最終更新日：2026/4/15

三菱化工機(株)

正社員
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

機械
プラント・エンジニアリング
環境・リサイクル
ガス・エネルギー
建設

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 39億5,697万5千円（2025年3月期末日現在）

売上高: 592億2百万円（連結）（2025年3月期） 494億8百万円（単体）（2025年3月期）

従業員: 1017名（連結）（2025年3月末、現在） 665名（単体）（2025年3月末、現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」／GX事業を推進！脱炭素化のパートナー企業を目指す総合エンジニアリング企業

GX事業を推進する総合エンジニアリング企業です！（2026/02/12更新）

伝言板画像

2027年卒の新卒採用を開始いたしました。

私たち「三菱化工機」は、「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」をビジョンとして掲げ、社会課題に対応する企業グループを目指しています。

皆さんにお会い出来る日を心より楽しみにしております。

▽当社HPもぜひご覧ください！▽
https://www.kakoki.co.jp

三菱化工機株式会社総務人事部人事課
新卒採用担当

戦略・ビジョン

GX（グリーントランスフォーメーション）事業を推進し、脱炭素化のパートナー企業を目指しています！
技術・研究

業界トップシェアの製品を所有しており、確かな技術力があります！
勤務地

神奈川県川崎市の事業所（本社、本社事務所）で、ライフプランを見据えた安定的な勤務が可能です！

会社紹介記事

「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」GXを推進する総合エンジニアリング企業

	当社は、プラント・環境設備の建設・エンジニアリングと、各種単体機器の製作及び、納入後のアフターサービスを軸に事業を展開しています。製造機能を持ったエンジニアリング企業として、都市ガス・水素・石油化学・半導体・電子材料・船舶・医薬・各種水処理など様々な分野で求められる機械・設備を製作・建設し、産業社会の発展を力強く後押ししています。【2050経営ビジョン】当社は、2050年までに、5つの社会課題「CO2・気候変動」「資源循環」「水・食料」「自然災害」「労働力不足」の解決に貢献する企業グループを目指し、全社目標に「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現する」を掲げ、MORE Sustainable, KEEP Innovating for a KINDHEARTED Society (MKK (Mitsubishi Kakoki Kaisha, Ltd.))を合言葉に、「持続可能な循環型社会推進事業」「水素を核としたクリーンエネルギー事業」「デジタルを活用した省力・省エネ事業」、さらに新たな事業として「水・食・自然災害等の課題解決に向けた次世代技術開発事業」の4つの事業領域を展開し、成長を図っていきます。【私たちが目指す姿】直近の計画では「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目指しています。【企業理念】「モノづくりに根ざした確かな技術と徹底した品質管理に基づく高品質な製品・設備を提供し社会の発展に貢献する」【ビジョン・ステートメント】「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」

当社は、プラント・環境設備の建設・エンジニアリングと、各種単体機器の製作及び、納入後のアフターサービスを軸に事業を展開しています。製造機能を持ったエンジニアリング企業として、都市ガス・水素・石油化学・半導体・電子材料・船舶・医薬・各種水処理など様々な分野で求められる機械・設備を製作・建設し、産業社会の発展を力強く後押ししています。

【2050経営ビジョン】
当社は、2050年までに、5つの社会課題「CO2・気候変動」「資源循環」「水・食料」「自然災害」「労働力不足」の解決に貢献する企業グループを目指し、全社目標に「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現する」を掲げ、MORE Sustainable, KEEP Innovating for a KINDHEARTED Society (MKK (Mitsubishi Kakoki Kaisha, Ltd.))を合言葉に、「持続可能な循環型社会推進事業」「水素を核としたクリーンエネルギー事業」「デジタルを活用した省力・省エネ事業」、さらに新たな事業として「水・食・自然災害等の課題解決に向けた次世代技術開発事業」の4つの事業領域を展開し、成長を図っていきます。

