最終更新日：2025/5/30

(株)D2C

業種

広告
広告制作・Web制作
インターネット関連
シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 34億8000万円

売上高: 非公開（非上場のため）

従業員: グループ全体788名（連結子会社含む、社外取締役除く2024年3月末時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

NTTドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したD2Cグループ。「WE PRODUCE」を合言葉に、デジタル×広告で「人を動かす、あたらしい瞬間」を生み出し続けます。

企業のここがポイント

制度・働き方

フレックスタイムや在宅勤務、リフレッシュ休暇など、働きやすい環境を整えています。
職場環境

Web広告に関する様々な事業を展開しており、平均年齢は34歳と若いメンバーが活躍中です。
技術・研究

最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデジタルマーケティングで課題解決を行っています。

会社紹介記事

「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、デジタルを中心とするあらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。 D2Cグループの本社オフィスは2021年にOPEN。エントランスにはD2C IDが手掛けるインスタレーションが展示されています。

: 「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、デジタルを中心とするあらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。

: D2Cグループの本社オフィスは2021年にOPEN。エントランスにはD2C IDが手掛けるインスタレーションが展示されています。

「WE PRODUCE」をスローガンに様々な事業を展開

グループミッション	D2Cは、ドコモメディアの企画・販売をはじめ、最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデータマーケティング、統合キャンペーンデザイン、クリエーティブ設計、メディアプランニングそしてインバウンド事業など、「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。グループ4社でデジタルマーケティングの全方位で課題解決 ■メディア事業事前に利用許諾を頂いた約1億のビッグデータを用いた「ドコモ広告」の企画や開発、データ分析とマーケティング、ドコモから受託したWebメディア運営、広告代理店に対するドコモ広告の提案（D2C Rとの連携）と広告運用に関するコンサルティングを実施。 ■広告代理事業広告代理店としてお客さんの課題をデジタルマーケティングを中心に解決。Web広告やSNS広告を武器に、戦略立案からクリエイティブの制作、広告運用まで様々なソリューションを提案。 ■制作事業 Web制作や企画提案、インスタレーションなどを得意とする。オンラインやオフラインを問わず、ブランディングと顧客体験価値を最大化するためのプロモーションを提案。 ※2022年10月にD2C dotとイメージソースが経営統合 ■インバウンド事業日本の誇れるものを世界に発信し、日本と世界を繋ぐことをミッションにプロモーション立案を実施。海外向けインターネットメディア「tsunagu Japan」の運営や越境EC事業を展開。

グループミッション

D2Cは、ドコモメディアの企画・販売をはじめ、最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデータマーケティング、統合キャンペーンデザイン、クリエーティブ設計、メディアプランニングそしてインバウンド事業など、「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。

グループ4社でデジタルマーケティングの全方位で課題解決

■メディア事業
事前に利用許諾を頂いた約1億のビッグデータを用いた「ドコモ広告」の企画や開発、データ分析とマーケティング、ドコモから受託したWebメディア運営、広告代理店に対するドコモ広告の提案（D2C Rとの連携）と広告運用に関するコンサルティングを実施。

■広告代理事業
広告代理店としてお客さんの課題をデジタルマーケティングを中心に解決。Web広告やSNS広告を武器に、戦略立案からクリエイティブの制作、広告運用まで様々なソリューションを提案。

■制作事業
Web制作や企画提案、インスタレーションなどを得意とする。オンラインやオフラインを問わず、ブランディングと顧客体験価値を最大化するためのプロモーションを提案。
※2022年10月にD2C dotとイメージソースが経営統合

■インバウンド事業
日本の誇れるものを世界に発信し、日本と世界を繋ぐことをミッションにプロモーション立案を実施。海外向けインターネットメディア「tsunagu Japan」の運営や越境EC事業を展開。

会社データ

事業内容	■D2Cグループとは？ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。現在は「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客様の課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています。 ■グループ構成と武器現在D2Cグループはデジタルマーケティングに関わる複数の事業領域を抱え、課題解決の幅はもちろん多様なプロフェッショナルな社員が活躍しているのが特徴のひとつです。広告業界の中でも、国内有数の利用者数を誇る「ドコモ広告」を扱う広告商品の開発や配信に関する仕事と、Web広告やプランニングでクライアントの課題解決に取り組む広告代理業の仕事の両方を「軸」にしている組織は珍しいかつ強力な特徴なのではないかと思っています。群雄割拠、競合も多いデジタルマーケティング業界。その中でも設立から20年以上、独自性と柔軟性を兼ね備えた組織体で成長を続けているグループです。その中でもD2Cグループの特徴的な武器は「ドコモデータを軸にしたマーケティング支援ができる」ことだと思います。約1億（※）の登録者情報をもとにした「量」と「質」の両側面で高い価値を持つドコモデータをもとに、広告配信機能の開発からお客様の販促支援など、広告やマーケティングに関する事業を複数展開しています。 ※2024年6月末時点のdポイントクラブ会員【メディア】国内最大級のメディアネットワークであるドコモ広告をはじめ、インターネット広告、独自のオウンドメディアを活用し、メディアフォーメーションを戦略的にプランニング。プロモーション効果の最大化をはかります。【データ】 NTTドコモの会員基盤をベースにしたドコモデータ。この巨大な消費者ビッグデータを利用することで、オンライン・オフラインを横断した統合プランニング、精度の高いターゲティングや効果測定が可能となります。【コミュニケーション】カスタマージャーニー全体のなかで、消費者とのコミュニケーションをデザイン。テクノロジーを活用した体験やビジュアライズ、ソーシャルメディア運用、イベントのプロデュースなどを通じ、オンライン・オフラインを問わず新たな顧客体験を生み出します。 D2Cでは、国内に5社のグループ企業を擁し、幅広く事業を展開しています。

