最終更新日：2026/8/24

(株)建設技術研究所、(株)建設技研インターナショナル[グループ募集]

正社員
既卒可
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

建設コンサルタント
建築設計
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: CTIE：30億2,587万円／CTII：1億円

売上高: CTIE単体609億円／CTIグループ連結1,010億円（2025年12月期実績）

従業員: CTIE：2,310名（2026年1月現在）／CTII：167名（2026年1月現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

未来につづく、安全・安心を　～CTI CHALLENGES FOR THE FUTURE～

採用担当からのお知らせ（2026/08/24更新）

伝言板画像

★☆★━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
(株)建設技術研究所、(株)建設技研インターナショナルの採用ページです。

◆(株)建設技術研究所
＜新卒採用試験（2027年卒対象）情報＞
　8/20(木)をもって
　技術部門/管理・営業部門/IT部門すべての募集を締め切りました。
　たくさんのご応募、誠にありがとうございました。

◆(株)建設技研インターナショナル
　＜新卒採用試験（2027年卒対象）情報＞
　8/20(木)をもって
　すべての募集を締め切りました。
　たくさんのご応募、誠にありがとうございました。
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戦略・ビジョン

社会の持続的発展に貢献する「グローバルインフラソリューショングループ」としての飛躍をめざします。
やりがい

災害から人々を守るための設備など、将来の課題まで考えた取り組みで社会に貢献できることが醍醐味です。
制度・働き方

技術士資格取得や社会人大学院入学のサポート制度など人材の育成にも積極的な投資を行っています。

会社紹介記事

【CTIE】国内ではトップを競う建設コンサルタントとして、高度な技術力と経験・多様な専門分野をもつ人材の力を基盤に、主に国内のインフラ整備に幅広く貢献してきました。【CTII】CTIグループのグローバル事業展開の担い手として、海外案件を担当。開発途上国が抱える様々な課題に向き合い、100カ国以上のインフラ整備に貢献してきました。

: 【CTIE】国内ではトップを競う建設コンサルタントとして、高度な技術力と経験・多様な専門分野をもつ人材の力を基盤に、主に国内のインフラ整備に幅広く貢献してきました。

: 【CTII】CTIグループのグローバル事業展開の担い手として、海外案件を担当。開発途上国が抱える様々な課題に向き合い、100カ国以上のインフラ整備に貢献してきました。

あなたが描きたい「想い」を教えてください。

(株)建設技術研究所（CTIE）の新卒採用担当です。いつでもお気軽にお問合せください。	私たち建設コンサルタントは、社会のニーズに応えるインフラ整備を実現するために、官公庁などの技術的パートナーとして、企画、計画から設計、施工管理まで様々な場面で提案を行っています。 (株)建設技術研究所（CTIE）は、創立から80年にわたって、「技術力の高さを最大の強み」として発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。1999年には、開発途上国のインフラ整備をおこなう開発コンサルタントとして海外事業部を独立させ、(株)建設技研インターナショナル（CTII）を設立しました。これにより、建設技術研究所が主に国内市場、建設技研インターナショナルが海外市場のそれぞれのリーディングカンパニーとして役割を担い、日本に、そして世界に貢献するためにさらなる飛躍を目指しています。建設コンサルタントで働く人材に必要なのは、「新しい技術を探究する好奇心」と、「新たな提案を生む創造力」です。私たちの会社には、皆さんの技術研鑽やチャレンジをサポートする制度と、皆さんの提案をチームで議論しあい、実現していく風土があります。私たちはその風土に支えられて成長し、入社する時の「想い」を実現してきました。

(株)建設技術研究所（CTIE）の新卒採用担当です。いつでもお気軽にお問合せください。

私たち建設コンサルタントは、社会のニーズに応えるインフラ整備を実現するために、官公庁などの技術的パートナーとして、企画、計画から設計、施工管理まで様々な場面で提案を行っています。

