最終更新日:2025/2/3

(株)トランスコンテナ【日本郵船グループ】

業種

  • 海運
  • 物流・倉庫

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
78.0億円(2024年3月)
従業員
158名(2024年3月31日現在)

創業50年の歴史と安定感。長年の工夫で育まれた知見と、多くの海外拠点から集まる情報力、実績を積み重ねて築いた信頼関係で世界中にモノが届く喜びをお届けします。

企業のここがポイント

  • やりがい

    半世紀にわたって世界を舞台に海上輸送サービスを展開し、積み重ねてきた経験と知見があります。

  • キャリア

    10年で3部署以上かつ横断型のジョブローテーションで、大きなやりがいを感じながら幅広い視野を持てます。

  • 安定性・将来性

    日本郵船グループだからこその高い安定性。安心して長く働ける環境で着実なキャリア形成が可能。

会社紹介記事

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日本郵船のグループ会社として、盤石の経営基盤を確立。グローバルな海上輸送サービスを展開しており、早ければ20代後半で世界を舞台に活躍できるチャンスがある。
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営業職・業務事務職・管理事務職・ITシステム職と、多彩な活躍のフィールドを用意。国際物流の一翼を担いながら、幅広い経験を通して、大きなやりがいを味わえる。

日本郵船グループだからこその高い安定性と働きやすさ、そしてやりがいが魅力!

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経営企画チームのH.T.さんは、国際関係学部国際関係学科出身で2008年に入社。「社会人になると本当の意味で自由になれます。希望を持って頑張ってください」。

日本郵船グループの一員として、高い安定性を誇っている当社。世界を舞台に海上輸送サービスを展開し、半世紀近くにわたって国際物流を支えてきました。スケールの大きなビジネスを手掛けられることと、グローバルに活躍できることが、当社で働く魅力だといえるでしょう。

私は、大阪支社の営業職からキャリアをスタート。物流企業や商社、メーカーなど、約50社の中小企業を任されました。 3年後には東京本社へ異動し、主に全国展開する大企業を担当。大阪時代は先輩から引き継いだとおりに仕事を進めていましたが、東京では自分らしさを生かして新しいことにも挑戦しました。新たな資料を探して情報提供するなど、前任者と異なる営業スタイルは顧客にとっても新鮮だったようで、とても喜んでもらえました。

そもそも、国際的な仕事に携わりたいと思って入社した私。そのチャンスは思ったよりも早く訪れました。2014年に、アメリカ法人のニュージャージー支店長に抜擢されたのです。日系物流企業や商社をターゲットに、日本向け輸出貨物の新規獲得営業や支店のマネジメントを任されました。一番印象に残っているのは、ゼロから自分で新たなビジネスを創り上げたことです。ある顧客からの相談をきっかけに、倉庫業者を開拓し、梱包や保管作業を含めた輸送手配のフローを構築。顧客に喜んでもらえただけでなく、会社の売り上げにも貢献できた、忘れられない成功体験です。

支店長時代に手掛けたさまざまな業務改善の経験を生かしたいと思い、海外任期終了後に本社管理部門への異動を志願しました。希望がかなって、現在はITシステムの運用管理を通して、効率的な業務フローの構築を目指しています。私のキャリアパスからもわかるように、当社は幅広いフィールドで活躍できる会社。年1回、希望を申告できる制度があるなど、理想のキャリアパスの実現をサポートしてくれる社風も魅力です。

日本郵船グループだからこその、働きやすい環境も特徴。グループ合同の研修会に参加できるほか、年間休日120日以上、在宅勤務の推奨、産休・育休後の復帰率8~9割など、安心して長く働ける仕組みや制度が整っています。その証拠に、平均勤続年数は14.3年と定着率は抜群です。当社で活躍できるのは、探求する姿勢のある方。また、コミュニケーションをとることが好きな方や、学生時代に人を束ねた経験がある方も、大きく成長できると思います。

会社データ

事業内容

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国内・海外拠点で経験を培いながら、海上コンテナを使ったきめ細かい輸送サービスに精通したスペシャリストとして、グローバルに活躍できる仕事です。

