最終更新日：2025/5/1

宮崎トヨタ自動車(株)

業種

専門店（自動車販売・自動車関連）
商社（自動車関連・輸送用機器）
損害保険
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 宮崎県

資本金: 2億3,000万円（2021年4月グループ計）

売上高: 462億円（2021年3月実績） ※グループ計

従業員: 1,036名（2021年3月時点） ※グループ計

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

TO THE FUTUREEEEE　　君と未来を、「　　　　　　　　」

会社紹介記事

県内最大のトヨタ販売店グループ規模で宮崎のクルマ文化を牽引します。また、店舗間の垣根を越えてみんなでお店を盛り上げるチームワークを大切にしています。社長と新入社員

: 県内最大のトヨタ販売店グループ規模で宮崎のクルマ文化を牽引します。また、店舗間の垣根を越えてみんなでお店を盛り上げるチームワークを大切にしています。

: 社長と新入社員

君と未来を、「　　　　　　　」

	君と未来を、「　　　　　　　　　」このあとに続く言葉はどのような言葉を思い浮かべますか？世の中の変化のスピードが大きい昨今では、車の販売やサービスの現場でもこれまでの経験が当てはまらない状況に出会うことも多くなるので、既成概念にとらわれない新しい発想と行動力が必要です。宮崎トヨタは2023年4月に4社が統合し、パワーアップしました。既に稼働しているエンジニアの研修施設『テクニカルセンター』や新富町の『総合物流センター』、2025年には花ヶ島本社地区の再開発も完了する予定です。このような新しい施設を新設するだけではなく、そこで働くスタッフの人材育成も宮崎トヨタは力を入れています。多様な価値観があふれ、時代の流れが速い今、私たちはこれからも変化をしていきます。代表取締役社長　佐土嶋　恒夫

君と未来を、「　　　　　　　　　」

このあとに続く言葉はどのような言葉を思い浮かべますか？

世の中の変化のスピードが大きい昨今では、車の販売やサービスの現場でもこれまでの経験が当てはまらない状況に出会うことも多くなるので、既成概念にとらわれない新しい発想と行動力が必要です。

宮崎トヨタは2023年4月に4社が統合し、パワーアップしました。

既に稼働しているエンジニアの研修施設『テクニカルセンター』や新富町の『総合物流センター』、2025年には花ヶ島本社地区の再開発も完了する予定です。このような新しい施設を新設するだけではなく、そこで働くスタッフの人材育成も宮崎トヨタは力を入れています。

多様な価値観があふれ、時代の流れが速い今、私たちはこれからも変化をしていきます。

代表取締役社長　佐土嶋　恒夫　

会社データ

事業内容	■トヨタ車の新車販売 ■レクサス車の新車販売 ■中古車販売 ■レンタカー業務 ■カーリース業務 ■自動車整備 ■自動車板金塗装 ■損害保険代理業 ■情報通信機器販売代理店 ■カーシェア・サイクルシェア事業お客様への素敵なカーライフの提案を通じ、宮崎の発展に寄与していきたいと考えています。

本社郵便番号	880-0123
本社所在地	宮崎市大字芳士字谷口692-17
本社電話番号	0985-39-2211
創業	1942年12月　母体となる宮崎トヨタ自動車(株)
設立	2015年7月
資本金	2億3,000万円（2021年4月グループ計）
従業員	1,036名（2021年3月時点） ※グループ計
売上高	462億円（2021年3月実績） ※グループ計
事業所	宮崎県内56店舗
主な取引先	トヨタ自動車(株) トヨタファイナンス(株) 東京海上日動火災保険(株)、三井住友海上火災保険(株)、損害保険ジャパン(株)、ニッセイあいおい同和損害保険(株)、トヨタモビリティパーツ(株)、宮崎ダイハツ販売(株)、スズキ自販宮崎(株)、トヨタユーゼック(株)等
グループ関連会社	トヨタレンタリース宮崎(株) トヨタエルアンドエフ宮崎(株)
沿革	1942年12月宮崎トヨタ自動車(株)設立 1966年3月トヨタカローラ宮崎設立トヨタオート宮崎設立（現ネッツトヨタ宮崎） 1980年2月トヨタビスタ宮崎設立（現ネッツトヨタヒムカ） 1980年10月トヨタフォークリフト宮崎設立（現トヨタL&F宮崎） 2013年6月 5社がグループ会社として再編し宮崎トヨタグループとして発足 2015年7月 MTホールディングス(株)設立宮崎トヨタグループの一部業務を協業化に向け業務開始 2023年4月宮崎トヨタ自動車トヨタカローラ宮崎ネッツトヨタ宮崎ネッツトヨタヒムカの4社が統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	24名	9名	33名
取得者	6名	9名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修(2カ月間）・若手営業研修・中堅営業研修・次長課長主任研修・店長研修・各職層のメーカー出張研修（本部が選出し随時）
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度ありバディ制度有り店舗の先輩社員が必ず1人新入社員につき、業務のフォローを行います。店舗全体で新入社員のフォローをしていきます！ 2カ月に1回は、新入社員と教育担当者と採用担当者で面談を行い、仕事はもちろん、その他相談もアドバイスをし、サポートします！
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛媛大学、大分大学、大阪産業大学、鹿児島国際大学、九州共立大学、九州産業大学、九州保健福祉大学、京都工芸繊維大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、島根大学、専修大学、創価大学、第一工業大学、大東文化大学、中京大学、帝京大学、東海大学、長崎大学、名古屋商科大学、奈良大学、日本大学、広島大学、福岡大学、南九州大学、宮崎大学、宮崎公立大学、宮崎産業経営大学、名城大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記公務員専門学校宮崎校、福岡スクールオブミュージック＆ダンス専門学校、南九州短期大学、宮崎学園短期大学、宮崎ユニバーサル・カレッジ【全社共通】もっと見る
採用実績（人数）	【4社合計】 2023年　大卒9名　短大卒1名　合計10名 2022年　大卒10名　短大卒0名　合計10名 2021年　大卒8名　短大卒1名　合計9名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛媛大学、大分大学、大阪産業大学、鹿児島国際大学、九州共立大学、九州産業大学、九州保健福祉大学、京都工芸繊維大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、島根大学、専修大学、創価大学、第一工業大学、大東文化大学、中京大学、帝京大学、東海大学、長崎大学、名古屋商科大学、奈良大学、日本大学、広島大学、福岡大学、南九州大学、宮崎大学、宮崎公立大学、宮崎産業経営大学、名城大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記公務員専門学校宮崎校、福岡スクールオブミュージック＆ダンス専門学校、南九州短期大学、宮崎学園短期大学、宮崎ユニバーサル・カレッジ

【全社共通】

採用実績（人数）

【4社合計】
2023年　大卒9名　短大卒1名　合計10名
2022年　大卒10名　短大卒0名　合計10名
2021年　大卒8名　短大卒1名　合計9名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）