最終更新日：2026/3/2

(株)日新技術コンサルタント

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計
機械設計
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円

売上高: 2025年6月期実績　13億7,166万円

従業員: 99名（2025年6月現在）技術職83名　事務職16名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【選考直結】会社説明資料配布型＆面談／理系学生対象【技術職コース】【選考直結】会社説明資料配布型＆面談／全学部学生対象【事務職コース】

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

《ES不要/会社説明資料配布後、即面談/内々定まで最短2週間》売上の8割以上を上下水道事業が占める、『水』に関わる建設コンサルプロフェッショナル集団です！

～清らかな水環境と快適な地域環境づくり～を経営理念として活動している企業です。（2026/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは。(株)日新技術コンサルタント　採用担当です！

数ある企業の中で当社のページをご覧いただきまして誠にありがとうございます！

エントリー後に会社説明資料を配布し、ご興味あれば履歴書と一緒にご応募ください。
書類選考後に即面談となります。
皆様のご応募お待ちしております！

会社HP：http://www.nict.co.jp/

制度・働き方

在宅勤務や時差出勤、社宅・家賃補助の制度があり、資格手当・奨学金返済制度も増え働きやすい環境です。
職場環境

2025年度の月平均所定外労働時間は5時間と短く、働きやすい職場です。
安定性・将来性

取引先は全て官公庁等の行政機関であり、非常に安定した業務を行っています。

会社紹介記事

上下水道というインフラ設備に関わり、人々の豊かな暮らしに欠かせない「水」を守る。社会に貢献しているという実感を得られる仕事です。社員一人ひとりの個性や働き方を尊重し、ワークライフバランスも重視。定時退社や有給休暇の奨励、リモートワークの推進など、多様な働き方ができる環境です。

: 上下水道というインフラ設備に関わり、人々の豊かな暮らしに欠かせない「水」を守る。社会に貢献しているという実感を得られる仕事です。

: 社員一人ひとりの個性や働き方を尊重し、ワークライフバランスも重視。定時退社や有給休暇の奨励、リモートワークの推進など、多様な働き方ができる環境です。

日本のきれいな水を守る、上下水道設計のプロフェッショナル

官公庁や市町村など、行政との取引が100％の当社。ICTやドローンを使った最新技術を活かした新たな事業分野にも挑戦しており、安定的に成長できる基盤が整っています。	＜全国の上下水道事業を手掛けています＞私たちは1972年の設立以来、「水」に特化した建設コンサルタントとして、全国の上下水道に関わる土木・建設分野の調査、計画、設計を手掛けてきました。顧客は官公庁や市町村などの行政関係。設計計画の策定から行政機関との交渉など、幅広い業務を行っており、水の分野に関しては大手建設コンサルタントにも引けを取らない売上と技術力を誇ると自負しています。＜社会的課題に立ち向かう新たな価値を創造＞現在、日本の上下水道インフラは深刻な局面を迎えています。高度経済成長期に整備された水道や下水道管が老朽化によって破損し、水漏れや土砂の流出による道路の陥没が多発しているのです。私たちは独自のノウハウと技術力でこれらの課題解決に取り組み、安心して長く使い続けられるようインフラ整備に貢献しています。また、設計から施工、維持管理までの建設生産プロセスにICTを活用するほか、各種調査や事業継続計画への取り組み、災害時のマンホールトイレの活用、ドローンによる構造物調査など、先端技術を活かして新たな事業分野にも挑戦しています。＜働きやすさと技術者の成長を両立＞技術力を強みとする当社では社員の70％が技術者であり、水処理に関する経験豊富な社員が揃っています。近年は技術や知見を次世代に継承するため、若手の教育に力を入れています。技術士やRCCM資格の取得支援も行っており、技術者としての成長をサポートします。社員一人ひとりの働き方を尊重する社風も当社の魅力。データや計算ソフトのクラウド化によってリモートワークができる環境を整えています。18時までの退社を推奨しており、残業時間は月平均5時間。年間休日は126日で有給休暇も取得しやすく、ワークライフバランスを重視した働き方が可能です。こうした居心地の良さから長く働いている社員が多く、離職率は6.2％と低水準です。再雇用制度も整っており、77歳の最年長社員が元気に活躍するなど、やりがいと誇りを感じながら長期的なキャリア形成が実現できます。日本は水において世界トップクラスのインフラを誇ると感じています。日本の上下水道に関わることは、世界最高水準の技術者として成長できるということではないでしょうか。水のプロフェッショナルとして成長し、日本のきれいな水を守る存在になれる仕事が当社にはあります。

