最終更新日:2025/4/1

(株)True Data【東証グロース市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • コンサルティングファーム
  • 商社(ソフトウェア)
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
1,363,524,000円(2024年12月末)
売上高
1,593(百万円) (2024年3月期)
従業員
104名(男性63名、女性41名) (2024年9月末)

国内最大級のビッグデータ(POS/ID-POSデータ)を軸に、様々なデータを掛け合わせたデータマーケティングサービスを提供する東証グロース上場のビッグデータカンパニー

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    延べ6,000万人規模のID-POS購買データを活用し、様々な分析ツールを提供しています。

会社紹介記事

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社長を始め、上司や先輩社員とも気軽に話せる風通しの良さが魅力です。若手社員が活躍できる環境も整っています!
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多様なバックグラウンドの社員が活躍しているのが、私たちの強みのひとつです。

国内最大級のID-POSデータ(商品購買)を保有するビッグデータカンパニー

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変わっていくニーズやマーケティングに対し学べる環境があります。

企業理念~パーパス~
データと知恵で未来をつくる

ビッグデータは、人びとの行動の積み重ねです。
わたしたちは「データの真実」と「人間の知恵」で価値を生み、
より良い未来をつくります。


■国内最大級の購買ビッグデータ(ID-POS等)と日進月歩のテクノロジーを駆使し、生活者の購買行動、高齢化や人口減少による生活圏の変遷、コロナ禍での消費変化、気象による購買の変化、顧客のライフスタイルやライフステージといった、これまでの手法で見えなかった真実をデータマーケティングの手法で明らかにしていきます。

■デジタルの時代だからこそ、それらを使う「人」が大切です。データやテクノロジーが自動的に人びとを幸せにしてくれるわけではありません。志をもった人間が、新たな発想や適切なガバナンス、活用の工夫といった「知恵」をもってそれらを使うことでインパクトを生み出し、誰もが自分らしく生きられる豊かな未来をつくる―そのような事業を目指します。

■大企業でなければ活用できなかったビッグデータを、専門家のいない中堅・中小企業、または個人でも活用できるように。あらゆる業種や地域が、その恩恵を受けられるように。
急速に進む高齢化や人口減少に立ち向かう地方創生をデータマーケティングで支援する。
そんなビッグデータ活用の一大革命を本気で起こしにいきます。

■私たちは教育機関や企業とともに、地域やグローバルで活躍するデータ人材の育成に取り組んでいます。これからは、都市部や大企業だけでなく、地域も中小企業もデータを活用する時代です。地域からグローバルまで、皆さまとともに「データと知恵で未来をつくる」ことが私たちの「存在意義=パーパス」です。
この「パーパス」とともに、社会への貢献と持続的な成長を追求してまいります。


私たちは3つの行動指針を掲げています。
・社会へ貢献し、持続的な成長を追求します。
・地域や規模を超え、あらゆる組織のデータ活用を支援します。
・データやテクノロジーを使う人の教育を推進します。


データでみんながTrue(真実)に近づくことで、マーケティングをより実践的に展開することで、もっと暮らしやすい世の中に。
それが私たちの願いです。
そのためにも、私たちは自らの変革を続け、チャレンジの旅を続けます。

会社データ

事業内容
購買情報(顧客ID付POS情報)というビッグデータを活用し、
流通・小売業・メーカーのあらゆる問題を解決するソリューションを提供しています。
自社開発のプロダクト、SaaS型データ分析ツールの導入に加え、データサイエンティスト、データアナリスト、コンサルタントによるマーケティングソリューションも提供しています。

6,000万人規模と国内最大級のベンチマークデータをカバーしており、使いやすいデータ分析ツールやクオリティの高いコンサルティングサービスにより、多数の上場企業様とのお取引実績があります。

【提供ソリューション】
 ■流通/小売向け
 ・Shopping Scan:商品ごと、店舗ごとの購買行動分析ツール
 ・Potential Scan:自社や商品の売上の伸びしろを可視化するAIツール

 ■メーカー向け
 ・Eagle Eye:消費者の購買行動分析ツール
 ・Dolphin Eye:ビックデータ集計、ビジュアル化ツール

 ■その他
 ・ウレコン:購買ビッグデータ分析を身近に感じる手始めとして、
  全国のスーパーマーケット、ドラッグストアでの6,000万人規模の
  購買データをもとに市場トレンドを無料でチェックできる
  無料のWEBサービスです。
  https://urecon.jp/

