最終更新日:2026/8/28

(株)環境科学研究所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 試験・分析・測定
  • サービス(その他)
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
愛知県
資本金
3,500万円
売上高
8億8,200万円(2025年9月)
従業員
84名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【名古屋市の分析会社・転勤無・土日祝休で年間休122日】40年連続黒字!現地での環境調査から、社内での理化学分析、報告書提出まで一貫して行える総合環境調査企業!

2027年3月卒の大卒・大学院卒の学生様のエントリー受付を開始しました!!(2026年3月1日開始) (2026/08/28更新)

【1】


弊社の主な事業は「環境調査」と「理化学分析」です。

どちらの業務も、決して<AIに淘汰されない仕事>です。

現地で環境調査をすることはもちろん、社内の理化学分析も、
理化学知識を持った生の人間の手を必要とする仕事です。

そんな私たちの仕事は大きく言えば、「地球環境を守る仕事」です。

ただし、もっと自分たちの身近なところの視点において言い直せば、

私たちの仕事は、「自分たちの安全な生活を守る仕事」です。


『普段口にしている水、吸っている空気は本当に安全なのだろうか?』

『工場の排水が河川へ放流されているけど、私たちの生活に影響はないの?』

『隣に工場が建ったが、排ガスや騒音・振動の問題はないの?』


これらの疑問や不安を解消して私たちの安全な生活を守るために、
国や自治体は様々な基準を定めて管理しています。

定められた基準をクリアしているかを把握するために、
正確な数値を測定するのが、私たち「計量証明事業者」の仕事です。


【2】


弊社は中部地方の総合環境調査企業のトップランナーとして、
「愛知・岐阜・三重の東海3県」を始めとする全国各地のお客様の
ご用命を受け、信頼と実績を積み重ね、活躍して参りました。

多くの官公庁様や、多くの民間企業様からのご用命を受け、創業以来
40年連続黒字経営で、とても安定した業績の会社です。

大学・大学院で、農学部、理工学部、理学部、工学部、化学科、生物・バイオ・生物資源学部、海洋学部など、

理系の学問を専攻していた学生様には、うってつけの仕事である
と自負しております。


【3】


すべての新卒の方が、名古屋本社(名古屋市北区)の勤務となり、
転勤がなく、同じ場所に留まり、定年まで長期勤務できることも魅力の一つです。

手厚い基本給等の月給に加え、堅調に売上を伸ばしていることから、
2025年度の賞与は、夏・冬合わせて「4.5ヶ月」の支給となりました。

会社全体としては、既存の環境調査・分析に加え、新たに食品分析に注力し、
今後も、さらに、売上を伸ばして、「右肩上がり」の経営をしていくビジョンを
持っております。


【4】


さて3月1日より、いよいよマイナビ2027での<エントリーが解禁>となりました。

皆様からたくさんのエントリーをいただけますことを、心待ちにしております。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    環境調査・理化学分析の専門家として、水質、土壌、大気調査や、食品分析を提供しています。

  • 技術・研究

    土壌汚染対策法指定調査機関などの認定や、最新の分析設備、経験豊富な技術者を有しています。

  • 安定性・将来性

    安定した黒字経営を続け、強い事業基盤を誇る環境調査・理化学分析の専門家です。

会社紹介記事

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当社は、GC-MS、ICP-MS、連続流れ分析計、分光光度計、GC、IC等、高価で高精度な機器を多数所持しており、多様な理化学分析に対応することができます。
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当社は、水質調査(河川・ダム・沢・排水等)、大気・騒音振動測定(工場等)、土壌調査(土地の土壌汚染調査等)に幅広く対応することができます。

私たちはこんな事業をしています

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各部門ごとに研鑽・経験を積んでからは、お客様と折衝(やり取り)をする機会もあります。

『私たちはこんな事業をしています』

当社は名古屋市に1985年して創業以来、水質、土壌、大気調査や、食品分析をはじめ、幅広い分野で活躍している環境調査・理化学分析の専門家です。また安定した黒字経営を続け、強い事業基盤を誇ります。土壌汚染対策法指定調査機関、水道水質検査優良試験所、食品衛生登録検査機関などにも認定されています。最新の分析設備と、経験豊富な技術者の配置により、地域環境を守り、住みよい社会づくりに貢献しています。

『調査・分析・報告までのワンストップサービス』

当社は、水・土・空気・音・振動・作業環境・食品など、様々な環境調査・分析を手がける環境コンサルタント企業です。東海地区を中心に全国へサービス提供しています。分析のみを請け負う企業が多い中、調査、分析を一貫して行う企業は少なく、その正確さと分析力は高く評価されています。食品の残留農薬試験から、ダムやゴルフ場など、大規模な開発に伴う土壌調査、生態系調査まで、幅広い分野からの依頼を受けています。人と自然の共生を目指し、人々が健康で豊かな暮らしができるように、環境保全に配慮した活動を通して、住みよい社会づくりに貢献しています。

『経験を積むほど専門性が高まり、仕事が楽しくなります』

環境調査は、依頼を受けた後、現地に赴いて調査を行い、試料の採取をします。土壌調査、騒音、振動、排気ガスなどの大気、河川の水質調査など、場所もさまざま。スタッフは「調査案件ごとに新しい発見があり新鮮」と言います。分析は、高感度機器類が設備された最新の施設で試料の分析を行います。水質分析、土壌分析、食品等の理化学分析などです。結果を報告するだけではなく、問題がある場合は、原因を突き止め、改善の提案をします。どちらも知識が深まるほど楽しくなり、地球環境に貢献できる有意義な仕事です。

