最終更新日：2026/3/9

日本製紙物流(株)【日本製紙グループ】

正社員

業種

物流・倉庫
陸運（貨物・バス・タクシー）
海運
不動産

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 7,000万円

売上高: 276億円（2023年度）

従業員: 300人

募集人数: 1～5名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	日本製紙物流の「物流」って何だろう！？　<WEB会社説明会>

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【事務職】日本製紙グループの中核的物流会社です。企画から製品輸送に関わる様々な物流業務を行っており、物流インフラを支える大切な仕事です。

積極的に受付中

【27卒向け】【事務系総合職】会社説明会実施中（2026/03/09更新）

伝言板画像

2027年度卒の新卒採用を開始いたしました。
物流、事務職、興味を持ったきっかけは何でも歓迎です。
お気軽に会社説明会のご予約をお願いいたします♪

【よくある質問】
・適性検査、面接について
→エントリーシートは選考の対象ではありません。
面接時の参考資料として使用いたします。

・適性検査について
→WEBにてご受験いただきます。
ハードルに感じず、気構えずご受験ください。

※その他気になる点は是非会社説明会にてご質問ください。
（選考への影響はないので、なんでも気になることは聞いてくださいね！）

安定性・将来性

日本製紙グループの中核的物流会社。日本のインフラを支える役割。
事務系総合職の募集

自ら周りを巻き込む力を求めてます。
制度・働き方

年間休日120日、フレックスタイム制、残業15ｈ以下等、福利厚生◎

会社紹介記事

日本製紙グループの主力製品である「紙」に加え、グループ以外の物流事業を積極的に拡大。将来を見越した経営戦略を展開することで、安定した経営を実現しています。新入社員が安心して業務に取り組めるよう、身近な先輩がエルダーとなり丁寧に指導、何でも相談できます。

: 日本製紙グループの主力製品である「紙」に加え、グループ以外の物流事業を積極的に拡大。将来を見越した経営戦略を展開することで、安定した経営を実現しています。

: 新入社員が安心して業務に取り組めるよう、身近な先輩がエルダーとなり丁寧に指導、何でも相談できます。

日本製紙グループの主管物流として築いたノウハウやインフラを活用、新たな事業も展開

「誰とでもしっかりコミュニケーションがとれ、1つの考えに偏らないバランス感覚を持った人に成長できるよう、会社でも精一杯サポートしていきたい」と話す石川部長	■保管から輸送までを一手に、迅速かつ丁寧に担うわたしたちは、全国各地に展開する日本製紙グループの生産工場周辺の倉庫・都心部を中心とする消費地の倉庫で保管される紙製品を、多様な手段を駆使して輸送している物流企業です。紙製品は非常にデリケートかつ多様な形態を持った製品であるため、保管から輸送までの工程を一手に担うことにより、お客様にとって効率的で質の高い物流を提供しています。特に輸送についてはトラックやトレーラーをメインに、鉄道を使ったコンテナ輸送や船による海運輸送にも精通。お客様のニーズ、予算やスケジュールに合わせてさまざまな輸送方法を提案することが可能です。また倉庫についても、全国各地に構える倉庫を活用することで紙製品に留まらず、多様に変化するお客様のニーズにお応えし続けています。 ■新たな取り組みで、安定した事業を展開近年は電子データ普及により、一部の紙需要が低下しています。そのため当社では、保有するトラックや倉庫などの物流インフラや社内ノウハウを応用し、グループ以外の荷物を運ぶ新たな事業にも注力しています。太陽光パネルや衣料品、日用品、ペットボトルなどの輸送や倉庫保管サービスなどを積極的に展開し、2023年には全体の約25％をそれらの荷物が占めるなど、順調に拡大しています。今後もこうしたグループ以外の新たな事業を開拓することで、売上拡大を図っていきます。また、物流において注目を集めた「2024年問題」については、当社の主たる顧客がグループ企業である利点を活かし、双方に関わる共通の課題として協力しながら迅速に対応を図れたことは、作り手と一体感を持った物流が行える当社の大きなメリットと言えるでしょう。（石川康博／管理本部総務・人事部長）

「誰とでもしっかりコミュニケーションがとれ、1つの考えに偏らないバランス感覚を持った人に成長できるよう、会社でも精一杯サポートしていきたい」と話す石川部長

■保管から輸送までを一手に、迅速かつ丁寧に担う
わたしたちは、全国各地に展開する日本製紙グループの生産工場周辺の倉庫・都心部を中心とする消費地の倉庫で保管される紙製品を、多様な手段を駆使して輸送している物流企業です。
紙製品は非常にデリケートかつ多様な形態を持った製品であるため、保管から輸送までの工程を一手に担うことにより、お客様にとって効率的で質の高い物流を提供しています。
特に輸送についてはトラックやトレーラーをメインに、鉄道を使ったコンテナ輸送や船による海運輸送にも精通。お客様のニーズ、予算やスケジュールに合わせてさまざまな輸送方法を提案することが可能です。
また倉庫についても、全国各地に構える倉庫を活用することで紙製品に留まらず、多様に変化するお客様のニーズにお応えし続けています。

