最終更新日:2025/6/9

ヤンマーアグリジャパン(株) 中四国支社

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 専門店(自動車販売・自動車関連)

基本情報

本社
大阪府
資本金
9,000万円(ヤンマーアグリ(株)100%出資会社) ※ヤンマーアグリジャパン全体
売上高
1,505億円(2023年度実績ベース)
従業員
3,824名(2023年度期末ベース)

【ヤンマーグループ】最先端のカッコいい農業機械で、日本の農業の「未来」に貢献  

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    グループ企業ならではの安定業績!

  • キャリア

    全国/地域(エリア)/地区(県内限定):入社後も選べる働き方

  • 戦略・ビジョン

    お客様とともに営む農業経営への発展

会社紹介記事

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~2016年グッドデザイン賞を受賞~デザイン性の高い農業機械を提供することで、従来の農業イメージから一転、「カッコいい」農業の革新に取り組んでいます。
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当社営業所は商談用の接客スペースと、お預りした機械の受け入れを行う整備工場から構成。商談に限らず、展示会でも足を運んでいただきます。

日本の農業を「食農産業」へ

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多くの方は農業未経験の方ですが、研修や教育制度を活用して一人前になるまでしっかりと成長できます。若手社員が早くから現場で活躍しています!

農業分野の「食」を支え、中国・四国の最前線で「ヤンマー」ブランドを提供!

ヤンマーグループの中でもアグリ事業を担う当社は、農業総合ディーラーとして
機械(製品)の提供だけでなく、形にとらわれない【あらゆる価値の提供】を目指しています。

主な事業内容は農業機械や農業用資材の販売になりますが、
それだけでなく購入頂いた機械のメンテナンスや修理対応も行っております。
また近年はお客様の田畑の状態を把握する土壌診断サービス、農業用プラント施設の設備設計や、
GPS機能を活用した無人走行が可能な農業機械の提供など、
商社の枠にとらわれない【価値】を提供しています。

これまで続けてこられた地域のお客様から、新規で活動されている法人のお客様まで、
【あらゆる「食」と「農」に携わる方々のパートナー】として、その発展・成長に貢献しております。

農業を一大産業として支える、そのお手伝いをしてみませんか?

会社データ

事業内容
ヤンマーアグリジャパンはヤンマーアグリ(株)100%出資の
国内総合農機ディーラーです。
機能性を追求した農業機械の販売・メンテナンスから、
効率的で安定した農業経営をサポートする
さまざまなサービスの提供を行っています。
◆農業機械の販売
◆農業機械の修理・点検・整備
◆農業機械部品・農業用資材などの販売
◆農業用施設の提案、施工管理
◆農作業の高能率化・低コスト化を推進する営農支援サービスの提供 ほか

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当社ではお客様に「必要」なものを考え提案し、農業経営がより効率化、より省力化できる農業機械の製品を販売します。

本社郵便番号 530-0014
本社所在地 大阪府大阪市北区鶴野町1-9
梅田ゲートタワー
本社電話番号 06-6376-6433
設立 2014年1月1日
資本金 9,000万円(ヤンマーアグリ(株)100%出資会社) ※ヤンマーアグリジャパン全体
従業員 3,824名(2023年度期末ベース)
売上高 1,505億円(2023年度実績ベース)
事業所 〒710-0024
岡山県倉敷市亀山622
株主構成 ヤンマーアグリ(株)100%出資
関連支社 ●北海道支社
 本社:北海道江別市工栄町10-6
 支店・サービスセンター:道内全域

●東北支社
 本社:宮城県仙台市若林区六丁の目西町8-1斎喜センタービル1F
 支店・サービスセンター:秋田県/青森県/山形県/福島県/宮城県/岩手県

●関東甲信越支社
 本社:茨城県稲敷郡阿見町よしわら1-19-1
 支店・サービスセンター:栃木県/茨城県/千葉県/群馬県/埼玉県/山梨県/長野県/新潟県

●中部近畿支社
 本社:滋賀県守山市勝部2-3-9
 支店・サービスセンター:石川県/福井県/富山県/岐阜県/愛知県/三重県/静岡県
             /滋賀県/京都府/大阪府/兵庫県/奈良県/和歌山県

●九州支社
 本社:福岡県筑後市大字一条535-2
 支店・サービスセンター:福岡県/長崎県/佐賀県/宮崎県/熊本県/鹿児島県/大分県

●本社
 住所:大阪府大阪市北区鶴野町1-9梅田ゲートタワー
平均年齢 45歳(2023年度期末ベース)
沿革
  • 1912年
    • 山岡孫吉が大阪市北区北野西野町(現・茶屋町)に山岡発動機工作所を創業
  • 1961年
    • 農業の機械化拡大をうけてヤンマーの農業機械を担当する部門を独立し、
      大阪市北区茶屋町にヤンマー農機(株)を設立
  • 1963年
    • 販売網の拡充を目指し岡山県に企業合同方式による
      販売会社第1号・吉備ヤンマー(株)を設立
      以降、全国各地に販売会社を設立
  • 1992年
    • 地域の営業3ルート(小売・卸・系統)を管轄する
      総合販売会社第1号(株)ヤンマー農機長野を設立
      その後、2001年より全国30総合販社体制を確立
  • 1993年
    • より充実したサービスの提供を目指し、
      2004年までに全国30総合販社を12の広域総合販社に統合
  • 2008年
    • グループ販売網の総合力を発揮できる体制を目指し、
      東北から九州までを管轄する10販社を統合し、ヤンマー農機販売(株)を設立
  • 2014年
    • 北海道を管轄するホクトヤンマー(株)とヤンマー農機販売(株)が合併し、
      ヤンマーアグリジャパン(株)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.0
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 10 2 12
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (177名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、職能別研修、OJT研修、通信教育 等 

入社してすぐは新入社員研修を行い、その後配属となります。
配属された後も勤続年数に応じた研修や、
各商品に関する研修など準備されています。
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育
 半年に一度の受講案内を見て自分で好きな講座を選んで受講
 →指定期間内の修了で受講料が半額会社負担になります!

・公認資格取得支援制度
 業務に必要な資格取得について、受講料やテキスト代、受験代を全額会社負担
 ※初回受験時
 →未経験者でも資格取得により成長できる環境づくりをしています!
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
ヤンマー整備士検定
※厚生労働省認定資格

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛媛大学、大阪体育大学、岡山商科大学、岡山理科大学、尾道市立大学、香川大学、県立広島大学、高知大学、滋賀大学、東海大学、東京農業大学、徳山大学、鳥取大学、新潟食料農業大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福山大学、松山大学、名城大学
<短大・高専・専門学校>
愛媛県立農業大学校、大分短期大学、岡山県農林水産総合センター農業大学校、香川県立農業大学校、高知県立農業大学校、島根県立農林大学校、徳島県立農林水産総合技術支援センター農業大学校、鳥取県立農業大学校、広島県立農業技術大学校、山口県立西部高等産業技術学校、山口県立農業大学校

採用実績(人数)     2023年   2024年  2025年(予)
-------------------------------------------------
大卒   1名      1名    5名
専門卒  2名      6名    6名
高卒   1名     4名     4名
※総合職のみ
採用実績(学部・学科) 農学部・工学部・経済学部 ほか
(学部学科不問)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 12 3 15
    2024年 10 1 11
    2023年 5 0 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 15 0 100%
    2024年 11 1 90.9%
    2023年 5 1 80.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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