大阪経済専門学校が大阪経済大学となる。
      経済学部経済学科をおく。
  • 1951年
    • 経済学部経済学科第一部・第二部に改組。
      大阪経済専門学校を廃止。
  • 1962年
    • 経済学部経営学科第一部・第二部をおく。
  • 1964年
    • 経済学部経営学科を経営学部経営学科第一部・第二部に改組。
  • 1966年
    • 大学院経済学研究科修士課程をおく。
  • 1968年
    • 大学院経済学研究科博士課程をおく。
  • 1983年
    • 創立50周年記念式典を挙行。
  • 1991年
    • 経営学部第一部経営情報学科をおく。
  • 1997年
    • 経営学部第一部経営情報学科を経営情報学部経営情報学科に改組。
  • 2002年
    • 経済学部第一部地域政策学科をおく。教養部を人間科学部人間科学科に改組。
      創立70周年記念式典を挙行。
  • 2003年
    • 大学院経営情報研究科修士課程をおく。
  • 2004年
    • 経営学部第一部ビジネス法学科をおく。
  • 2005年
    • 大学院経営学研究科修士課程をおく。
      経営情報学部経営情報学科を経営情報学部ビジネス情報学科・ファイナンス学科に改組。
  • 2006年
    • 大学院人間科学研究科修士課程をおく。
      経済学部第一部・第二部を昼夜開講制に移行。
  • 2010年
    • 経済学部経済学科 昼夜開講制を廃止。
  • 2012年
    • 経営情報学部ビジネス情報学科・ファイナンス学科を情報社会学部情報社会学科に改組。
      創立80周年記念式典を挙行。
  • 2022年
    • 創立90周年記念式典を挙行。
  • 2024年
    • 国際共創学部国際共創学科をおく。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.3
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 2 4 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入職員研修、職員全体研修、階層別研修、考課者・被考課者研修、ハラスメント防止研修、大学院進学補助など
自己啓発支援制度 制度あり
外部研修への参加、eラーニング受講
メンター制度 制度あり
新入職員の成長を支援するため、中堅職員の指導力向上のため、人が人を育てる風土醸成のため、2019年度よりメンター制度を導入しています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪府立大学、筑波大学、武庫川女子大学、立命館大学、龍谷大学
<大学>
追手門学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大谷大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州保健福祉大学、京都大学、京都外国語大学、近畿大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、滋賀大学、摂南大学、同志社大学、日本大学、北海道大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学

採用実績(人数)    2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(予)
--------------------------------------------------------
院卒  -    -    1名   - -
大卒  3名   0名   1名   3名  1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 3 3
    2023年 1 1 2
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 0 0 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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