■新たな取り組みで、安定した事業を展開
近年は電子データ普及により、一部の紙需要が低下しています。そのため当社では、保有するトラックや倉庫などの物流インフラや社内ノウハウを応用し、グループ以外の荷物を運ぶ新たな事業にも注力しています。
太陽光パネルや衣料品、日用品、ペットボトルなどの輸送や倉庫保管サービスなどを積極的に展開し、2023年には全体の約25％をそれらの荷物が占めるなど、順調に拡大しています。今後もこうしたグループ以外の新たな事業を開拓することで、売上拡大を図っていきます。
また、物流において注目を集めた「2024年問題」については、当社の主たる顧客がグループ企業である利点を活かし、双方に関わる共通の課題として協力しながら迅速に対応を図れたことは、作り手と一体感を持った物流が行える当社の大きなメリットと言えるでしょう。
（石川康博／管理本部総務・人事部長）

会社データ

プロフィール	物流とは、物的物流の略です。お客様から荷物を預かったり、お客様の指定するところに運んだりする、私たちの生活に必要なライフラインのひとつです。当社は日本製紙グループ製品の輸送・保管を担っており、圧倒的ボリュームの取扱量を確保しています。また近年は紙製品にこだわらず、日本製紙以外の製品取扱も積極的に開拓を行っています。これにより「総合物流企業」として、より安定した経営基盤を作り上げていきます。先輩・後輩関係なく自由に話ができ、社内では意見交換が活発に行われています。新入社員にはエルダー（職場の身近な先輩社員）が細やかな指導や相談にのる制度を取り入れています。また在宅勤務制度とフレックスタイム制を導入しており、年休取得率は平均70％以上。社員のワークライフバランス実現への環境が整った会社です。
事業内容	【倉庫事業】全国各地に展開する日本製紙グループの工場や消費地を中心に倉庫を構え、紙製品に留まらず、お客様の多様に変化するニーズに自信をもってお応えします。【陸運事業】全国各地に点在する日本製紙グループの工場や消費地倉庫から出荷される紙製品の輸送を基本として、トラック・トレーラ―・コンテナと多様な陸送形態を完備しています。この多用な陸送形態を活用し、全国を舞台に、幅広い業種のお客様ニーズに合わせて安全・確実・迅速なサービスを提供します。【通運事業】貨物ターミナル等を利用し、紙・パルプ業界の中で最も高い鉄道貨物輸送（コンテナ）比率実現に貢献しています。【請負事業】日本製紙グループの工場において、倉庫内作業をはじめ、断裁・包装作業を請け負っています。【賃貸事業】各地に展開する倉庫を中心に、幅広い業種のお客様ニーズに合った倉庫を提供しています。【海運事業】地球環境に優しい海上輸送により、迅速・安全・質の高い輸送を行っています。【物流不動産】土地・倉庫の有効利用（売却、賃貸）、倉庫・物流センターをお探しの企業向けに仲介をしています。【事務系総合職】の募集です！

プロフィール

物流とは、物的物流の略です。
お客様から荷物を預かったり、お客様の指定するところに運んだりする、私たちの生活に必要なライフラインのひとつです。
当社は日本製紙グループ製品の輸送・保管を担っており、圧倒的ボリュームの取扱量を確保しています。
また近年は紙製品にこだわらず、日本製紙以外の製品取扱も積極的に開拓を行っています。
これにより「総合物流企業」として、より安定した経営基盤を作り上げていきます。

先輩・後輩関係なく自由に話ができ、社内では意見交換が活発に行われています。
新入社員にはエルダー（職場の身近な先輩社員）が細やかな指導や相談にのる制度を取り入れています。
また在宅勤務制度とフレックスタイム制を導入しており、年休取得率は平均70％以上。社員のワークライフバランス実現への環境が整った会社です。

事業内容

【倉庫事業】
全国各地に展開する日本製紙グループの工場や消費地を中心に倉庫を構え、紙製品に留まらず、お客様の多様に変化するニーズに自信をもってお応えします。

【陸運事業】
全国各地に点在する日本製紙グループの工場や消費地倉庫から出荷される紙製品の輸送を基本として、トラック・トレーラ―・コンテナと多様な陸送形態を完備しています。この多用な陸送形態を活用し、全国を舞台に、幅広い業種のお客様ニーズに合わせて安全・確実・迅速なサービスを提供します。

