最終更新日：2026/9/30

(株)EPコンサルティングサービス

正社員

業種

専門コンサルティング
各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 12億5350万円（2026年3月実績）

従業員: 111名（2026年4月1日現在）

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【内々定まで最短2週間！秋採用実施中！東京勤務確約】“経理・税務、給与計算・社会保険等のバックオフィス業務“を支援。専門知識を身につけながら成長できる環境です！

最近1ヶ月以内に活動開始

27卒新卒採用開始！説明会の予約を受け付けております♪ （2026/08/18更新）

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8月から27卒新卒採用を開始し、現在説明会の予約受付中です。
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キャリア

未経験から人事労務のプロへ！給与計算や社会保険手続きを通じ人事労務の専門知識を実践的に学べます
安定性・将来性

東証プライム上場日系大手経営コンサルティング会社「ビジネスブレイン太田昭和」のグループです！
やりがい

お客様企業を支える立場として、成長や課題解決に貢献でき、クライアントの成長を実感できる仕事です！

会社紹介記事

外資系企業に対する人事・労務アウトソーシングのリーディングカンパニーとして各種サービスを提供しています。世の中で知られていないことが学べるお仕事です。仕事を通じて知ることができ、ご自身の生活が豊かなものになります！

: 外資系企業に対する人事・労務アウトソーシングのリーディングカンパニーとして各種サービスを提供しています。

: 世の中で知られていないことが学べるお仕事です。仕事を通じて知ることができ、ご自身の生活が豊かなものになります！

人を支える専門性を、あなたの武器に

私たちと一緒に働きませんか？	■企業活動を支えるバックオフィスの専門家企業が成長し続けるためには、売上を生み出す事業部門だけでなく、給与計算や社会保険手続き、人事労務管理などのバックオフィス業務も欠かせません。 EPコンサルティングサービスは、「会計・経理」「税務」「給与計算」「社会保険・人事労務」の4分野で専門サービスを提供し、多くの企業の経営を支えています。お客様が本業に集中できる環境をつくることで、企業の成長に貢献しています。 ■お客様とともに課題を解決する私たちの仕事は単なる事務代行ではありません。お客様ごとに異なる課題やニーズに向き合い、「もっと効率的な運用方法はないか」「より良い制度設計ができないか」といった提案を行うことも重要な役割です。日々の業務を通じてお客様との信頼関係を築き、企業の成長を長期的に支えていけることが、この仕事の大きなやりがいです。 ■未経験から専門性を身につけられる環境人事労務や給与計算の知識がなくても心配はいりません。入社後は先輩社員によるOJTを通じて、実務を経験しながら専門知識を身につけることができます。また、チームで業務を進めるため、困ったときには相談しやすい環境が整っています。人事労務の専門知識は業界を問わず求められるスキルであり、将来のキャリアにおいても大きな強みになります。 ■「人を支える」ことが企業を支えることにつながる給与計算や社会保険手続きは、社員が安心して働くために欠かせない業務です。私たちは、人事労務のプロフェッショナルとして企業で働く人々を支え、その先にある企業の発展や社会の成長に貢献しています。「誰かを支える仕事がしたい」「専門性を身につけたい」「企業の成長に関わりたい」。そんな想いを持つ方に、ぜひ挑戦していただきたいと考えています。

私たちと一緒に働きませんか？

■企業活動を支えるバックオフィスの専門家

企業が成長し続けるためには、売上を生み出す事業部門だけでなく、給与計算や社会保険手続き、人事労務管理などのバックオフィス業務も欠かせません。

EPコンサルティングサービスは、「会計・経理」「税務」「給与計算」「社会保険・人事労務」の4分野で専門サービスを提供し、多くの企業の経営を支えています。お客様が本業に集中できる環境をつくることで、企業の成長に貢献しています。

■お客様とともに課題を解決する

私たちの仕事は単なる事務代行ではありません。

お客様ごとに異なる課題やニーズに向き合い、「もっと効率的な運用方法はないか」「より良い制度設計ができないか」といった提案を行うことも重要な役割です。

日々の業務を通じてお客様との信頼関係を築き、企業の成長を長期的に支えていけることが、この仕事の大きなやりがいです。

■未経験から専門性を身につけられる環境

人事労務や給与計算の知識がなくても心配はいりません。

入社後は先輩社員によるOJTを通じて、実務を経験しながら専門知識を身につけることができます。また、チームで業務を進めるため、困ったときには相談しやすい環境が整っています。

人事労務の専門知識は業界を問わず求められるスキルであり、将来のキャリアにおいても大きな強みになります。

■「人を支える」ことが企業を支えることにつながる

給与計算や社会保険手続きは、社員が安心して働くために欠かせない業務です。

私たちは、人事労務のプロフェッショナルとして企業で働く人々を支え、その先にある企業の発展や社会の成長に貢献しています。

「誰かを支える仕事がしたい」「専門性を身につけたい」「企業の成長に関わりたい」。そんな想いを持つ方に、ぜひ挑戦していただきたいと考えています。

会社データ

プロフィール	(株)EPコンサルティングサービスは、国内大手経営コンサルティング会社である「ビジネスブレイン太田昭和（BBS）」グループの一員として、企業のバックオフィス業務を専門的に支援しています。給与計算や社会保険手続き、人事労務、会計・経理、税務など、企業活動に欠かせない領域を幅広くサポートし、多くの企業から信頼を獲得しています。当社の特徴は、単なる事務代行ではなく、お客様の経営や事業成長を支えるパートナーとして価値提供を行っていること。人事労務のプロフェッショナルとして専門性を磨きながら、企業ごとの課題解決や業務改善提案にも携わることができます。
事業内容	当社は、企業のバックオフィス業務を支援するBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスを展開しています。主な事業領域は、「会計・経理」「税務」「給与計算」「社会保険・人事労務」の4分野です。専門知識を持つスタッフが、各種業務の運営から改善提案まで一貫してサポートし、お客様が本来注力すべきコア業務に集中できる環境づくりを支援しています。

