最終更新日：2026/7/8

公益財団法人日本相撲協会

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人
  • スポーツ・レジャー用品（メーカー）
  • フィットネスクラブ

基本情報

本社
東京都
資本金
公益財団法人のためなし
売上高
公益財団法人のためなし
従業員
941名

想像を超えた感動と興奮――国技・相撲を次世代へ継承するために

採用担当者からの伝言板 （2026/02/12更新）

２０２７年新卒採用を開始しました。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    世界唯一の団体だからこそ、ここでしか味わえないやりがいがある

  • 職場環境

    転勤なし

  • 制度・働き方

    育児休業取得率　2023年度：約80％　2024年度：100％

会社データ

プロフィール

公益財団法人日本相撲協会
事業内容
■本場所及び巡業の開催
■相撲道の伝統と秩序を維持するために必要な人材の育成
■相撲教習所の維持、管理運営
■青少年、学生等に対する相撲道の指導普及
■相撲記録の保存及び活用
■国技館の維持、管理運営
■相撲博物館の維持、管理運営
■相撲診療所の維持、管理運営
■国技館ビルの維持及び管理並びに賃貸借運営
■その他、この法人の目的を達成するために必要な事業
本社郵便番号 130-0015
本社所在地 東京都墨田区横網1丁目3番28号（両国国技館内）
本社電話番号 03-3623-5111
設立 1925年12月
資本金 公益財団法人のためなし
従業員 941名
売上高 公益財団法人のためなし
事業所 〒130-0015
東京都墨田区横網1丁目3番28号（両国国技館内）
協会組織 ■相撲教習所
　新たに相撲協会に登録された力士を六ヶ月間指導教育する施設
■指導普及部
　相撲伝承のため相撲技術の研修、指導普及相撲道に関する出版物の刊行等を行う部署
■生活指導部
　協会員の生活指導に当たり、適当な指導を行う部署
■事業部
　東京での本場所の実施運営を行う部署
■審判部
　本場所相撲における勝敗の判定及び取り組みの作成を行う部署
■地方場所部
　大阪、名古屋、福岡の地方本場所の実施運営を行う部署
■巡業部
　地方巡業の実施運営を行う部署
■広報部
　国内および海外に対する広報業務を行う。また、映像の撮影、製作、管理を担当する部署
■相撲競技監察委員会
　本場所相撲における故意による無気力相撲を防止し、監察、懲罰することを目的とする機関
■相撲博物館
　主に相撲の研究、相撲資料の展覧・整理・保管および出版物の刊行を行う
■相撲協会診療所
　主に協会員の診療にあたる施設
■事務局　※本募集での採用部門となります
　主に国技館内の事務所で、大相撲の運営、管理を行う（約60名で業務を行っています）
　＜主な部署＞
　　経理、人事、法務、総務、営業、広報、商品開発、施設管理、資料管理、社会貢献プロジェクト
沿革
  • 明治42年6月（1910）
    • 両国国技館開館
  • 大正14年12月(1925)
    • 財団法人大日本相撲協会誕生
  • 昭和2年1月(1927)
    • 東京、大阪両相撲協会合併
  • 昭和3年1月(1928)
    • 仕切時間、仕切線の設定
  • 昭和6年4月(1931)
    • 土俵の改革
      土俵の直径13尺を15尺（4.55m）に、二重土俵を一重に改める
  • 昭和27年9月(1952)
    • 四本柱の撤廃／代わりに吊屋根、四色の房を下げる
  • 昭和28年5月（1953）
    • テレビの実況中継放送開始
  • 昭和29年9月(1954)
    • 蔵前国技館開館
  • 昭和33年1月（1958）
    • 財団法人日本相撲協会と改称、大日本の「大」をとる
  • 昭和33年7月（1958）
    • 名古屋で本場所開催（この年より年6場所制となる）
  • 昭和44年5月（1969）
    • 勝負判定についてVTRを参考資料として使用する
  • 昭和60年1月(1985)
    • 両国新国技館開館
  • 平成26年1月（2014）
    • 公益財団法人への移行を内閣府より認可され、
      公益財団法人日本相撲協会となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 10日
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 2名 5名
    取得者 2名 2名 4名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2023年度

    男性

    66.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      （-名中-名）
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修（約３週間）
・各部署の紹介
・職員による業務内容
・ビジネスマナー研修
自己啓発支援制度 －
メンター制度 －
キャリアコンサルティング制度 －
社内検定制度 －

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知県立芸術大学、駒澤大学、東京理科大学
＜大学＞
大妻女子大学、関西大学、共立女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、専修大学、東海大学、東京学芸大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学

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採用実績（人数） 　　　　 2024年　2025年　2026年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　0名　　　1名　　 ４名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    -年 -名 -名 -名
    -年 -名 -名 -名
    -年 -名 -名 -名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%
    -年 -名 -名 -%

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