最終更新日：2026/6/9

東京ガスネットワーク(株)

正社員
既卒可

業種

ガス・エネルギー
設備工事・設備設計
検査・整備・メンテナンス
建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 100億円

売上高: 2936億円　※2023年度実績

従業員: 約3,800名（出向者含む）　※2024年3月1日現在

募集人数: 51～100名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【業界最大手のリーディングカンパニー】当社は『従来の東京ガスを継承する存在』として都市ガスの安定供給を行います。関東エリアの当たり前を守り社会を支える仕事です！

【6月】『選考直結型TGNWオンラインセッション（６０分間）』予約受付中！（2026/06/09更新）

伝言板画像

こちらは選考に向けたWeb会社説明会となります。過去、当社のイベントに参加されたことない方で、ご興味があればぜひこちらに参加して頂いたうえで選考へ進んでください！
※おためし編に参加された方はこちらの説明会に参加せずとも選考には参加いただけます。
※参加される方はマイページ登録をした上でマイページよりご予約ください。（現在受付中）

安定性・将来性

業界No.1のお客様件数を誇る当社は都市ガスを供給した分だけ収益となり、『持続的な事業基盤』を持ちます。
やりがい

日常生活に欠かせない都市ガスで関東の暮らし・社会を守る。それが我々の使命であり、最大のやりがいです。
制度・働き方

幅広い業務分野と充実の教育・研修制度。首都圏勤務で、ワークライフバランスを重視した働き方が可能です。

会社紹介記事

『東京ガスグループ経営理念』この理念をもとに我々は働き、安心・安全信頼のブランド価値を守ってきました。地球1.6周分のガス導管を維持・管理し、お客様のもとへ安定・安全供給しています。導管総延長、年間需要量、お客様件数、いずれも都市ガス業界No.1の規模を誇ります。

: 『東京ガスグループ経営理念』この理念をもとに我々は働き、安心・安全信頼のブランド価値を守ってきました。

: 地球1.6周分のガス導管を維持・管理し、お客様のもとへ安定・安全供給しています。導管総延長、年間需要量、お客様件数、いずれも都市ガス業界No.1の規模を誇ります。

「従来の東京ガスを継承する存在」として新たにスタートした会社です。

ガスの自由化により、東京ガスから導管部門が2022年4月に法的分離することに伴い、都市ガスの保安・安定供給の確保と都市ガスの普及拡大を事業の柱に「従来の東京ガスを継承する存在」として新たにスタートしました。お客さまに都市ガスを安心・安全にお使いいただくために、首都圏に整備されている総延長約6万km（なんと地球1周半分！）のガス管やガス供給設備を適切に維持管理しています。また、万が一のガス漏れ時には現場に出動して迅速に対応するなど、24時間365日お客さまの安心・安全な暮らしを守っています。私たちのミッションは、関東圏に住む人々のあたりまえの生活を守ること。規模が大きく、やりがいを感じられる仕事です。

ガスの自由化により、東京ガスから導管部門が2022年4月に法的分離することに伴い、都市ガスの保安・安定供給の確保と都市ガスの普及拡大を事業の柱に「従来の東京ガスを継承する存在」として新たにスタートしました。
お客さまに都市ガスを安心・安全にお使いいただくために、首都圏に整備されている総延長約6万km（なんと地球1周半分！）のガス管やガス供給設備を適切に維持管理しています。また、万が一のガス漏れ時には現場に出動して迅速に対応するなど、24時間365日お客さまの安心・安全な暮らしを守っています。
私たちのミッションは、関東圏に住む人々のあたりまえの生活を守ること。規模が大きく、やりがいを感じられる仕事です。