(株)建設技術研究所（CTIE）は、創立から80年にわたって、「技術力の高さを最大の強み」として発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。1999年には、開発途上国のインフラ整備をおこなう開発コンサルタントとして海外事業部を独立させ、(株)建設技研インターナショナル（CTII）を設立しました。これにより、建設技術研究所が主に国内市場、建設技研インターナショナルが海外市場のそれぞれのリーディングカンパニーとして役割を担い、日本に、そして世界に貢献するためにさらなる飛躍を目指しています。

建設コンサルタントで働く人材に必要なのは、「新しい技術を探究する好奇心」と、「新たな提案を生む創造力」です。私たちの会社には、皆さんの技術研鑽やチャレンジをサポートする制度と、皆さんの提案をチームで議論しあい、実現していく風土があります。

私たちはその風土に支えられて成長し、入社する時の「想い」を実現してきました。

会社データ

プロフィール	「安全・安心への、たゆまぬ挑戦」人々の暮らしに想いを馳せ、技術の力を発揮することが私たちの使命です。安全なインフラ整備で社会を支え、安心して暮らせるように。道路や橋を人々が行き交い、豊かに発展できるように。自然環境とも調和し、潤いのある生活が広がるように。私たちは日本で最初の建設コンサルタントとして、 80年にわたってこの想いのもと、歩んできました。そしてこれからも、グローバルインフラソリューショングループとして飛躍することを目指し、高い技術とあふれる英知で、安心して暮らせる明るい社会を創り続けます。
事業内容	CTIE：土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び事業監理　他 CTII：海外のインフラ設備、社会環境整備に関わる調査・計画・設計・施工監理・プロジェクトマネジメント業務

プロフィール

「安全・安心への、たゆまぬ挑戦」

人々の暮らしに想いを馳せ、技術の力を発揮することが私たちの使命です。
安全なインフラ整備で社会を支え、安心して暮らせるように。
道路や橋を人々が行き交い、豊かに発展できるように。
自然環境とも調和し、潤いのある生活が広がるように。

私たちは日本で最初の建設コンサルタントとして、
80年にわたってこの想いのもと、歩んできました。
そしてこれからも、グローバルインフラソリューショングループとして飛躍することを目指し、
高い技術とあふれる英知で、
安心して暮らせる明るい社会を創り続けます。

事業内容

CTIE：土木建設事業に関する企画、調査、計画、設計及び事業監理　他
CTII：海外のインフラ設備、社会環境整備に関わる調査・計画・設計・施工監理・プロジェクトマネジメント業務