【私たちが目指す姿】
直近の計画では「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目指しています。

【企業理念】
「モノづくりに根ざした確かな技術と徹底した品質管理に基づく高品質な製品・設備を提供し社会の発展に貢献する」

【ビジョン・ステートメント】
「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」

会社データ

プロフィール	当社は、1935年（昭和10年）、当時輸入に頼っていた化学工業機械の国産化要請に応えるため、化学機械専門メーカーとして創立されました。以降日本の化学工業の発展と深く関わりを持ちながら、水質汚濁防止・大気汚染防止などの環境分野をはじめとして、舶用・産業機械分野、さらには都市ガス・石油化学・半導体・電子・食品・医薬等々多岐にわたり、常に新しい時代のニーズに対応した装置・設備の設計・製作・建設を一括して請負い、多くの実績を残してきました。そして、その実績の積み重ねにより、今日のコア技術「固体・液体・気体の分離」を醸成してきました。今後は、「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目標としております。 ■企業理念「モノづくりに根ざした確かな技術と徹底した品質管理に基づく高品質な製品・設備を提供し社会の発展に貢献する」 ■ビジョン・ステートメント「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」 ■2050経営ビジョン三菱化工機は脱炭素化への貢献や、SDGsの取り組みを含めた社会課題解決の寄与への重要性が高まっていることを踏まえ、2050年を最終年度とする「三菱化工機グループ2050経営ビジョン」を長期計画として掲げています。「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」をビジョン・ステートメントに掲げ、これを経営ビジョンの目指すところとしています。ビジョンの実現に向けては、数ある社会課題から当社の強みを活かせる5つの社会課題を抽出し、これらを解決するための事業領域として4つの戦略的事業領域を設けました。具体的には、持続可能な循環型社会推進事業、水素を核としたクリーンエネルギー事業、デジタルを活用した省力・省エネ事業、水・食・自然災害等の課題解決に向けた次世代技術開発事業の4つの事業です。 ■中期経営計画「進化と変革へ」2.0 直近の中期経営計画では、「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目標としています。
事業内容	プラント・環境設備の建設・エンジニアリングと各種単体機器の製作を軸に事業を展開しています。製造機能を持ったエンジニアリング企業として、都市ガス、石油、水素、電力、化学、医薬、食品、半導体、バイオ、大気汚染防止、水処理、新エネルギーなど様々な分野で求められる機械・設備を製作・建設しています。 ■エンジニアリング事業～幅広いビジネスフィールド（プラント・水素・エネルギー・下水処理・バイオガス・廃棄物処理）～・プラント事業プラント事業では、化学工業機械メーカーのパイオニアとして積極的に事業を展開しており、各種プラント機器の製造から企画提案・設計・調達・建設までの全工程に携わる総合エンジニアリング企業としてEPC事業（※）に注力した事業を展開しています。 ※Engineering、Procurement、Constructionの頭文字・環境・水素・エネルギー事業環境・水素・エネルギー事業では、都市ガス、石油、水素、硫黄回収などのエネルギー関連装置や設備の建設を軸に事業を展開しています。オンサイト水素製造装置「HyGeia」シリーズなど、次世代のクリーンエネルギーとして注目される分野の技術力に強みを持っています。 1950年代後半より水質汚濁の防止などの環境改善事業に取り組んできました。近年では、下水、産業廃棄物などの各処理施設の建設を軸に事業を展開しています。近年では下水由来のバイオガスから水素を製造し、水素ステーションを運営する世界初の事業にも携わっています。 ■単体機械事業～たしかな技術力で世界トップシェアの製品があります！～単体機械事業は、創業時から培ってきた「固液分離技術」をもとに、ろ過機、遠心分離機、除塵機等多彩な単体機械製品の開発・製作・販売を手掛けています。最適な機種の選定から、機器納入、納入後のアフターサービスまでお客様をトータルサポートします。またお客様のご要望やニーズにお応えするため、既設機の改良、新製品の開発にも取り組んでいます。

プロフィール

当社は、1935年（昭和10年）、当時輸入に頼っていた化学工業機械の国産化要請に応えるため、化学機械専門メーカーとして創立されました。以降日本の化学工業の発展と深く関わりを持ちながら、水質汚濁防止・大気汚染防止などの環境分野をはじめとして、舶用・産業機械分野、さらには都市ガス・石油化学・半導体・電子・食品・医薬等々多岐にわたり、常に新しい時代のニーズに対応した装置・設備の設計・製作・建設を一括して請負い、多くの実績を残してきました。
そして、その実績の積み重ねにより、今日のコア技術「固体・液体・気体の分離」を醸成してきました。
今後は、「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目標としております。