官公庁や市町村など、行政との取引が100％の当社。ICTやドローンを使った最新技術を活かした新たな事業分野にも挑戦しており、安定的に成長できる基盤が整っています。

＜全国の上下水道事業を手掛けています＞
私たちは1972年の設立以来、「水」に特化した建設コンサルタントとして、全国の上下水道に関わる土木・建設分野の調査、計画、設計を手掛けてきました。顧客は官公庁や市町村などの行政関係。設計計画の策定から行政機関との交渉など、幅広い業務を行っており、水の分野に関しては大手建設コンサルタントにも引けを取らない売上と技術力を誇ると自負しています。

＜社会的課題に立ち向かう新たな価値を創造＞
現在、日本の上下水道インフラは深刻な局面を迎えています。高度経済成長期に整備された水道や下水道管が老朽化によって破損し、水漏れや土砂の流出による道路の陥没が多発しているのです。私たちは独自のノウハウと技術力でこれらの課題解決に取り組み、安心して長く使い続けられるようインフラ整備に貢献しています。また、設計から施工、維持管理までの建設生産プロセスにICTを活用するほか、各種調査や事業継続計画への取り組み、災害時のマンホールトイレの活用、ドローンによる構造物調査など、先端技術を活かして新たな事業分野にも挑戦しています。

＜働きやすさと技術者の成長を両立＞
技術力を強みとする当社では社員の70％が技術者であり、水処理に関する経験豊富な社員が揃っています。近年は技術や知見を次世代に継承するため、若手の教育に力を入れています。技術士やRCCM資格の取得支援も行っており、技術者としての成長をサポートします。

社員一人ひとりの働き方を尊重する社風も当社の魅力。データや計算ソフトのクラウド化によってリモートワークができる環境を整えています。18時までの退社を推奨しており、残業時間は月平均5時間。年間休日は126日で有給休暇も取得しやすく、ワークライフバランスを重視した働き方が可能です。こうした居心地の良さから長く働いている社員が多く、離職率は6.2％と低水準です。再雇用制度も整っており、77歳の最年長社員が元気に活躍するなど、やりがいと誇りを感じながら長期的なキャリア形成が実現できます。

日本は水において世界トップクラスのインフラを誇ると感じています。日本の上下水道に関わることは、世界最高水準の技術者として成長できるということではないでしょうか。水のプロフェッショナルとして成長し、日本のきれいな水を守る存在になれる仕事が当社にはあります。

会社データ

プロフィール	1972年(昭和47年)に設立した当社。社名のとおりコンサルタント業務に強みを持ち、水に関する土木・建設分野の調査・計画・設計を長年に渡り手掛けてきました。顧客は官公庁や市町村など行政関係が100％。非常に安定した取引を重ねています。社員の内、70％が技術者という専門集団です！売上構成比の8割を上下水道事業が占めるため、水の分野に関しては大手建設コンサルにも引けを取らない売上、技術力を持ち合わせています!!
事業内容	■上水道・下水道に関する調査・計画・設計業務 ■土木施設の調査・計画・設計業務 ■建築物の調査・計画・設計業務 ■前項に関連する機械・電気設備に関する調査・計画・設計・工事管理業務 ■測量業務・地質調査業務・水質調査業務 ■その他環境整備に関する業務上下水道事業に関わる建設コンサルタントです。

プロフィール

1972年(昭和47年)に設立した当社。社名のとおりコンサルタント業務に強みを持ち、水に関する土木・建設分野の調査・計画・設計を長年に渡り手掛けてきました。
顧客は官公庁や市町村など行政関係が100％。非常に安定した取引を重ねています。社員の内、70％が技術者という専門集団です！

売上構成比の8割を上下水道事業が占めるため、水の分野に関しては
大手建設コンサルにも引けを取らない売上、技術力を持ち合わせています!!