CTIE本社郵便番号	103-8430
CTIE本社所在地	東京都中央区日本橋浜町3-21-1（日本橋浜町Fタワー）
CTIE本社電話番号	03-3668-0451
CTII本社郵便番号	103-0007
CTII本社所在地	東京都中央区日本橋浜町3-21-1（日本橋浜町Fタワー）
CTII本社電話番号	03-5695‐0222
設立	CTIE：1963年4月1日／CTII：1999年3月1日
資本金	CTIE：30億2,587万円／CTII：1億円
従業員	CTIE：2,310名（2026年1月現在）／CTII：167名（2026年1月現在）
売上高	CTIE単体609億円／CTIグループ連結1,010億円（2025年12月期実績）
募集会社	・建設技術研究所（CTIE）・建設技研インターナショナル（CTII）
CTIE	【会社名】建設技術研究所【従業員】2,310名（2026年1月現在）【事業所】 ■本社／東京都中央区 ■支社／北海道（札幌市中央区）　　　　東　北（仙台市青葉区）　　　　東　京（東京都中央区、さいたま市中央区、さいたま市浦和区）　　　　北　陸（新潟市中央区）　　　　中　部（名古屋市中区）　　　　大　阪（大阪市中央区）　　　　中　国（広島市東区）　　　　四　国（香川県高松市）　　　　九　州（福岡市中央区）　　　　沖　縄（沖縄県那覇市） ■事務所／各都道府県 ■研究機関／国土文化研究所（東京都中央区） ■研究施設／研究センターつくば（水理実験研究施設）
CTII	【会社名】建設技研インターナショナル【従業員】167名（2026年1月現在）【事業所】 ■本社／東京都中央区 ■海外支社・支店／フィリピン、パキスタン、カンボジア、モンゴル、パラオ ■海外連絡事務所／フィリピン、モンゴル、インドネシア ■現法／フィリピン、ミャンマー
株式公開	CTIE：東証プライム上場 CTII：非上場
売上高推移	CTIE単体609億円／CTIグループ連結1,010億円（2025年12月期実績） CTIE単体594億円／CTIグループ連結976億円（2024年12月期実績） CTIE単体574億円／CTIグループ連結930億円（2023年12月期実績） CTIE単体513億円／CTIグループ連結834億円（2022年12月期実績） CTIE単体485億円／CTIグループ連結744億円（2021年12月期実績）
業務分野	CTIE：河川計画／河川構造（河川施設・地盤構造設計等）／海岸・港湾／ダム／砂防／上下水道／機械設備／道路・交通／橋梁／都市・建築／情報システム／電気設備／防災計画／環境／廃棄物・資源循環／エネルギー／地質／公共調達支援（入札・契約制度、積算、i-Construction等）／ＣＭ・施工管理 CTII：水資源／防災／道路・橋梁・交通／環境／社会開発／上水道／下水道・排水／エネルギー＜CTII海外業務実績国＞インド、インドネシア、カンボジア、キルギス、スリランカ、タイ、タジキスタン、ネパール、バングラデシュ、パキスタン、フィリピン、ベトナム、ミャンマー、モンゴル、ラオス、キリバス、バヌアツ、パラオ、フィジー、コロンビア、チリ、ニカラグア、パラグアイ、ベネズエラ、ペルー、ホンジュラス、アゼルバイジャン、キルギス、ジョージア、タジキスタン、ベラルーシ、ウガンダ、ガーナ、ケニア、シエラレオネ、セネガル、ナイジェリア、ブルンジ、ベナン、マダガスカル、マラウイ、南スーダン、モロッコなど
主な取引先	CTIE：国土交通省、地方公共団体（都道府県、指定都市など）、独立行政法人、各財団・社団など CTII：独立行政法人国際協力機構（JICA）、世界銀行、アジア開発銀行、各国政府など
CTIグループの強み	■受注業務からわかる、業界トップクラスの技術提案力私たちが受注する業務の約半数が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。受注案件は、価格競争ではなく技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」などが大部分を占めており、業界1位の受注実績を残しています。また、年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトや技術者に贈られる表彰の獲得件数は、長年上位を維持しています。さらには、新規事業開発や先端技術開発、それらを担う人材の育成のために、年間で総額10億円を超える研究開発投資を積極的に行い、さまざまな研究開発や人材開発に取り組んでいます。 ■世界を舞台に活躍するマルチインフラ企業私たちは、国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタントです。とくに、河川分野においては長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野においても業績を伸ばしています。