■企業理念
「モノづくりに根ざした確かな技術と徹底した品質管理に基づく高品質な製品・設備を提供し社会の発展に貢献する」

■ビジョン・ステートメント
「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」

■2050経営ビジョン
三菱化工機は脱炭素化への貢献や、SDGsの取り組みを含めた社会課題解決の寄与への重要性が高まっていることを踏まえ、2050年を最終年度とする「三菱化工機グループ2050経営ビジョン」を長期計画として掲げています。
「持続可能な発展に挑戦し、快適な社会を実現」をビジョン・ステートメントに掲げ、これを経営ビジョンの目指すところとしています。
ビジョンの実現に向けては、数ある社会課題から当社の強みを活かせる5つの社会課題を抽出し、これらを解決するための事業領域として4つの戦略的事業領域を設けました。

具体的には、持続可能な循環型社会推進事業、水素を核としたクリーンエネルギー事業、デジタルを活用した省力・省エネ事業、水・食・自然災害等の課題解決に向けた次世代技術開発事業の4つの事業です。

■中期経営計画「進化と変革へ」2.0
直近の中期経営計画では、「循環型社会推進」「クリーンエネルギー」領域を主とするGX（グリーントランスフォーメーション）事業の製品・サービスを拡大し、顧客の脱炭素化のパートナーを担う企業を目標としています。

事業内容

プラント・環境設備の建設・エンジニアリングと各種単体機器の製作を軸に事業を展開しています。
製造機能を持ったエンジニアリング企業として、都市ガス、石油、水素、電力、化学、医薬、食品、半導体、バイオ、大気汚染防止、水処理、新エネルギーなど様々な分野で求められる機械・設備を製作・建設しています。

■エンジニアリング事業
～幅広いビジネスフィールド（プラント・水素・エネルギー・下水処理・バイオガス・廃棄物処理）～

・プラント事業
プラント事業では、化学工業機械メーカーのパイオニアとして積極的に事業を展開しており、各種プラント機器の製造から企画提案・設計・調達・建設までの全工程に携わる総合エンジニアリング企業としてEPC事業（※）に注力した事業を展開しています。
※Engineering、Procurement、Constructionの頭文字

・環境・水素・エネルギー事業
環境・水素・エネルギー事業では、都市ガス、石油、水素、硫黄回収などのエネルギー関連装置や設備の建設を軸に事業を展開しています。オンサイト水素製造装置「HyGeia」シリーズなど、次世代のクリーンエネルギーとして注目される分野の技術力に強みを持っています。
1950年代後半より水質汚濁の防止などの環境改善事業に取り組んできました。近年では、下水、産業廃棄物などの各処理施設の建設を軸に事業を展開しています。
近年では下水由来のバイオガスから水素を製造し、水素ステーションを運営する世界初の事業にも携わっています。

■単体機械事業
～たしかな技術力で世界トップシェアの製品があります！～

単体機械事業は、創業時から培ってきた「固液分離技術」をもとに、ろ過機、遠心分離機、除塵機等多彩な単体機械製品の開発・製作・販売を手掛けています。最適な機種の選定から、機器納入、納入後のアフターサービスまでお客様をトータルサポートします。
またお客様のご要望やニーズにお応えするため、既設機の改良、新製品の開発にも取り組んでいます。