事業内容

■上水道・下水道に関する調査・計画・設計業務
■土木施設の調査・計画・設計業務
■建築物の調査・計画・設計業務
■前項に関連する機械・電気設備に関する調査・計画・設計・工事管理業務
■測量業務・地質調査業務・水質調査業務
■その他環境整備に関する業務

上下水道事業に関わる建設コンサルタントです。

本社郵便番号	103-0004
本社所在地	東京都中央区東日本橋1-1-7　京王東日本橋ビル5階
本社電話番号	03-5823-5077
設立	1972年4月
資本金	3,000万円
従業員	99名（2025年6月現在）技術職83名　事務職16名
売上高	2025年6月期実績　13億7,166万円
事業所	本社東北事務所東京事務所名古屋事務所大阪事務所広島事務所九州事務所
業績	2025年6月　売上高　1,371百万円　経常利益　96百万円 2024年6月　売上高　1,382百万円　経常利益　76百万円 2023年6月　売上高　1,272百万円　経常利益　81百万円
株主構成	67%：（株）エステムホールディングス 12%：（株）日新技術コンサルタント役員持株会 21%：（株）日新技術コンサルタント従業員持株会
主な取引先	都道府県・市町村・他　官公庁100%
関連会社	(株)エステムホールディングス (株)エステム
平均年齢	50歳（2025年6月現在）
平均給与	404,000円（2024年12月実績）
沿革	創業昭和47年4月1日東京都保谷市東伏見14-1-31に設立資本金200万円増資昭和61年1月18日資本金1,200万円本店移転平成5年11月13日東京都港区芝5-25-11 増資平成6年11月26日資本金2,000万円増資平成7年9月22日資本金3,000万円本店移転平成19年4月23日東京都中央区日本橋堀留町1-5-7 本社移転令和6年4月1日東京都中央区東日本橋1-1-7

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 5時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	3名	1名	4名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （1名中0名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修ワーキンググループ
自己啓発支援制度	制度あり技術士およびRCCM資格取得に向けた支援を行っています。その他各種資格取得時に報奨金の制度があります。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岡山理科大学、愛媛大学、大阪大学、近畿大学、熊本大学、山口大学、東京理科大学、日本大学、北海道大学、北九州市立大学、名古屋大学、福岡大学、宮崎大学＜大学＞愛知工業大学、跡見学園女子大学、大阪工業大学、香川大学、関西大学、北里大学、九州産業大学、福岡工業大学、山口大学、近畿大学、岐阜大学、工学院大学、国士舘大学、信州大学、城西大学、成城大学、大東文化大学、中部大学、東海大学、東京国際大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、日本大学、広島大学、福岡大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、安田女子大学、山梨大学、酪農学園大学、麗澤大学、早稲田大学、大阪大学、愛媛大学、山形大学、日本体育大学、鳥取大学＜短大・高専・専門学校＞安田女子短期大学、九州女子短期大学、戸板女子短期大学、高知工業高等専門学校、修成建設専門学校、千葉情報経理専門学校、中央工学校、長岡工業高等専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校、福岡女子短期大学金蘭短期大学、攻玉社工科短期大学、仙台電子専門学校、大阪薫英女子短期大学、中央実務専門学校、東北電子計算機専門学校、東北理工専門学校、白石高等技術専門校、北海道文教短期大学、名古屋自由学院短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年 ---------------------------------------------- 大学卒　　　1名　　　　0名　　　　0名大学院卒　　0名　　　　0名　　　　2名
採用実績（学部・学科）	土木工学科、工学研究科、理工学研究科、建築学科、機械工学科、電気科、測量建設科、応用地学科、他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	1名	1名	2名
2024年	0名	0名	0名
2023年	1名	0名	1名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	2名	0名	100%
2024年	0名	0名	0%
2023年	1名	0名	100%

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