最終更新日:2026/3/1

(株)D2C

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 広告
  • 広告制作・Web制作
  • インターネット関連
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
34億8000万円
売上高
非公開(非上場のため)
従業員
グループ全体788名(連結子会社含む、社外取締役除く2025年3月末時点)

NTTドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したD2C。広告事業を中心に、データマーケティングの力で「人を動かす、あたらしい瞬間」を生み出し続けます。

採用人事からの伝言板 (2026/02/12更新)

伝言板画像

D2Cグループのページへようこそ!

ドコモ・電通等の共同出資で誕生したD2Cグループは、「デジタル×広告」の広範囲でビジネスを展開しています。
Web説明会も随時開催していますので、お気軽にエントリーくださいね!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    フレックスタイムや在宅勤務、リフレッシュ休暇など、働きやすい環境を整えています。

  • 職場環境

    Web広告に関する様々な事業を展開しており、 平均年齢は34歳と若いメンバーが活躍中です。

  • 技術・研究

    最先端のアドテクノロジーやドコモデータを活用したデジタルマーケティングで課題解決を行っています。

会社紹介記事

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「WE PRODUCE」をミッションに掲げ、デジタルを中心とするあらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースしています。
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D2Cグループの本社オフィスは2021年にOPEN。エントランスには自社で手掛けるインスタレーションが展示されています。

「データマーケティングカンパニー」を目指して活動中

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会社エントランス

▼株式会社D2Cとは?
ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。現在は「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客さんの課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています。

▼事業内容と強み
現在D2Cはデジタルマーケティングに関わる複数の事業領域を抱え、課題解決の幅はもちろん多様なプロフェッショナルな社員が活躍しているのが特徴のひとつです。広告業界の中でも、国内有数の利用者数を誇る「ドコモ広告」を扱う広告商品の開発や配信に関する仕事と、Web広告やプランニングでクライアントの課題解決に取り組む広告代理業の仕事の両方を「軸」にしている組織は珍しいかつ強力な特徴なのではないかと思っています。群雄割拠、競合も多いデジタルマーケティング業界。その中でも設立から20年以上、独自性と柔軟性を兼ね備えた組織体で成長を続けているグループです。

その中でもD2Cの特徴的な武器は「ドコモデータを軸にしたマーケティング支援ができる」ことだと思います。1億超(※)の登録者情報をもとにした「量」と「質」の両側面で高い価値を持つドコモデータをもとに、広告配信機能の開発からお客さんの販促支援など、広告やマーケティングに関する事業を複数展開しています。
※2024年6月末時点のdポイントクラブ会員

会社データ

プロフィール

ドコモ、電通、NTTアドの共同出資で誕生したデジタルマーケティングの会社です。もともとは世界初のモバイル広告の会社として、モバイル上の広告枠の販売やメディアレップとして事業を拡大。現在は「WE PRODUCE」を理念として掲げ、お客さんの課題を「ドコモデータ」を軸に様々なソリューションで解決する『データマーケティングカンパニー』として事業を展開しています

事業内容
■広告プロダクト開発事業
事前に利用許諾を頂いた1億超のビッグデータを用いた「ドコモ広告」の企画や開発、データ分析とマーケティング、ドコモから受託したWebメディア運営、広告代理店に対するドコモ広告の提案と広告運用に関するコンサルティングを実施。

■データマーケティング事業
オンライン・オフラインを横断した統合プランニングから精度の高いターゲティングや分析・効果測定を提供。またそれらのデータを活用し、ドコモ広告に限らず優良な一般媒体への広告配信を実現。

■広告代理事業
広告代理店としてお客さんの課題をデジタルマーケティングを中心に解決。Web広告やSNS広告を武器に、戦略立案からクリエイティブの制作、広告運用まで様々なソリューションを提案。

■クリエイティブ事業
Web制作や企画提案、インスタレーションなどを得意とする。オンラインやオフラインを問わず、ブランディングと顧客体験価値を最大化するためのプロモーションを提案。

