最終更新日：2026/2/12

東京海上アセットマネジメント(株)

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

信託銀行・投資銀行・投資信託委託
その他金融
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 20億円

売上高: 304億6470万円　※2025年3月

従業員: 396名　※2026年4月

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

総合資産運用会社として　お客様の期待の一歩先へ

My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板（2026/02/12更新）

伝言板画像

★お知らせ★　皆様からのエントリーをお待ちしております！
・本選考エントリー期限：4月4日（土）
・エントリーシート提出締切：4月5日（日）

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多様化するお客様の投資ニーズに的確に対応するために、本邦運用会社では数少ない不動産も運用対象とする総合資産運用会社として、高品質の運用サービスをお客様に提供することを目指しています。
ファンドマネージャー・アナリスト、営業、ミドル・バック志望の方から広く金融に興味がある方まで、好奇心旺盛な方をお待ちしております。

▼新卒採用特集ページ▼
https://www.tokiomarineam.co.jp/company/recruit/new_graduates.html

戦略・ビジョン

総合資産運用会社として高品質の運用サービスを提供し、お客様の期待の一歩先を目指しています。
やりがい

少数精鋭の環境で、若年時から活躍できるフィールドがあります。
制度・働き方

休暇が取りやすく、働きやすい職場環境です。

会社紹介記事

TMAM Quality　～お客様の期待の一歩先へ～

	アセットマネジメント業界においては、今後も市場拡大が見込まれる一方、資産運用力の向上や受託者責任の徹底につき、強く期待されているところです。こうした環境を踏まえ、多様化するお客様の投資ニーズに的確に対応するために、本邦運用会社では数少ない不動産も運用対象とする総合資産運用会社として、高品質の運用サービスをお客様に提供しております。また、『プロフェッショナリズム-各分野における高い専門性を維持・向上させます』『イノベーション-先進的な商品・ソリューションを持続的に開発します』『インテグリティ-お客様からの信頼を高める業務運営を行います』を行動指針として「TMAM Quality」を掲げ、日々お客様の期待の一歩先を目指しています。

アセットマネジメント業界においては、今後も市場拡大が見込まれる一方、資産運用力の向上や受託者責任の徹底につき、強く期待されているところです。こうした環境を踏まえ、多様化するお客様の投資ニーズに的確に対応するために、本邦運用会社では数少ない不動産も運用対象とする総合資産運用会社として、高品質の運用サービスをお客様に提供しております。

また、『プロフェッショナリズム-各分野における高い専門性を維持・向上させます』『イノベーション-先進的な商品・ソリューションを持続的に開発します』『インテグリティ-お客様からの信頼を高める業務運営を行います』を行動指針として「TMAM Quality」を掲げ、日々お客様の期待の一歩先を目指しています。

会社データ

プロフィール	◆TMAMとは東京海上アセットマネジメントは、東京海上グループの資産運用会社です。 Tokio Marine Asset Managementの頭文字を取った「TMAM」という愛称で知られており、1985年の創業以来、順調に成長・発展を続けてきました。 ◆TMAMのミッション資産運用会社として、「資産運用を通じて豊かで快適な社会生活と経済の発展に貢献する」ことをミッション（使命）にしています。 ▼新卒採用特集ページ▼ https://www.tokiomarineam.co.jp/company/recruit/new_graduates.html
事業内容	資産運用会社はプロの投資家としてお客様からお金を預かって投資を行っている会社です。主に個人のお客様を対象とした「投資信託業」、主に法人のお客様を対象とした「投資顧問業」を営んでおり、集めた資産を適切に運用し、最大のリターンを追求することを目的としています。【登録番号】金融商品取引業者　関東財務局長 (金商) 第361号宅地建物取引業者　東京都知事 (2) 第98773号取引一任代理等の認可国土交通大臣認可第110号

プロフィール

◆TMAMとは
東京海上アセットマネジメントは、東京海上グループの資産運用会社です。
Tokio Marine Asset Managementの頭文字を取った「TMAM」という愛称で知られており、1985年の創業以来、順調に成長・発展を続けてきました。