また、国内の建築設計会社や海外企業をグループ会社に迎え、約4,000名規模のグループへと成長しました。あらゆるニーズに対応できる「マルチインフラ企業」として、世界中に活躍の舞台を広げています。 ■最大の経営資本は「人材」私たちの礎は高度な技術力です。建設コンサルタントは幅広い知識を必要とし、大きな責任も伴う仕事であるからこそ、当社はその技術力に見合う業界1位の給与体系を整備しています。さらに、技術士資格取得や社会人大学院入学のサポート制度など人材の育成にも積極的な投資を行っており、現在、技術士1,300人以上、博士号70人以上が活躍しています。また、若手技術者の成長スピードを上げること、国際的に通用する資質を有する技術者を育てることを目的に、初期専門能力開発（IPD）による若手技術者の能力開発の仕組みを導入しています。 ■早期復旧・再発防止/災害対応への貢献大地震や台風、豪雨による自然災害は全国各地で繰り返し襲ってきます。私たちも、調査・設計などを通じてインフラの復旧に深く携わってきました。国・地方自治体・建設会社とともに早期復旧を成し遂げたときの達成感は何物にも代えがたいものです。当社は、速やかな対応で地域に貢献することを最優先と考え、47都道府県すべてに営業拠点を持つネットワークで災害対応にあたっています。
グループ会社	Waterman Group Plc 日本都市技術(株) (株)地圏総合コンサルタント (株)日総建 (株)環境総合リサーチ広建コンサルタンツ(株) (株)CTIアセンド (株)CTIリード (株)CTIウイング (株)CTIグランドプラニング湯浅コンサルタント(株)
働き方データの補足	■平均勤続勤務年数・(株)建設技術研究所＜単体＞・集計期間：2025/1/1～2025/12/31 ■月平均所定外労働時間（前年度実績）・(株)建設技術研究所＜単体＞・集計期間：2024/1/1～2024/12/31 ・その他補足：　1日当たりの所定労働時間は7h 　「月平均所定外労働時間：42.3h」には、法定内（1日7h超～8h未満）の労働時間も含む。 ■平均有給休暇取得日数（前年度実績）・(株)建設技術研究所＜単体＞・集計期間：2024/6/1～2025/5/31 ■前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別） ■前年度の育児休業取得率（男女別）・(株)建設技術研究所、(株)建設技研インターナショナル＜2社合計＞・集計期間：2025/1/1～2025/12/31 ・その他補足：各社の育児休業取得率【(株)建設技術研究所】　男性：100% 　女性：118% 　※（当該年の間に育児休業を開始した従業員数／当該年の間に子供が生まれた従業員数）×100 　※男性は、育児目的休暇も含む【(株)建設技研インターナショナル】　男性：66.7% 　女性：100%
沿革	1945年財団法人建設技術研究所　創立 1963年建設技研(株)（財団から分離独立）設立 1964年商号を(株)建設技術研究所に変更建設コンサルタント登録 1994年日本証券業協会に株式店頭登録 1996年東京証券取引所市場第二部に株式を上場 1999年海外事業部が分社化し、東京都中央区日本橋に(株)建設技研インターナショナル（CTII）として独立東京証券取引所市場第一部に株式を上場 2002年国土文化研究所（シンクタンク）設立 2006年福岡土地区画整理(株)　営業開始（2011年4月「福岡都市技術(株)」、 2016年9月「日本都市技術(株)」に社名変更） 2008年武漢長建創維環境科技有限公司　設立 2010年 (株)地圏総合コンサルタント　営業開始 2011年広州事務所開設 2013年株式会社設立50周年 (株)CTIフロンティア　発足 2015年 (株)環境総合リサーチ　営業開始 (株)日総建　営業開始 2017年 Waterman Group Plc（英国）を連結子会社化 2021年グループ会社の「(株)CTIアウラ」と「(株)CTI新土木」が統合し、「(株)CTIリード」に社名変更 2023年 (株)CTIアセンドを設立株式会社設立60周年 2024年湯浅コンサルタント(株)を子会社化広建コンサルタント(株)を子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.3年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 42.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	69名	12名	81名
取得者	68名	12名	80名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

