最終更新日:2025/4/25

大樹生命保険(株)【日本生命グループ】

業種

  • 生命保険
  • 証券
  • 損害保険
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
総資産
7兆9,521億円(2023年度)
保有契約高
27兆,994億円(2023年度)
従業員数
10,918名(うち営業職員6,942名/2023年度)※関連会社への出向者は除く

【もしもの時に暮らしを支える仕事!】暮らしを支える”保障事業”と社会を支える”資産運用事業”を展開しています!~きみの想いが未来を変える~

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    日本生命グループであり、旧三井生命として、両軸の強みを持っています!

  • キャリア

    職種別コース・総合コース・エリア限定コースでの採用を実施しています!

会社紹介記事

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1927年の創業当時からの「いつの時代も、お客さまのためにあれ」の精神に基づき、大樹生命はお客さま本位の経営を推し進めています。
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お台場にある、ダイバーシティ東京大樹生命本社ビル。2012年4月にオープンしたオフィスビルです。

一人ひとりの秘めた可能性を試し、伸ばせる環境があります。

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■大樹生命保険株式会社とは
当社は三井グループの生命保険会社「三井生命」として、1927年に事業を開始した歴史ある生命保険会社です。
2016年に日本生命保険相互会社と経営統合し、2019年に現在の社名に変更しました。
経営統合を機に、日本生命グループの強みも活かし、人材交流等のシナジー効果を企図した様々な取組を進めています。
創業以来、「いつの時代も、お客さまのためにあれ」という初代社長である団琢磨の経営哲学のもと、お客さまの「BESTパートナー」として安心を提供してまいりました。
この、「伝統」と「信頼」を大切にしながら、人々のライフスタイルや価値観の多様化といった環境変化に対応し、お客さまのニーズにお応えしていくために、”大樹生命ならではのビジネスモデルを創造していく”、”今までにない、新しい道を切り拓き、挑む”これがいま私たちがめざしている大樹生命の姿、「変革への挑戦」です。
皆さんは、さまざまな可能性を秘めています。
私たちは、その無限の可能性に出会うことを楽しみにしています。

~変革へ挑戦し続け、ともに未来を支えていく。~
私たちは、社員がいきいきと働く環境を整えております。

■職種別コース・総合コース・エリア限定コースでの採用を実施
当社では、若いうちから自らの力を発揮して成長と自己実現を図れるよう、志望するキャリアや分野に沿ってコースを用意しています。

<営業幹部コース>
営業幹部コースでは、入社時より、保険営業・営業部マネジメントの基礎を学び、早期に「営業部長」への任用を目指します。

<アクチュアリーコース>

<ITコース>

<総合コース>
総合コースでは、様々な職務経験を通じ、自らの専門性を高め、本社・支社含め各分野におけるプロフェッショナル人材として活躍を目指します。

<エリア限定コース>
エリア限定コースでは、“本人の希望がない限り、転居を伴う転勤がない”ことが最大の特徴です。様々なキャリアを積み、専門性を発揮するプロフェッショナル人材として活躍を目指します。