事業内容

■D2Cグループとは？
ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。
もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。
現在は「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客様の課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています。

■グループ構成と武器
現在D2Cグループはデジタルマーケティングに関わる複数の事業領域を抱え、課題解決の幅はもちろん多様なプロフェッショナルな社員が活躍しているのが特徴のひとつです。
広告業界の中でも、国内有数の利用者数を誇る「ドコモ広告」を扱う広告商品の開発や配信に関する仕事と、Web広告やプランニングでクライアントの課題解決に取り組む広告代理業の仕事の両方を「軸」にしている組織は珍しいかつ強力な特徴なのではないかと思っています。
群雄割拠、競合も多いデジタルマーケティング業界。その中でも設立から20年以上、独自性と柔軟性を兼ね備えた組織体で成長を続けているグループです。
その中でもD2Cグループの特徴的な武器は「ドコモデータを軸にしたマーケティング支援ができる」ことだと思います。
約1億（※）の登録者情報をもとにした「量」と「質」の両側面で高い価値を持つドコモデータをもとに、広告配信機能の開発からお客様の販促支援など、広告やマーケティングに関する事業を複数展開しています。
※2024年6月末時点のdポイントクラブ会員

【メディア】
国内最大級のメディアネットワークであるドコモ広告をはじめ、インターネット広告、独自のオウンドメディアを活用し、メディアフォーメーションを戦略的にプランニング。
プロモーション効果の最大化をはかります。

【データ】
NTTドコモの会員基盤をベースにしたドコモデータ。
この巨大な消費者ビッグデータを利用することで、オンライン・オフラインを横断した統合プランニング、精度の高いターゲティングや効果測定が可能となります。

【コミュニケーション】
カスタマージャーニー全体のなかで、消費者とのコミュニケーションをデザイン。
テクノロジーを活用した体験やビジュアライズ、ソーシャルメディア運用、イベントのプロデュースなどを通じ、オンライン・オフラインを問わず新たな顧客体験を生み出します。

D2Cでは、国内に5社のグループ企業を擁し、幅広く事業を展開しています。

本社郵便番号	105-7314
本社所在地	東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
お問い合わせ先	recruit-n@d2c.co.jp
設立	2000年6月1日
資本金	34億8000万円
従業員	グループ全体788名（連結子会社含む、社外取締役除く2024年3月末時点）
売上高	非公開（非上場のため）
本社所在地	東京（汐留）
事業所	宮崎、新潟、沖縄
株主構成	（株）NTTドコモ　51％（株）電通グループ　46％（株）エヌ・ティ・ティ・アド　3%
関連会社	■株式会社D2C R ■株式会社D2C ID ■株式会社D2C X
平均年齢	34歳
沿革	2000年6月1日株式会社ディーツーコミュニケーションズ設立 2000年7月「Picture広告」「モバイルメール広告」提供開始 2001年4月フィーチャーフォン向けPUSH型広告配信サービス「メッセージF（フリー）」提供開始 2001年7月モバイルソリューション事業開始 2002年4月「モバイル広告大賞」創設 2004年8月汐留に移転 2011年8月株主割当増資を受け、50億円の増資 2011年10月スマートフォン向け広告商品販売開始 2012年6月社名を「株式会社D2C」に改定これに伴いコーポレートブランドロゴおよび企業理念を変更大阪出張所を開設 2012年7月 D2C100％出資によるクリエーティブ・ブティック「株式会社カケザン」を設立 2013年2月アプリマーケティングに特化した「株式会社D2C R」を設立 2013年7月デジタルソリューション事業に特化した「株式会社D2Cソリューションズ」営業開始 2014年2月「モバイル広告大賞」を継承し、総合的なデジタル広告・マーケティングのアワード「コードアワード」を創設 2016年3月東銀座に移転 2016年10月「株式会社D2Cソリューションズ」を「株式会社D2C dot」に社名変更 2017年3月「株式会社イメージソース」を子会社化 2017年6月宮崎オフィスを開設 2017年10月「Gushcloud Pte Ltd.（シンガポール）」及び「Gushcloud Japan」と資本業務提携 2018年4月インバウンド事業開始 2018年12月「株式会社TSUNAGU」を子会社化 2019年1月「株式会社TSUNAGU」を「株式会社D2C X」に社名変更 2020年6月 20周年を機にグループミッションを「WE PRODUCE」に刷新 2021年7月汐留に移転 2022年10月制作領域の更なる成長を目指し、D2C dotとイメージソースが合併、「株式会社D2C ID」に社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	14名	11名	25名
取得者	7名	11名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 21.7%
  （129名中28名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、中途社員研修、各種外部研修
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援制度、資格・スキル取得支援制度
メンター制度	制度ありあり（新卒メンター制度など）
キャリアコンサルティング制度	制度あり「キャリアコンサルタント」の有資格者による相談窓口あり。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、新潟大学、明治大学、立命館大学、東京大学、東京農工大学、金沢工業大学、早稲田大学、公立はこだて未来大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、奈良県立大学、桃山学院大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年(予) ------------------------------------------------- 院卒　　　3名　　 1名　　 3名大卒　　　18名　　34名　 34名専門卒　　―　　　1名　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、新潟大学、明治大学、立命館大学、東京大学、東京農工大学、金沢工業大学、早稲田大学、公立はこだて未来大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、奈良県立大学、桃山学院大学

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年(予)
-------------------------------------------------
院卒　　　3名　　 1名　　 3名
大卒　　　18名　　34名　 34名
専門卒　　―　　　1名　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）