【会社の特徴/魅力】
 ・当社が提供する購買ビッグデータは各種メディアに
  取り上げられることも多く、やりがいがあります。
 ・ID-POSデータと他のビッグデータを連携した生活者データに関わる
  新しいビジネスに携われるチャンスがあります。
 ・多種多様なキャリアをもつ社員が集っていることで、
  成長スピードを実感できます。

【会社の強み】
 ・データ/テクノロジー/人(ノウハウ)の3つを組み合わせた
  サービスを提供しています。
 1.「データ」
   延べ6,000万人規模のID-POSベンチマークデータを活用
 2.「テクノロジー」
   小売様、卸様、消費財メーカー様に役立つ様々な分析ツールを提供
 3.「人(ノウハウ)」
   経験、実績豊富なデータサイエンティスト、データアナリスト、
   コンサルタントが多数在籍

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本社郵便番号 105-0012
本社所在地 東京港区芝大門1-10-11 芝大門センタービル4階
本社電話番号 03-6430-0721
設立 2000年10月10日
資本金 1,363,524,000円(2024年12月末)
従業員 104名(男性63名、女性41名)
(2024年9月末)
売上高 1,593(百万円)
(2024年3月期)
参加研究会 一般財団法人 流通システム開発センター GS1 Japan パートナー会員
一般社団法人 データ社会推進協議会
一般社団法人 ビッグデータマーケティング教育推進協会(略称Dream)
一般社団法人 リテールAI研究会
一般社団法人 流通問題研究協会
公益社団法人 日本マーケティング協会
スマートシティ官民連携プラットフォーム
日本商業学会
日本消費者行動研究学会
日本マーケティング・サイエンス学会
関係会社 (株)プラネット
平均年齢 39.5歳
平均給与 6,625千円
沿革
  • 2000年10月
    • 三菱商事(株)のCRM新規事業として、カスタマー・コミュニケーションズ(株)設立
  • 2008年10月
    • 株式異動により、(株)プラネットが筆頭株主となる
  • 2014年5月
    • ID-POSのオープンプラットフォームとしてビジネスモデルを刷新。(株)プロダクツ、(株)ドコモ・インサイトマーケティング、(株)インテックを引受先とする第三者割当増資
  • 2015年2月
    • 第一生命保険(株)を引受先とする第三者割当増資
  • 2016年1月
    • (株)デジタルガレージ及び第一生命保険(株)を引受先とする第三者割当増資
  • 2016年6月
    • (株)プラネット及び(株)博報堂を引受先とする第三者割当増資
  • 2017年7月
    • カスタマー・コミュニケーションズ(株)から(株)True Dataへ商号変更
  • 2018年2月
    • ニールセン・カンパニー(合)と資本業務提携
  • 2018年5月
    • (社)ビッグデータマーケティング教育推進協会に参画
  • 2021年12月
    • 東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)へ上場
  • 2022年1月
    • ベトナム最大級のICT企業FPTソフトウェアと業務提携、FPTグループのTRANDATAへ出資
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所の市場区分見直しにより東京証券取引所グロース市場に移行
  • 2023年5月
    • 経済産業省より「DX認定事業者」として認定
  • 2024年12月
    • 伊藤忠商事(株)と資本業務提携

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 3 6
    取得者 1 3 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.0%
      (8名中2名)
    • 2023年度

    ※執行役員以上

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、リーダーシップ研修、コンプライアンス研修、個人情報保護研修、社内勉強会、ビジネスコーチなど
自己啓発支援制度 制度あり
社内e-Learningサイト
メンター制度 制度あり
あり(*OJT研修にて先輩社員が1:1でフォロー)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
九州大学、近畿大学、慶應義塾大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、奈良先端科学技術大学院大学、宮崎大学
<大学>
青山学院大学、岩手大学、京都産業大学、慶應義塾大学、國學院大學、産業能率大学、滋賀大学、実践女子大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、宮崎大学、明治大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
東京電子専門学校、麻生情報ビジネス専門学校

採用実績(人数)       2022年  2023年 2024年
-----------------------------------------------
大学院了   1名   2名   1名
大学卒    4名   2名   3名   
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 0 4
    2023年 2 2 4
    2022年 4 1 5
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 0 100%
    2023年 4 0 100%
    2022年 5 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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