・国際複合一貫輸送サービス事業
・国際海上貨物混載事業
・外航/内航海運
・自動車の各利用運送事業及び運送取次事業
・航空輸送代理事業
・海運代理業及びフィーダー事業
・コンテナ及び関連機器のリース事業
本社郵便番号 140-0002
本社所在地 東京都品川区東品川4-10-27 住友不動産品川ビル14階
本社電話番号 03-3472-4111
創業 1973年(昭和48年)
資本金 1億円
従業員 158名(2024年3月31日現在)
売上高 78.0億円(2024年3月)
事業所 東京・大阪・名古屋・海外(ドイツ、シンガポール、アメリカ、フィリピン、タイ)
主な取引先 ONE(Ocean Network Express) / OOCL(Orient Overseas Container Line) / 等
関連会社 郵船ロジスティクス株式会社
平均年齢 42.74歳(2024年3月現在)
平均勤続年数 16.0年(2024年3月現在)
沿革
  • 1973年
    • 3月 「株式会社トランスコンテナ」設立 (資本金4,750万円)
      5月 海上運送取扱業の免許取得
      6月 自動車運送取扱業と内航運送取扱業の免許取得
  • 1985年
    • 6月 本社事務所港区西新橋より中央区築地へ移転
  • 1987年
    • 1月 海運仲立業の免許取得
      4月 米国法人「Transcontainer(USA)Inc.」設立
  • 1991年
    • 4月 外航海運・内航海運・自動車運送取扱業の利用運送及び取扱事業業者の免許取得
  • 1993年
    • 7月 大阪支店開設(自営化)
  • 1995年
    • 7月 フィリピン法人「Transcontainer(TCL)Philippines Inc」設立
  • 1997年
    • 9月 本社事務所中央区築地より中央区入船へ移転
      11月 タイ法人「Transcontainer Logistic(THAILAND)Co., Ltd.」設立
  • 1998年
    • 4月 「Transcontainer(USA)New Jersey」事務所開設
  • 2000年
    • 7月 資本金1億円に増資
  • 2002年
    • 4月 名古屋支店開設(自営化)
  • 2004年
    • 1月 ハンブルグ支店開設
      3月 シンガポール支店開設
  • 2012年
    • 6月 ベトナム 
      ハノイ駐在員事務所開設 (2019年12月閉鎖)
      8月 ベトナム 
      ホーチミン駐在員事務所開設 (2017年9月、閉鎖)
      10月 インドネシア 
      ジャカルタ駐在員事務所開設 (2017年9月、閉鎖)
  • 2013年
    • 3月 創立40周年
      5月 「Transcontainer(USA)Atlanta」事務所開設
  • 2014年
    • 4月 中期経営計画(Next50)スタート
  • 2017年
    • 4月 本社事務所中央区入船より現住所へ移転
  • 2023年
    • 3月 創立50周年
      「パーパス、ビジョン、バリュー」の制定。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 3 4
    取得者 1 3 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.5%
      (37名中5名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
└ 入社後約10日間かけてビジネスマナー、ビジネス英語研修をはじめ、国際物流全般から各部署の業務内容などの基礎知識を広く学びます。
・OJT研修
└ 配属後、OJTトレーナーのサポートを基に、実際の業務に慣れていただく研修です。
・階層別研修(NYKビジネスカレッジ)*日本郵船グループ社員研修
└ 船荷証券研修、メンター研修、メンタルヘルス研修、幹部社員研修等のプログラムをNYKグループだからこそ受講が可能です。

自己啓発支援制度
メンター制度 制度あり
人事担当、所属グループ及びチームによる新卒サポート
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
高崎経済大学、同志社大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡県立大学、実践女子大学、城西国際大学、上智大学、成城大学、昭和女子大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、広島市立大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、帝京大学、近畿大学、神田外語大学、獨協大学

採用実績(人数)     2023年  2024年  2025年(予)
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大卒  8名    2名    5名程度
採用実績(学部・学科) 法学部・経済学部・経営学部・商学部・文学部・社会学部・外国語学部・国際関係学部・産業社会学部・海事科学部・農獣医学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 1 2
    2023年 3 5 8
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 8 0 100%
    2022年 0 0 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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