98.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.9%
  （532名中21名）
- 2025年度
募集会社のうち、(株)建設技術研究所＜単体＞実績

社内制度

研修制度	制度あり CTIの礎は高度な技術力です。建設コンサルタントは、幅広い知識を必要とし、大きな責任も伴う仕事だからこそ、当グループでは従来から人材への投資を優先課題に位置付けています。技術士資格サポート制度や社会人大学など人材の育成にも積極的な投資を行い、現在では技術士延べ1,512名、博士号91名が活躍しています。今後も、現状に甘んじることなく、常に技術力を磨き続けられる体制を大切にしていきます。 ◆建設技術研究所（CTIE）・建設技研インターナショナル（CTII）共通・内定者研修　入社後に必要となる基本的なofficeスキルや、データ分析に関するe-learningを実施しています。・新入社員研修　ビジネスマナーや社内ルールなど、配属後すぐに必要となる知識を身につけます。・階層別研修　若手、中堅、管理職など、階層毎にキャリア形成支援のための研修を実施しています。・海外人材育成研修/海外派遣研修　グローバルインフラソリューショングループとして成長・飛躍するために、　グローバル人材の育成にも力を入れています。・入社1年後フォローアップ研修　1年間の業務経験を振り返り、　今後のモチベーションやキャリア形成についてグループワークを行います。 ◆建設技術研究所（CTIE）のみ・起業支援投資制度　社員が自ら可能性に挑戦、新たなビジネスチャンスを創り出すため、　専任で集中的に研究する機会を提供しています。・他部研修　他の部室において業務を担当し、異なる分野や関連分野の技術、　複合的で高度な業務への応用能力を習得していただきます。・現場技術習得研修　工事現場に滞在して、計画・設計・施工・管理などの　プロジェクトマネジメントの技術を体験、現場の感覚を習得していただきます。 ◆建設技研インターナショナル（CTII）のみ・国内出向研修　入社3年目以降、原則2年間、親会社である建設技術研究所へ出向し、　国内業務を通じてコンサルタントとしての基礎となる技術や実務力を身につけます。　多様な国内プロジェクトに携わりながら、調査・計画・設計などの業務を経験し、　コンサルタントに求められる基本的な考え方や技術を、　実務を通じて体系的に習得していくステップです。　その後のキャリアにつながる、重要な成長期間として位置づけています。
自己啓発支援制度	制度あり ◆建設技術研究所（CTIE）・建設技研インターナショナル（CTII）共通・技術士取得支援　すでに合格している先輩社員から論文添削や面接練習を行うなど、　技術士習得のため、手厚く支援を行っています。・TOEIC 　英語力向上のため、CTIEでは会社負担でTOEIC IPテストを年1回実施しています。 ◆建設技研インターナショナル（CTII）のみ　リクエストベースでTOEIC IPテストを随時実施するとともに、　費用は公式テストと合わせて年1回までは会社が負担しています。
メンター制度	制度あり ◆建設技術研究所（CTIE）・建設技研インターナショナル（CTII）共通年齢の近い先輩社員によるメンター制度を設けています。学生と社会人では環境が大きく異なり戸惑う事も多いと思いますが、何でも相談できる環境を整えてみなさんをお待ちしています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ◆建設技術研究所（CTIE）のみ・社会人大学院就学支援制度　より専門的な研究を志す社員のために、社会人大学院に就学して博士号や　経営学修士号（MBA）の取得を支援しています。・研究機関等への研修出向制度　最先端の技術や社会資本整備事業などの知識を習得するとともに、　人脈づくりのため、社外に出向して研修する機会を用意しています。 ◆建設技研インターナショナル（CTII）のみ・社会人大学院入学支援制度　研究を通したキャリア形成、人的なネットワーク拡大のため、　大学院への入学を支援しています。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、大阪公立大学＜大学＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東京外国語大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、大阪公立大学、東京都立大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校米国：アリゾナ大学、イリノイ大学大学院、ウィスコンシン大学大学院、カリフォルニア州立大学、ケース・ウェスタン・リザーブ大学、コロラド大学、サウスカロライナ大学、ジョージア大学、デラウェア大学、デューク大学、ペンシルベニア大学院英国：イーストアングリア大学豪州：ジェームズクック大学中国：浙江建設学院もっと見る
採用実績（人数）	◆建設技術研究所（CTIE) 　　　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------------------------ 博士了　　－　　　－　　　－　　　 1名　　　 2名修士了　 66名　　 79名　　 84名　　 91名　　 83名学士卒　 16名　　 28名　　 28名　　 20名　　 21名高専　　－　　　　1名　　　－　　　－　　　－ ◆建設技研インターナショナル（CTII）　　　　2022年　2023年　2024年　2025年　2025年　 ------------------------------------------------------------ 博士了　－　　　－　　　　－　　　1名　　　1名修士了　 4名　　　1名　　　3名　　　2名　　　2名学士卒　 2名　　　1名　　　3名　　　1名　　　－ ※大学院に進学される方が増えているため、院了の割合が高くなっていますが、　院了・学部卒に関係なく人物本位で選考しています。
採用実績（学部・学科）	◆建設技術研究所（CTIE) 技術部門については土木以外からでも、機械、電気、電子、情報など広く採用しています。管理・営業部門は全学部・全学科から採用しており、とくに学科指定はありません。 ◆建設技研インターナショナル（CTII）土木、農業土木、衛生工学、環境、都市、エネルギー、上下水道など募集分野に関する内容を専攻されている理系の方に限ります。