【通運事業】
貨物ターミナル等を利用し、紙・パルプ業界の中で最も高い鉄道貨物輸送（コンテナ）比率実現に貢献しています。

【請負事業】
日本製紙グループの工場において、倉庫内作業をはじめ、断裁・包装作業を請け負っています。

【賃貸事業】
各地に展開する倉庫を中心に、幅広い業種のお客様ニーズに合った倉庫を提供しています。

【海運事業】
地球環境に優しい海上輸送により、迅速・安全・質の高い輸送を行っています。

【物流不動産】
土地・倉庫の有効利用（売却、賃貸）、倉庫・物流センターをお探しの企業向けに仲介をしています。

【事務系総合職】の募集です！

本社郵便番号	340-0002
本社所在地	埼玉県草加市青柳2-2-30
本社電話番号	048-932-2300
設立	1972年(昭和47年)
資本金	7,000万円
従業員	300人
売上高	276億円（2023年度）
事業所	サテライトオフィス：東京都（千代田区御茶ノ水）関東OPC　　　　　：東京都（江東区有明、北区堀船）、　　　　　　　　　埼玉県（草加市、越谷市、所沢市）、栃木県（足利市）東海事業部　　　：静岡県（富士市）関西事業部　　　：兵庫県（尼崎市）中国事業部　　　：山口県（岩国市）、広島県（大竹市）、島根県（江津市）九州事業部　　　：熊本県（八代市）
関連会社	日本製紙（株）、日本製紙クレシア（株）、日本製紙パピリア（株）、日本紙通商（株）、日本製紙木材（株）、日本製紙総合開発（株）等
沿革	1972（昭和47）年11月十條倉庫(株)設立、事業開始 1997（平成9）年4月　十條倉庫(株)、三裕運輸倉庫(株)、エヌピー山田物流(株)の3社合併により、日本製紙物流(株)へ社名変更 2007（平成19）年5月日本製紙物流(株)を存続会社とし、大昭和ロジスティクス(株)、日本板紙物流(株)の3社統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	3名	0名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】会社概要や各種規則等の説明、社内各部署の具体的な業務内容を学習し、会社への理解を深めます。また、物流倉庫の現場見学等を通じ、物流業務とは何かを体感いただきます。【日本製紙グループ企業研修】 4月に日本製紙のグループ企業へ入社した社員全員で、ビジネスマナーや仕事の進め方など、社会人としての基礎を学びます。また、昨年は富士地区で体験型の宿泊研修を行い、新事業や紙製品の工場見学を通じ、グループ企業について理解するとともに、同期と交流を深める良い機会となっています。研修後も7月と1月、2年目にフォローアップ研修を実施し、自己の振り返りと今後の成長に向けてのスキル習得を図ります。【OJT研修】入社後1年間で習得する業務計画「個人別スキルアップ計画」をあらかじめ会社で作成し、これに沿って業務を習得していきます。習熟度に合わせて柔軟に変更しますので、自己の成長度合いを確認しながら、スキルを身に着けることができます。【パソコン研修】 ExcelやWordなど、基礎から応用まで、わかりやすく身に付ける機会を設けています。「スキルアップを図りたい」「もっと業務を効率化したい」という方に人気の研修です。【階層別研修】管理職層、リーダー層など、階層ごとに求められるスキルを学びます。【昇格登用者研修】主任や管理職に登用昇格された方への研修を実施しています。【eラーニング】コンプライアンス、情報セキュリティ、ハラスメント防止などの教育・研修を定期的に実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり【公的資格取得援助制度】業務上又は技能向上に必要な資格取得について、会社から補助（受験料／講座受講料等）を受けられる制度です。自身のスキルアップに活用できます。
メンター制度	制度あり【エルダーブラザー制度】新入社員ごとに1名の先輩社員が付いて、業務の質問から日常の相談まで、いつでも質問できます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり【人事希望調査・面談】年1回、現在の仕事の状況、キャリア形成や異動等についての希望を申請、上長と面談を行います。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川工科大学、北里大学、熊本学園大学、県立広島大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、静岡理工科大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本文理大学、広島工業大学、広島国際大学、福山市立大学、富士大学、法政大学、明海大学、山梨学院大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪成蹊短期大学、香蘭女子短期大学、自由が丘産能短期大学、高山自動車短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年ーーーーーーーーーーーーーーーーーー大卒　　3名　　　2名　（採用せず）

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川工科大学、北里大学、熊本学園大学、県立広島大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、静岡理工科大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本文理大学、広島工業大学、広島国際大学、福山市立大学、富士大学、法政大学、明海大学、山梨学院大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪成蹊短期大学、香蘭女子短期大学、自由が丘産能短期大学、高山自動車短期大学

採用実績（人数）

　　　2022年　2023年　2024年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
大卒　　3名　　　2名　（採用せず）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）