会社データ

プロフィール	ガス導管事業等
事業内容	――――――豊富な事業内容があります！―――――― 【都市ガスの安定供給】・導管網整備都市ガスの需要増や供給エリアの拡大に合わせて長期的に安定したガス供給を行うため、導管網整備を推進しています。2020年度には、茨城県内で進めていた高圧ガス導管の建設工事が完了、ガスの供用を開始しました。高圧ガス導管のループ化により、LNGタンク容量の増強も合わせて、供給安定性の向上、ガス輸送能力の増強を実現しました。2030年に向けては、首都圏の天然ガスインフラの強靭化を推進します。また、供給安定性を確保しつつ中低圧の導管の建設を進めています。【製造・供給のコントロール】・供給指令センター信頼性の高い独自の無線通信網を利用することで首都圏の都市ガス製造・輸送状況を収集、24時間365日体制で集中監視しています。また、安定して都市ガスを輸送するため、託送供給依頼者の注入量や製造事業者の製造量調整に加え、ガバナステーションの圧力やガスホルダーの貯留・払い出し等を的確にコントロールします。【都市ガスの保安対策】・ガス導管の維持管理 ○経年管等の取替え長期間埋設され古くなったガス管への対策として、優先順位を踏まえて更新・改善についての年度計画を立案、対策を確実に実施しています。白ガス管への対策は、可能な限り2030年度までに改善完了できるよう努めています。 ○ガス漏えい定期検査の実施ガス漏えいの早期発見のため、定期漏えい検査を実施し、発見した漏えい箇所は早期に対応します。検査の計画・実施および管理にあたっては、ガス事業法関係法令や通達に定められた事項を遵守する他、当社独自に「ガス漏えい点検」を計画して、実施しています。 ○高圧ガス導管のパトロール都市ガスの安定輸送のため、高圧ガス導管上を定期的に巡回する路線パトロールを実施しています。路面の亀裂・陥没等ガス管に影響を与える現象が発生していないか等を確認します。また、ガス供給設備を点検し、異常がないことを確認します。【保安体制】・保安指令センターお客さまから通報を受け付け、ガスライト24に出動要請します。・ガスライト24 ガス漏れ等による事故を未然に防止するための拠点です。お客さまに最も身近なところで24時間365日ガスの安全を見守り、通報があった場合は、休日・夜間を問わず出動し、迅速な対応をします。「東京ガスグループ」という安定した事業基盤が強みです。

プロフィール

ガス導管事業等

事業内容

――――――豊富な事業内容があります！――――――
【都市ガスの安定供給】
・導管網整備
都市ガスの需要増や供給エリアの拡大に合わせて長期的に安定したガス供給を行うため、導管網整備を推進しています。2020年度には、茨城県内で進めていた高圧ガス導管の建設工事が完了、ガスの供用を開始しました。高圧ガス導管のループ化により、LNGタンク容量の増強も合わせて、供給安定性の向上、ガス輸送能力の増強を実現しました。2030年に向けては、首都圏の天然ガスインフラの強靭化を推進します。また、供給安定性を確保しつつ中低圧の導管の建設を進めています。

【製造・供給のコントロール】
・供給指令センター
信頼性の高い独自の無線通信網を利用することで首都圏の都市ガス製造・輸送状況を収集、24時間365日体制で集中監視しています。また、安定して都市ガスを輸送するため、託送供給依頼者の注入量や製造事業者の製造量調整に加え、ガバナステーションの圧力やガスホルダーの貯留・払い出し等を的確にコントロールします。

【都市ガスの保安対策】
・ガス導管の維持管理
○経年管等の取替え
長期間埋設され古くなったガス管への対策として、優先順位を踏まえて更新・改善についての年度計画を立案、対策を確実に実施しています。白ガス管への対策は、可能な限り2030年度までに改善完了できるよう努めています。
○ガス漏えい定期検査の実施
ガス漏えいの早期発見のため、定期漏えい検査を実施し、発見した漏えい箇所は早期に対応します。検査の計画・実施および管理にあたっては、ガス事業法関係法令や通達に定められた事項を遵守する他、当社独自に「ガス漏えい点検」を計画して、実施しています。
○高圧ガス導管のパトロール
都市ガスの安定輸送のため、高圧ガス導管上を定期的に巡回する路線パトロールを実施しています。路面の亀裂・陥没等ガス管に影響を与える現象が発生していないか等を確認します。また、ガス供給設備を点検し、異常がないことを確認します。

【保安体制】
・保安指令センター
お客さまから通報を受け付け、ガスライト24に出動要請します。
・ガスライト24
ガス漏れ等による事故を未然に防止するための拠点です。お客さまに最も身近なところで24時間365日ガスの安全を見守り、通報があった場合は、休日・夜間を問わず出動し、迅速な対応をします。

「東京ガスグループ」という安定した事業基盤が強みです。

本社郵便番号	105-8527
本社所在地	東京都港区海岸1-5-20
本社電話番号	※メールにてお問い合わせください
設立	2021年4月1日
資本金	100億円
従業員	約3,800名（出向者含む）　※2024年3月1日現在
売上高	2936億円　※2023年度実績
事業所	東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、栃木県、茨城県、群馬県
株主	東京ガス株式会社100％
沿革	設立 2021年4月1日事業開始 2022年4月事業統合 2022年4月:東京ガスパイプネットワーク（株）東京ガスパイプライン（株）と統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	137名	6名	143名
取得者	134名	6名	140名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

