最終更新日:2025/6/25

岩田地崎建設(株)

業種

  • 建設
  • 建築設計

基本情報

本社
北海道
資本金
20億円
売上高
1,058億円(2024年3月期)
従業員
814名(2024年4月1日現在)

【転勤なし】札幌・仙台・東京・大阪から拠点を選べる!

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会社紹介記事

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当社では仕事内容や役職に応じた様々な研修制度を設けています。
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施工管理は工事を円滑に進めるために欠かせない業務です。

持続可能な社会の構築を目指して

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  北海道本社 (札幌市)

1922年の創業以来、当社は技術力とサービスの向上に努め、北海道建設業界のリーディングカンパニーとして、日本国内および海外にまで事業基盤を広げてきました。「安心で豊かな社会環境づくりに貢献する」ことを理念に掲げ、生活の利便性と安全性の向上を目指し、経済の活性化と社会の発展を通して豊かな暮らしをつくり上げることに尽力しています。これからも、社会に貢献し、企業としての存在価値を認めていただける会社であり続けるよう110年、150年、200年、その先を目指して誠心誠意、努力して参ります。

会社データ

正式社名
岩田地崎建設株式会社
正式社名フリガナ
イワタチザキケンセツカブシキガイシャ
事業内容
総合建設業(建築工事、土木工事、舗装工事、その他建設工事全般に関する調査、企画、測量、設計、監理、施工、エンジニアリング、マネジメントおよびコンサルティング 、他)

・岩田地崎を知る・ゼネコン・チームワーク・北海道・東北・東京・大阪・海外・研修制度が充実・資格取得支援あり・若手社員が多く活躍・各種手当あり・奨学金返還支援あり・家賃補助あり

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ミュンヘン大橋 (札幌市)

本社郵便番号 060-8630
本社所在地 北海道札幌市中央区北2条東17丁目2番地
本社電話番号 011-221-2221
創業 1922年(大正11年)
設立 1945年(昭和20年)
資本金 20億円
従業員 814名(2024年4月1日現在)
売上高 1,058億円(2024年3月期)
事業所 ○本社
札幌市中央区北2条東17丁目2番地
○東北支店
宮城県仙台市青葉区二日町12番30号 日本生命仙台勾当台西ビル5F
○東京支店
東京都千代田区紀尾井町3番6号 紀尾井町パークビル
○大阪支店
大阪市中央区大手前1丁目7番31号 OMMビル
他(海外、名古屋、広島、四国、九州支店)
平均年齢 43.4歳(2024年4月1日時点)
福利厚生 退職金、確定拠出年金、財形貯蓄、独身寮、社員食堂、親睦会、同好会(野球・フットサル・マラソン・自転車・英会話)、人間ドック費用補助、宿泊施設保養所利用、禁煙外来治療補助、奨学金返還支援制度、他
沿革
  • 1922年(大正11年)
    • 岩田徳治 札幌で土木建築請負業「岩田組」創業
  • 1945年(昭和20年)
    • 「(株)岩田組」設立(資本金:19万5,000円)
      初代岩田徳治社長就任
  • 1949年(昭和24年)
    • 社名を「岩田建設(株)」に変更(5月25日)
      北海道知事登録
  • 1955年(昭和30年)
    • 建設大臣登録(総合建設業)
  • 1960年(昭和35年)
    • 初代 岩田徳治会長・二代 岩田 巌社長就任
  • 1961年(昭和36年)
    • 社屋落成ならびに創業40周年記念式典挙行
      社内報創刊号発刊
  • 1972年(昭和47年)
    • 創業50周年記念式典開催
      完工高100億円超える
  • 1973年(昭和48年)
    • 岩田建設道路部が独立し、大同舗道(株)を設立
  • 1974年(昭和49年)
    • 本社社屋落成記念式典開催(中央区北1東18)
  • 1982年(昭和57年)
    • 創業者 会長岩田徳治逝去
  • 1986年(昭和61年)
    • 三代 岩田基義社長就任
  • 1988年(昭和63年)
    • 二代 岩田基義会長・四代 眞田 眞社長就任
      本社ビル増築
  • 1990年(平成2年)
    • 海外留学制度スタート
      受注高400億円超える
      「新たな企業イメージを」と新シンボルユニットを発表
  • 1992年(平成4年)
    • 創業70周年記念祝賀会開催
      記念事業として「ロシア美術1900-1930展」に特別協賛
  • 1994年(平成6年)
    • 建築RF事業部設置(リフォーム、リニューアル工事対応)
  • 1998年(平成10年)
    • 初代 岩田基義名誉会長就任・三代 眞田 眞会長就任・五代 岩田圭剛社長就任
      ISO9001全社一括認証取得
  • 2002年(平成14年)
    • 創業80周年記念および新社屋(現社屋)落成記念式典開催
  • 2004年(平成16年)
    • 持株会社 (株)IC ホールディングス設立
      地崎工業グループと経営統合
  • 2005年(平成17年)
    • OHSAS18001からCOHSMS(建設業労働安全衛生MS)へ移行し運用開始
  • 2007年(平成19年)
    • (株)地崎工業と合併「岩田地崎建設(株)」が誕生(4月1日)
  • 2011年(平成23年)
    • 東日本震災復興対策室を開設し、復旧復興を支援(東北支店内)
  • 2012年(平成24年)
    • 創業90周年を迎える 
      海外支店開設 モンゴル駐在員事務所開設
  • 2016年(平成28年)
    • 岩田圭剛社長 札幌商工会議所・北海道商工会議所連合会会頭就任
  • 2022年(令和4年)
    • 創業100周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 34.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 9 3 12
    取得者 5 3 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    55.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.4%
      (814名中3名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
新人フォロー研修
若手技術者研修
3年目研修
中堅社員研修
管理職候補者研修、他
自己啓発支援制度 制度あり
資格の取得支援

◆技術士
二次試験の口頭試験に係る旅費を会社負担。
合格時に受験料・登録料を会社負担、報奨金の支給。
有資格者による論文の添削、口頭試験対策。

◆1級建築士
選抜社員の、学校講座費用を会社負担。
合格時に受験料・登録料を会社負担、報奨金の支給。

◆1級建築施工管理技士
受験対象社員に外部講師よる集中的な試験対策教育を実施。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、岩手大学、東北工業大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、國學院大學、埼玉大学、札幌大谷大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、芝浦工業大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、大同大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、千葉工業大学、獨協大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東洋大学、長崎総合科学大学、日本大学、日本工業大学、日本福祉大学、新潟大学、函館大学、八戸工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、藤女子大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海道大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、北海道教育大学、防衛大学校、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、横浜国立大学、立命館大学、上智大学
<短大・高専・専門学校>
青山建築デザイン・医療事務専門学校、旭川工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、釧路工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、日本工学院北海道専門学校、函館工業高等専門学校、修成建設専門学校、日本工学院専門学校

北海道東海大学、九州東海大学、国際商科大学、長崎県立国際経済大学

採用実績(人数)          2025年 2024年 2023年
------------------------------------------------------
     大学院  1名    -   1名
     大学卒  21名   22名   25名
  高専・専門卒  10名   11名   7名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 29 4 33
    2023年 27 6 33
    2022年 31 4 35
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 33 4 87.9%
    2023年 33 5 84.8%
    2022年 35 11 68.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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