■海外マーケティング事業(株式会社D2C X)
日本の誇れるものを世界に発信し、日本と世界を繋ぐことをミッションにプロモーション立案を実施。海外向けインターネットメディア「tsunagu Japan」の運営や越境EC事業を展開。

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本社郵便番号 105-7314
本社所在地 東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
お問い合わせ先 recruit-n@d2c.co.jp
設立 2000年6月1日
資本金 34億8000万円
従業員 グループ全体788名(連結子会社含む、社外取締役除く2025年3月末時点)
売上高 非公開(非上場のため)
株主構成 株式会社CARTA HOLDINGS
本社所在地 東京(汐留)
事業所 宮崎、新潟、沖縄
関連会社 株式会社D2C X
平均年齢 34歳
沿革
  • 2000年6月1日
    • 株式会社ディーツーコミュニケーションズ設立
      「Picture広告」「モバイルメール広告」提供開始
  • 2001年4月
    • フィーチャーフォン向けPUSH型広告配信サービス「メッセージF(フリー)」提供開始
      モバイルソリューション事業開始
  • 2004年8月
    • 汐留に移転
  • 2011年8月
    • 株主割当増資を受け、50億円の増資
  • 2011年10月
    • スマートフォン向け広告商品販売開始
  • 2012年6月
    • 社名を「株式会社D2C」に改定
      これに伴いコーポレートブランドロゴおよび企業理念を変更
      大阪出張所を開設
  • 2012年7月
    • D2C100%出資によるクリエーティブ・ブティック「株式会社カケザン」を設立
  • 2013年2月
    • アプリマーケティングに特化した「株式会社D2C R」を設立
  • 2013年7月
    • デジタルソリューション事業に特化した「株式会社D2Cソリューションズ」営業開始
  • 2014年2月
    • 「モバイル広告大賞」を継承し、総合的なデジタル広告・マーケティングのアワード「コードアワード」を創設
  • 2016年3月
    • 東銀座に移転
  • 2016年10月
    • 「株式会社D2Cソリューションズ」を「株式会社D2C dot」に社名変更
  • 2017年3月
    • 「株式会社イメージソース」を子会社化
  • 2017年6月
    • 宮崎オフィスを開設
  • 2017年10月
    • 「Gushcloud Pte Ltd.(シンガポール)」及び「Gushcloud Japan」と資本業務提携
  • 2018年4月
    • インバウンド事業開始
  • 2018年12月
    • 「株式会社TSUNAGU」を子会社化
  • 2019年1月
    • 「株式会社TSUNAGU」を「株式会社D2C X」に社名変更
  • 2020年6月
    • 20周年を機にグループミッションを「WE PRODUCE」に刷新
  • 2021年7月
    • 汐留に移転
  • 2022年10月
    • 制作領域の更なる成長を目指し、D2C dotとイメージソースが合併、「株式会社D2C ID」に社名変更
  • 2023年9月
    • 新潟オフィスを開設
  • 2025年10月
    • 株式会社D2Cを継承会社とし、デジタルマーケティング領域を担うD2C/D2C R/D2C IDの3社を統合
  • 2026年1月
    • 岡勇基が代表取締役社長に就任
  • 2026年1月16日
    • 株式会社CARTA HOLDINGSの完全子会社となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 6.1年
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.8時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3日
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14名 11名 25名
    取得者 7名 11名 18名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.7%
      (129名中28名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、中途社員研修、各種外部研修
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援制度、資格・スキル取得支援制度
メンター制度 制度あり
あり(新卒メンター制度など)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「キャリアコンサルタント」の有資格者による相談窓口あり。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
金沢大学、九州大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、新潟大学、明治大学、立命館大学、東京大学、東京農工大学、金沢工業大学、早稲田大学、公立はこだて未来大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、奈良県立大学、桃山学院大学

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年(予)
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院卒   3名   1名   0名
大卒   34名  15名   10名
専門卒  1名   1名    0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 11名 6名 17名
    2024年 17名 21名 38名
    2023年 21名 15名 36名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 17名 1名 94.1%
    2024年 38名 0名 100%
    2023年 36名 2名 94.4%

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