『本格的に新卒募集。会社の未来を担う幹部候補です』

調査、分析という仕事なので、探究心を持って取り組める方を求めています。調査は、外に出てさまざまな関係者と関わることからコミュニケーション力が求められます。分析は、周りのスタッフと協力しながら、時間をかけて正確な答えを導き出すので、協調性と粘り強さが必要です。もちろん、先輩が一から丁寧に教えていくので、仕事の厳しさ、やりがいや面白さを感じながら成長してもらえたら嬉しいです。

会社データ

プロフィール

当社は、昭和60年の会社設立から今日まで、名古屋市北区にて、独立した総合環境調査会社として計量証明事業、環境調査事業、食品検査事業に取り組んでまいりました。

この間、人類は利便性と豊かさを追求し、急速に経済・科学を発展させてきました。この結果、私たちを取り巻く環境や食の安全・安心は、より高度に、かつ、地域や国を越えての 対応が必要な時代へと変わり、私たちを取り巻く『安全・安心』の創生は一層重要となる一方で解決が難しい問題となってきています。

そして、どのような時代においても環境の現状を正確に把握する調査・分析試験は、私たちが理想とする社会に近づくための大切な基盤であり、その重要性は今後ますます 大きくなると考えています。

当社は、これまでに培ってきた技術を礎として、厳格な精度管理のもと新しい時代に対応できる調査・分析技術の拡充を図っております。

そして、専門的視点のみにとらわれず総合的視点を踏まえた高品質な専門サービスを提供できる総合コンサルタントとして、名古屋市北区の地より、お客様が取り組む環境や食の『保全』・『管理』・『創造』をサポートし、地域社会の『安全・安心』の創生に貢献してまいります。

事業内容
環境調査・計量証明事業所としての事業全般
◎水・土・空気・音・振動・作業環境等におけるあらゆる調査・分析を手掛ける環境コンサルタントとして社会に貢献しています。また、食品衛生法登録検査機関として食品の分析も行っています。
◎ISO9001・14001・17025認証登録
◎土壌汚染対策法指定調査機関/環2003-4-1009号
◎2006年水道水質検査優良試験所規範(水道GLP) 認定取得

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土壌調査のための「ボーリングマシン(掘削機):『エコプローブ』」の最新型を2023年12月に導入しました。この機器を所持し、操縦できることで当社は重宝されます。

本社郵便番号 462-0006
本社所在地 愛知県名古屋市北区若鶴町152番地
本社電話番号 052-902-4456
創業 1985年1月26日
設立 1985年1月26日
資本金 3,500万円
従業員 84名
売上高 8億8,200万円(2025年9月)
事業所 ・名古屋本社(※すべての新卒採用の方が、名古屋本社配属になり、転勤はありません)
・岐阜支店
・三重営業所
業績 売上高(9月決算):8億8,200万円(2025年9月)
株主構成 非公開
主な取引先 ・官公庁様(愛知県様、名古屋市様、岐阜県様、三重県様、厚生労働省様、水資源機構様等)
・民間企業様(建設会社様、建設コンサルタント様、食品会社様等)
関連会社 富士環境分析センター
平均年齢 40.0歳
沿革
  • 創業
    • 1985年1月26日
  • 計量証明事業登録
    • 計量証明事業(濃度)登録
      1985年2月20日
  • 計量証明事業登録
    • 計量証明事業(騒音)登録
      1986年3月31日
  • 計量証明事業登録
    • 計量証明事業(振動)登録
      1994年2月14日
  • 水道法第20条登録機関
    • 1999年5月17日
  • 土対法指定機関
    • 土壌汚染対策法指定機関
      2003年1月20日
  • 水道法第34条登録機関
    • 2013年2月19日

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.5
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 3 3
    取得者 0 3 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.7%
      (13名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
【1】新入社員セミナー(入社直後のビジネスマナー研修(2日間))

外部機関の「三菱UFJリサーチ&コンサルティング」主催の
ビジネスマナー研修に、2日間、自宅から名古屋駅の会場まで、
お越しいただきます(会社を経由せず、直接行って、直接帰ってOK)。

「社会人としての心構えを学ぶ」
「職場コミュニケーションのあり方を学ぶ」
「お客様に好感をもたれるためのビジネスマナーを学ぶ」
「社会人として成長していくための目標設定を行う」
・・・といった、基礎を身に着ける、大切な研修になります。

【2】会社指定のセミナー

年齢や役職、勤続年数などに応じた、様々な外部セミナーについて、
会社が受講を勧めてくれます。

自身のスキルアップや、次の役職への昇格に向けての心構えを身に着けることができます。

【3】自分で受講したいセミナーの申請(認可制)

自身のスキルアップなどの目的で、自分で行きたいセミナーを選定し、
会社に申請、認可を取って、受講することができます。
自己啓発支援制度 制度あり
認可制による自発的なセミナーへの参加支援
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
近畿大学、岐阜大学、高知大学、中部大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、名古屋工業大学、北海道大学、三重大学、名城大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工科大学、愛知工業大学、香川大学、北里大学、近畿大学、岐阜大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、静岡大学、信州大学、摂南大学、中部大学、東海大学、東京農業大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、広島大学、北海道大学、三重大学、名城大学、四日市大学

採用実績(人数) 2025年卒・・・2名(男性:2名、女性:0名)
2024年卒・・・1名(男性:1名、女性:0名)
2023年卒・・・0名(男性:0名、女性:0名)
採用実績(学部・学科) ・農学部・理工学部・理学部・工学部・海洋学部・化学科等
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 2 0 2
    2024年 1 0 1
    2023年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 2 0 100%
    2024年 1 0 100%
    2023年 0 0 0%

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