会社データ

事業内容
○生活保障(ライフコンサルティング)
  個人および企業向け各種保険商品の提案・販売と保全サービス
○受託資産の運用
  収入保険料等を基にした有価証券投資、不動産投資、融資等
本社郵便番号 135-8222
本社所在地 東京都江東区青海1-1-20
本社電話番号 03-6831-8075(直通)
創業 1927年3月5日
総資産 7兆9,521億円(2023年度)
従業員数 10,918名(うち営業職員6,942名/2023年度)※関連会社への出向者は除く
保有契約高 27兆,994億円(2023年度)
保険料等収入 9,288億円(2024年3月末現在)
ソルベンシーマージン比率 819.9%(2023年度)
事業所 本社機構/東京、千葉(柏・船橋)
営業拠点/全国支社・営業部
(2023年度)
関連会社 三生保険サービス(株)、(株)三生オンユー・インシュアランス・マネジメント、三生キャピタル(株)、三友サービス(株)、三生ビル管理(株)、大樹アイテクノロジー(株)、三生収納サービス(株)、日本企業年金サービス(株)
平均年齢 内勤職員 47.4歳(2023年度末)※内勤職員
平均勤続年数 内勤職員 17.8年(2023年度末)※内勤職員
沿革
  • 1927年 3月
    • 高砂生命保険(株)から三井生命保険(株)に商号変更して発足
  • 1947年 8月
    • 相互会社形態の三井生命保険相互会社として営業開始
  • 1967年8月
    • 財団法人三井生命厚生事業団を設立
  • 1972年10月
    • 「普通保険相互システム」稼動
  • 1974年 7月
    • 社会貢献活動の一環として、第1回「苗木プレゼント」を実施
  • 1980年9月
    • 千葉県柏市に事務センター施工
  • 1990年 9月
    • 米国ミシガン大学ビジネススクール内に「三井生命金融研究センター」を開設
  • 2001年11月
    • 住友生命(相)、三井住友海上(株)、(株)三井住友銀行との業務提携を発表
  • 2004年 4月
    • 相互会社から株式会社に組織変更
  • 2005年 2月
    • 三井生命コミュニケーションセンター(M-com)の業務開始
  • 2010年 1月
    • 本店を東京都千代田区大手町2-1-1に移転
  • 2013年 4月
    • 無配当外貨建終身保険(予定利率更改型)「ドリームクルーズ」、「ドリームクルーズ プラス」を発売
  • 2013年 11月
    • 本社管理組織を東京都江東区青海1-1-20に集約
  • 2014年 4月
    • 無配当外貨建個人年金保険(積立利率更改型)「ドリームフライト」を発売
  • 2015年12月
    • 日本生命との経営統合に関する統合契約書締結
  • 2016年4月
    • 日本生命との経営統合による新体制発足
  • 2016年4月
    • 無配当保障セレクト保険「大樹セレクト」を発売
  • 2019年4月
    • 「三井生命保険(株)」から「大樹生命保険(株)」に社名を変更
  • 2020年
    • お客さまコミュニケーションの多様化に対応する非対面ツールの導入
      「大樹の認知症サポートサービス」を開始
  • 2021年4月
    • 「中期経営計画2023」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.7
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.6
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
『ヒューマンアセスメント研修』
マネジメント場面をシミュレートした演習のなかで、リーダー・管理職としてのマネジメント適性を診断します。トップリーダーとしての思考・行動・スキルを学ぶことができる研修です。

『Basic研修』
これまでの歩みを振り返り、培った経験や価値観の棚卸しを行い、自立した個として、
自己統率力を高めるとともに、ありたい姿の実現に向け、自分自身をリードするセルフリーダーシップを高めます。

『問題解決力強化研修』
ビジネスパーソンとして求められる「本質を見極める力」「新たな視点・発想を生み出す力」を身につけるため、クリティカルシンキング、クリエイティブシンキングの思考法・実践手法を身につけます。

※その他、CDPのプログラムとして、定期的な本社集合研修を実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
*ビジネス書要約サービス
ビジネス書・自己啓発本を厳選し、10分で読める要約形式で提供。

*チャレンジ留学制度(補助金の支給)
例)専門職大学院通学支援、海外留学支援等

*通信教育講座制度

*資格取得報酬金制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
『キャリアデザインシート』
年に一度、全従業員が各所属長を通じて人事部あてに提出するもので、従業員自身の現職における適性や異動希望部署・勤務地、異動希望時期、今後のキャリアビジョン、自己啓発状況、個別事情などを申告する制度です。適正な人材配置、人事ローテーションを行う上での参考資料となります。

『チャレンジ公募制度』
希望する「職務領域」への応募を可能とし、所属部署や勤務地のほかリモート勤務や社内複業など、柔軟な働き方・業務運営体制に対応ができる『ジョブ型チャレンジ制度』と、
支社長やグループ長など希望する「職位」に対しての応募が可能な『チャレンジポスト制度』があります。従業員自身のチャレンジ精神を尊重し、自己実現の機会提供、自律型人材の育成をポイントとしているため、直属上司を通さずに本人が直接人事部に応募する形態をとっています。書類審査や面接により選考しています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪府立大学、神戸大学、東京工業大学、東北大学、同志社大学、北海道大学、早稲田大学、関西学院大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、京都産業大学

全国国公私立大学

採用実績(人数)
       2023年 2024年 2025年(予)
------------------------------------------------------------
総合職     49名  64名   95名
エリア総合職  4名   8名    11名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 56 16 72
    2023年 43 10 53
    2022年 40 7 47
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 53 0 100%
    2022年 47 1 97.9%
    2021年 72 9 87.5%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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