最終更新日:2025/2/3

(株)武田機械

業種

  • 機械

基本情報

本社
福井県
資本金
5,000万円
売上高
18億円(2024年3月実績)
従業員
106名

プレート加工機というニッチ分野でトップシェアを誇る工作機械メーカー(経済産業省グローバルニッチトップ企業100選 認定企業)

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会社紹介記事

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本社社屋及び第1工場
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2年に1回、東京ビッグサイトで開催される日本工作機械見本市(JIMTOF)では、 毎回新製品を出展して、国内外のお客様との商談を行っています。

経済産業省「グローバルニッチトップ企業100選」「地域未来牽引企業」の認定企業

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TV局主催スポーツフェスタ参加時の写真。弊社の離職率は非常に低いのが特徴。若い社員が多く、活気に満ちた職場です

武田機械は福井県でも数少ない工作機械メーカーです。
私達は普段生活の中で工作機械自体を目にすることはありませんが、身の周りにあるスマートフォンや時計、家電製品、大きいものでは自動車や航空機、船まであらゆる製品はすべて工作機械によって作られた金型、部品、機械によって作られています。
したがって工作機械の性能の優劣が、生み出される製品の競争力を大きく左右し、ひいてはその国の工業力全体にも大きく影響する為、日本では工作機械産業を従来から戦略的基幹産業と位置づけています。
武田機械は 多種多様にある工作機械の中で金属加工機械分野に含まれる両頭フライス盤という機種を独自に開発し 現在でも主力製品として企画・開発・製造・販売しています。
両頭フライス盤の登場により、これまで市場として発達していなかったプレートメーカー向けの市場を武田機械が自ら開拓することが出来たことから、今ではプレート加工機械の市場では 【TAKEDA】のブランドが浸透し、業界トップシェアを誇る企業となっています。
大手メーカーも参入しづらいニッチ分野に特化したからこそ お客様からのニーズをいち早く、かつ深く知り得る立場となり 結果としてお客様仕様にカスタマイズした顧客満足度の高い機械を作り出せるようになったものと考えています。
今後も 人々の暮らしを快適・便利にする「ものづくり」の根幹を担う仕事に誇りを持ち、さらなる成長を目指して生産性と技術力の向上に努めていきます。

会社データ

事業内容

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金型・機械部品の基となる「プレート」と呼ばれる六面体の素材を両面同時に削る両頭フライス盤を主力製品としています。

金属工作機械及び機器の設計、製造 販売
(プレート加工機、フライス盤、インモーションセンタ、マシンバイス等)
本社郵便番号 918-8188
本社所在地 福井県福井市三尾野町1-1-1
本社電話番号 0776-33-0043
設立 1970(昭和45)年8月
資本金 5,000万円
従業員 106名
売上高 18億円(2024年3月実績)
代表取締役社長 山口 博徳
事業所 本社、営業所(東京、大阪、名古屋)、事務所(仙台、広島)
関連会社 (株)タケダレース、タケダニット協同組合、(株)永平寺タケダ
平均年齢 41歳
沿革
  • 1970年
    • 福井市浅水二日町に(株)武田機械(資本金4,000万円)を設立 工作機械、工作機器工具等の製造販売を開始
      同時に東京、大阪営業所を開設
  • 1973年
    • 国内初の油圧内蔵式マシンバイスを開発、製造販売を開始
  • 1975年
    • 国内初の4軸全自動タレットボール盤を開発、製造販売を開始
  • 1978年
    • 販売部門として(株)中央物産を設立
  • 1980年
    • 名古屋営業所を開設
  • 1981年
    • (株)武村鉄工所鯖江工場を買収
      ベッド形フライス盤2番/3番/5番/7番型の製造販売を開始
  • 1985年
    • 国内初のコラムフィード構造のマシニングセンタである 「CNCインモーションセンタ」を開発、製造販売を開始
      広島事務所を開設
  • 1990年
    • 両頭フライス盤 HDS1200NCを開発、製造販売を開始
  • 1991年
    • 仙台事務所を開設
  • 1996年
    • インデックステーブルを搭載し、ワンチャッキングで4面加工が可能な両頭フライス盤を開発、製造販売を開始 テクノパーク福井にテクノセンターを建設、操業開始。世界初となるリニアモータ駆動とコラムフィード構造を融合させたハイブリッド駆動インモーションセンタ「XLINEAR」を開発
  • 2001年
    • 両頭フライス盤HDS430NCを開発、製造販売を開始
  • 2002年
    • 武田 壽一 社長に就任
      大阪営業所を移転
      プレートミル 3Mを開発、製造販売を開始
  • 2003年
    • (株)中央物産との合併により、(株)武田機械の資本金5,000万円となる
      大径カッターを搭載したプレートミル UC15を開発、製造販売を開始
  • 2004年
    • 神戸事務所を開設
  • 2005年
    • 大径カッターを搭載した両頭フライス盤 HDS1000BCを開発、製造販売を開始
  • 2006年
    • 大型門型プレートミル DCM1530を開発、製造販売を開始
      テクノセンター内に組立工場(第2工場)を増設
  • 2007年
    • テクノセンター内に、塗装工場を増設
  • 2009年
    • 本社を浅水二日町から南居町(旧テクノセンター)へ移転
      両頭フライス盤のシリーズ名を「HDS」から「BXR」に変更
  • 2010年
    • 小型両頭フライス盤 BXR150SFを開発、製造販売を 開始
  • 2013年
    • 山口博徳 社長に就任
  • 2015年
    • 大阪営業所移転
      神戸事務所を大阪営業所へ統合
      両頭フライス盤 BXR460SF インモーションセンタ
      IMC350 製造販売を開始
  • 2017年
    • 本社社屋及び組立工場(第1工場)を増設
      経済産業省より「地域未来牽引企業」に選定される
  • 2020年
    • 経済産業省より「グローバルニッチトップ企業100選」に選定される

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後1週間の新人研修を行い、その後は3カ月間各部署を回って、それぞれどのような仕事を行っているかを経験していただき、最終的に7月頃に配属されます。 配属先では、毎日先輩社員や上司によるOJTにより仕事を覚えていただきます。
自己啓発支援制度 制度あり
当社は、資格取得援助制度を採用しており、取得にかかる諸費用は会社が負担し、合格した時にはお祝い金を支給しています。これにより自己啓発をしていただき、仕事モチベーションも上げることができます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
福井大学、富山県立大学
<大学>
東北大学、大阪大学、神戸大学、新潟大学、秋田大学、信州大学、富山大学、福井大学、琉球大学、福井県立大学、立命館大学、近畿大学、東海大学、金沢工業大学、福井工業大学、京都女子大学、阪南大学、工学院大学、神戸学院大学、京都外国語大学、愛知大学、大阪産業大学、芝浦工業大学、岐阜聖徳学園大学

採用実績(人数)        2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
----------------------------------------------------------------
 修士了    ー    ー   ー    ー    ー
 大学卒    3名   3名   2名   1名   1名
 高 卒    ー    ー   ー    ー    1名
     
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 0 0
    2023年 2 0 2
    2022年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 0 0 0%
    2023年 2 0 100%
    2022年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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