プロフィール

(株)EPコンサルティングサービスは、国内大手経営コンサルティング会社である「ビジネスブレイン太田昭和（BBS）」グループの一員として、企業のバックオフィス業務を専門的に支援しています。

給与計算や社会保険手続き、人事労務、会計・経理、税務など、企業活動に欠かせない領域を幅広くサポートし、多くの企業から信頼を獲得しています。

当社の特徴は、単なる事務代行ではなく、お客様の経営や事業成長を支えるパートナーとして価値提供を行っていること。人事労務のプロフェッショナルとして専門性を磨きながら、企業ごとの課題解決や業務改善提案にも携わることができます。

事業内容

当社は、企業のバックオフィス業務を支援するBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスを展開しています。
主な事業領域は、「会計・経理」「税務」「給与計算」「社会保険・人事労務」の4分野です。専門知識を持つスタッフが、各種業務の運営から改善提案まで一貫してサポートし、お客様が本来注力すべきコア業務に集中できる環境づくりを支援しています。

本社郵便番号	105-0003
本社所在地	東京都港区西新橋1-1-1 日比谷フォートタワー16階
本社電話番号	050-1743-4000
設立	2001年12月
資本金	1億円
従業員	111名（2026年4月1日現在）
売上高	12億5350万円（2026年3月実績）
事業所	本社：東京都港区西新橋1-1-1 日比谷フォートタワー16階支店：大阪府大阪市北区梅田2-2-2 ヒルトンプラザオフィスタワー19階
株主構成	(株)ビジネスブレイン太田昭和（東証プライム上場）100％
平均年齢	39.7歳
沿革	2001年12月新日本アーンストアンドヤング税理士法人（現EY税理士法人）と(株)ビジネスブレイン太田昭和（BBS）の共同出資により、(株)イー・ワイ・アウトソーシングサービス（EYOS）を設立 2004年4月 (株)EOSへ商号変更 2006年11月プライバシーマーク取得 2006年12月社会保険労務士法人EOSを設立 2007年1月税理士法人EOSを設立 2009年12月 (株)ビジネスブレイン太田昭和が株式の100%を所有し、同社の完全子会社となる 2011年12月 (株)パナッシュ（1993年設立）と合併 (株)EPコンサルティングサービス（EPCS）に商号変更 2020年4月 ITソリューション事業部をBBSグループのグローバルセキュリティエキスパート(株)（GSX）に事業譲渡 2021年12月本社を日比谷セントラルビルから日比谷フォートタワーに移転 2023年10月沖縄県那覇市に子会社（(株)EPCS沖縄）を設置社会保険労務士法人EOS沖縄支店を開設 2023年11月大阪支店を開設行政書士法人EOSを設立 2023年12月行政書士法人EOS沖縄支店を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.1日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	0名	2名	2名
取得者	0名	2名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 16.7%
  （12名中2名）
- 2026年度
募集事業部：5名中女性2名（40％）

社内制度

研修制度	制度あり・新卒社員ビジネスマナー研修・階層別社外ビジネス研修（受講料は会社負担）・社内コンプライアンス研修・海外視察研修（過去実績：シンガポール・タイ・ベトナム・台湾）
自己啓発支援制度	制度あり ■英語学習の奨励　・英語通信講座、オンライン英会話講座　・年1回のTOEIC社内団体受験　・目標達成者への報奨金支給制度 ■資格取得の奨励　・資格試験特別休暇制度　・特定の資格取得に際する費用負担　・特定の資格取得に対する報奨金制度 ■スキルアップ支援　・社外セミナー・トレーニング費用の負担　・税務研究会・国際税務研究会が実施する講習会への参加　・実務を通した事例・トレンドの論点の共有の為の社内勉強会
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞熊本学園大学、駒澤大学、専修大学、中央大学、東京農工大学、東京理科大学、日本大学、白鴎大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪芸術大学、大阪国際大学、大阪市立大学、学習院大学、関西外国語大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、下関市立大学、上智大学、昭和女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大同大学、大東文化大学、中央大学、都留文科大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東洋大学、獨協大学、長崎外国語大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、星薬科大学、北海学園大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪女学院短期大学、大原簿記学校、共立女子短期大学、帝京短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京立正短期大学、日本外国語専門学校、文化服装学院、武庫川女子大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------------- 大卒　　　　0名　　0名　　 1名専門学校卒　1名　　0名　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
熊本学園大学、駒澤大学、専修大学、中央大学、東京農工大学、東京理科大学、日本大学、白鴎大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪芸術大学、大阪国際大学、大阪市立大学、学習院大学、関西外国語大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、下関市立大学、上智大学、昭和女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大同大学、大東文化大学、中央大学、都留文科大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東洋大学、獨協大学、長崎外国語大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、星薬科大学、北海学園大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪女学院短期大学、大原簿記学校、共立女子短期大学、帝京短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京立正短期大学、日本外国語専門学校、文化服装学院、武庫川女子大学短期大学部