◆TMAMのミッション
資産運用会社として、「資産運用を通じて豊かで快適な社会生活と経済の発展に貢献する」ことをミッション（使命）にしています。

▼新卒採用特集ページ▼
https://www.tokiomarineam.co.jp/company/recruit/new_graduates.html

事業内容

資産運用会社はプロの投資家としてお客様からお金を預かって投資を行っている会社です。主に個人のお客様を対象とした「投資信託業」、主に法人のお客様を対象とした「投資顧問業」を営んでおり、集めた資産を適切に運用し、最大のリターンを追求することを目的としています。

【登録番号】
金融商品取引業者　関東財務局長 (金商) 第361号
宅地建物取引業者　東京都知事 (2) 第98773号
取引一任代理等の認可国土交通大臣認可第110号

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング
本社電話番号	03-3212-8421
設立	1985年（昭和60年）12月9日
資本金	20億円
従業員	396名　※2026年4月
売上高	304億6470万円　※2025年3月
運用資産残高	投資顧問（投資一任契約資産残高）:7兆351億円、投資信託（純資産残高）:2兆7,176億円　※2026年3月末点
事業所	本社：東京都千代田区丸の内1-8-2 海外拠点：ニューヨーク、ロンドン、シンガポール
加入協会	一般社団法人資産運用業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会一般社団法人不動産証券化協会公益社団法人東京都宅地建物取引業協会
代表者	代表取締役社長兼 CEO 長澤和哉
沿革	1985年12月東京海上グループ等の出資により、東京海上エム・シー投資顧問株式会社を資本金2億円で設立 1987年2月投資顧問業者として登録 1987年6月投資一任業務の認可を取得 1990年10月 100%出資海外現地法人（現「Tokio Marine Asset Management (London) Limited」）を設立 1991年4月国内および海外年金の運用受託を開始 1997年7月 100%出資海外現地法人「Tokio Marine Asset Management International Pte. Ltd.」を設立 1998年5月東京海上アセットマネジメント投信株式会社に社名変更証券投資信託委託会社の免許を取得 2000年6月 100%出資海外現地法人「Tokio Marine Asset Management (USA), Ltd.」を設立 2003年2月東京海上ホールディングス株式会社100％出資により、東京海上不動産投資顧問株式会社設立（※旧東京海上不動産投資顧問株式会社の沿革） 2003年9月英国Rogge Global Partners Plc社（現 Allianz Global Investors GmbH）との合弁会社「Tokio Marine Rogge Asset Management Ltd.」を設立 2007年9月金融商品取引業者として登録 2012年12月 Tokio Marine Global Core Property Fund GP Inc.（海外不動産FoFs）を設立（※旧東京海上不動産投資顧問株式会社の沿革） 2014年4月東京海上アセットマネジメント株式会社に社名変更 2014年6月東京海上プライベートリート投資法人（私募REIT）を設立（※旧東京海上不動産投資顧問株式会社の沿革） 2016年2月宅地建物取引業の免許を取得 2016年9月宅地建物取引業法に基づく取引一任代理等の認可を取得 2016年10月東京海上不動産投資顧問株式会社と合併 2021年5月 Allianz Global Investors GmbH社との間でのより広範な協力関係構築に伴い、合弁会社「Tokio Marine Rogge Asset Management Ltd.」を解消

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	8名	4名	12名
取得者	8名	4名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（入社後の導入研修、フォローアップ研修など）・専門性向上研修・階層別研修・新任管理職研修、評価者研修・選抜制研修・OJTトレーナー研修、メンター研修・Eラーニング（ロジカルシンキング、プレゼンテーション、Excelなど幅広いコンテンツ）・その他各種ビジネススキル研修・社内留学制度　　など
自己啓発支援制度	制度あり・日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）、CFA協会認定アナリスト（CFA）、国際公認投資アナリスト（CIIA）、ファイナンシャル・プランナー、不動産証券化マスター等の資格補助・VERSANT受験料補助　　など
メンター制度	制度あり OJTトレーナーとは別に、別部署の先輩（ななめ上の関係）がメンターとなります
キャリアコンサルティング制度	制度あり・異動希望の自己申告・チャレンジポスト（社内公募）制度・社内外留学制度　　など
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、京都大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学＜大学＞青山学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸市外国語大学、上智大学、東京大学、一橋大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年度院卒1名、大卒4名 2023年度院卒1名、大卒5名 2024年度院卒1名、大卒4名 2025年度院卒1名、大卒6名