97.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.7%
  （85名中4名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後の研修イメージは以下のとおりです。（2023年度実績）《新人社員研修：4～5月中旬》　マナー研修、ガス基礎教育、各施設見学、ビジネススキル研修等《配属前研修：5月中旬～5月下旬》　会社全体の業務知識を身につけるための研修を行います。《配属後研修：6月～8月》　配属先での必要資格取得に向けて研修を行います。 ※期間は業務によって異なります。 ※文系の方でもわかりやすい研修を実施します。 ※先輩社員がついて指導を行います。 2年目以降にも業務に必要な研修を実施します。
自己啓発支援制度	制度あり ※公的資格取得の支援を行っています。
メンター制度	制度あり ※新入社員研修から配属後研修の期間、Fナビと呼ばれる若手の先輩社員が各班について、新入社員の皆さんを支えてくれます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ※個人の多様な悩み、考え方に対して専門コンサルタントが個別面談を通して、キャリア形成を支援しています。社内のキャリアコンサルタントに加えて、社外キャリアコンサルタントへの相談も可能です。
社内検定制度	制度あり ※「マイスター・インストラクター」制度があります。これは極めて高い技術・技能を持つプロ中のプロである人材を明確にし、「若手が、マイスター・インストラクターを目標に主体的に技術・技能レベル向上に努めること」「マイスター・インストラクター本人には、若手に対する技能継承の役割を自覚してもらうこと」により、組織全体としての技術・技能レベルの向上および次世代への伝承を着実に進めることを狙いとしています。

採用実績

採用実績（学校）	【採用実績（大学院）】九州大学, 工学院大学, 千葉大学, 筑波大学, 東京海洋大学, 東京電機大学, 東北大学【採用実績（大学）】亜細亜大学、愛知淑徳大学、杏林大学、横浜国立大学、学習院女子大学、学習院大学、関東学院大学、久留米大学、近畿大学、金沢大学、駒澤大学、工学院大学、国士舘大学、埼玉大学、桜美林大学、芝浦工業大学、城西大学、神奈川大学、成城大学、成蹊大学、清泉女子大学、青山学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、専修大学、鮮文大学校、早稲田大学、多摩大学、大妻女子大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京医療保健大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北公益文科大学、東洋学園大学、東洋大学、桃山学院大学、奈良県立大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本獣医生命科学大学、日本大学、白鴎大学、武蔵大学、武蔵野大学、ものつくり大学、法政大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、立教大学、立正大学、立命館大学、國學院大學、獨協大学、Concordia University Ann Arbor Michigan 【採用実績（高専）】秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、香川高等専門学校（高松）、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京都荒川産業技術高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校荒川キャンパス、東京都立産業技術高等専門学校品川キャンパス、鳥羽商船高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、富山高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年　　2025年　　2026年 -------------------------------------------------------------------------- 大卒※　　124名　　　73名　　　 78名　　　50名　　　　50名高専卒　　13名　　　 16名　　　　27名　　　27名　　　24名高卒　　　8名　　　　 4名　　　　 5名　　　3名　　　　3名 ※院卒、短大卒、専門卒を含む
採用実績（学部・学科）	＜理系＞地球環境科学部、理工学部、医療保健学部、工学研究科、工学部、技能工芸学部、社会システム科学部、デザイン工学部、融合理工学府、環境学部、応用生物科学部、都市環境学部、生産工学部、理学部、生物産業学部、生物資源科学部、文理学部、理工学研究科、理工情報生命学術院、応用生命科学部、海洋科学技術研究科、高度技術科、医療技術学部、教育学部、工学府、など＜文系＞ビジネスマネジメント学群、経営学部、経済学部、教育人間科学部、地域創造学部、法学部、経営情報学部、危機管理学部、ビジネス学部、公益学部、文学部、仏教学部、産業社会学部、商学部、現代経営学部、リベラルアーツ学群、健康福祉学群、現代生活学部、社会イノベーション学部、国際関係学部、商経学部、外国語学部、国際日本学部、観光学部、社会情報学部、人間社会学域、総合情報学部、人間共生学部、スポーツ科学部、全日制、社会学部、政策情報学部、政治経済学部、総合政策学部、国際文化交流学部、学芸学部、政策科学部、情報コミュニケーション学部、人文社会学部、メディア情報学部、キャリアデザイン学部、Individualized、国際社会科学部、教育学部など