本社郵便番号	210-8560
本社所在地	神奈川県川崎市川崎区大川町2番1号
本社電話番号	044-333-5354
第二本社郵便番号	212-0013
第二本社所在地	神奈川県川崎市幸区堀川町580番地　ソリッドスクエア東館
第二本社電話番号	044-333-5354
創業	1935年（昭和10年）5月1日
設立	1949年（昭和24年）9月1日
資本金	39億5,697万5千円（2025年3月期末日現在）
従業員	1017名（連結）（2025年3月末、現在） 665名（単体）（2025年3月末、現在）
売上高	592億2百万円（連結）（2025年3月期） 494億8百万円（単体）（2025年3月期）
代表者	代表取締役社長執行役員　田中　利一
事業所	【本社事務所】〒212-0013 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地　ソリッドスクエア東館【本社・川崎製作所】〒210-8560 神奈川県川崎市川崎区大川町2番1号【支社・事業所】・大阪支社〒541-0042 大阪府大阪市中央区今橋二丁目5番8号　トレードピア淀屋橋 8F ・四日市事業所〒510-0875 三重県四日市市大治田三丁目3番48号【営業所】（新入社員の方が以下の営業所に配属されることはありません。）東北、横浜、名古屋、広島、九州、沖縄【工場】・鹿島工場〒314-0255 茨城県神栖市砂山8番地【海外事務所】台湾、マレーシア、インドネシア
業績	（連結）決算期　　　売上高　　　経常利益 ―――――――――――――――― 2021年3月　487憶円　 29億円 2022年3月　454億円　32億円 2023年3月　445億円　 28億円 2024年3月　477億円　 47億円 2025年3月　592億円　 56億円（単体）決算期　　　売上高　　　経常利益 ―――――――――――――――― 2021年3月　361憶円　 21億円 2022年3月　342億円　28億円 2023年3月　359億円　 36億円 2024年3月　392億円　 46億円 2025年3月　494億円　 54億円
平均年齢	46.7歳（2025年3月末／単体）
平均勤続年数	16.8年（2025年3月末／単体）
平均年間給与	8,301,111円（2025年3月末／単体）
株主構成	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）明治安田生命保険相互会社三菱化工機取引先持株会三菱重工業株式会社株式会社日本カストディ銀行（信託口）三菱化工機従業員持株会
関連会社	三菱化工機アドバンス株式会社 MKK東北株式会社 MKK Asia Co., Ltd MKK EUROPE B.V. MKKビジネスプラス株式会社株式会社MKKｉ菱化機械技術（上海）有限公司
沿革	1935年三菱各社の出資により化学工業用機械国産化のために化工機製作株式会社として創立オートクレーブ（反応釜）を製品第1号として受注 1938年化工機製作株式会社を三菱化工機株式会社に商号変更 1940年油清浄機のOP（オイルピュリファイャ：OIL PURIFIER）型の第1号機を受注 1950年東京証券取引所に上場 1963年水素製造装置の第1号機を受注 2021年台湾・台北市に台湾支店を開設本社事務所を神奈川県川崎市幸区堀川町580番地に開設し、川崎製作所より本社機能を移転本社営業事務所及び川崎フロントオフィスを閉鎖し、各部門を川崎製作所・本社事務所に移転 2022年東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 2023年四日市事業所を全面リニューアルベンチスケールの連続回転ろ過機「mini CURUPO」を発表三菱化工機と名古屋大学、電界ろ過法を用いた世界初の技術　電界フィルタを共同発表 2024年株式会社東総（現MKK東北株式会社）を子会社化川崎製作所の再編計画を発表川崎ブレイブサンダースとオフィシャルスポンサー契約 2025年業界初、川崎発、循環型クリーンエネルギー技術×ビジネスデザインで世界を循環型社会に変えるプロジェクト「MKK PROJECT by 三菱化工機」が発足上智大学と「フード×エネルギーのサーキュラーエコノミー化」をテーマとした社会連携講座の開設に向けた覚書を締結 2026年 ”Kawasaki Arena-City Project"　味の素株式会社・三菱化工機株式会社とのパートナーシップを締結　社会実装型サステナビリティプラットフォーム「Kawasaki 2050 Model」を開始日本特殊機械株式会社取り扱いの事業を承継

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	10名	2名	12名
取得者	8名	2名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.3%
  （185名中8名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、階層別研修、管理職研修、各種職能別研修、通信教育制度、自己啓発支援制度、各種資格取得、社外講習会ほか
自己啓発支援制度	制度あり資格取得援助制度、自己啓発支援制度、通信教育制度、ビジネス英会話講座など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり ■年に1回、上司とのキャリア面談を実施 ■人事部門へ自身のキャリアプランを申告する機会を設置（年1回） ■キャリアデザインに関するeラーニングの導入
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福井大学、防衛大学校、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年：事務系4名・技術系14名 2023年：事務系4名・技術系4名 2024年：事務系2名・技術系8名 2025年：事務系14名・技術系14名 2026年：事務系2名・技術系19名
採用実績（学部・学科）	■技術系総合職／化学工学、化学、機械、土木・建築、材料・物質、電気・電子、物理、生物ほか ■事務系総合職／法、経営、経済、商、文ほか