最終更新日：2026/5/14

(株)シノダ

正社員
既卒可

業種

商社（インテリア・住宅関連）
商社（建材）
インテリア・住宅関連
住宅（リフォーム）
建材・エクステリア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 139億円(2025年度)

従業員: 243名（男171名、女72名）

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	【会社説明会・選考はこちら！】「優良申告法人」認定のインテリア総合商社！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

営業＆事務「優良申告法人」認定の超安定企業！インテリア・内装材料の総合商社です。年間休日125日　福利厚生充実！

積極的に受付中

【営業職　事務職　募集】インテリア材料の総合商社（2026/05/14更新）

伝言板画像

５月の選考日程決定。エントリーをお願いします。
【営業職】
・オンライン説明会：5/19　5/22　他開催
・対面会社説明会・一次選考：5/18　5/21他等開催

【事務職】
・対面会社説明会・一次選考：5/18　5/21他等開催

★シノダは人が真ん中です。シノダは人が財産、社員が気持ちよく働ける環境づくりを大切にしています。

★快適な住環境作りを通じた社会貢献企業。
★創業85年超の安定企業。四谷税務署　優良申告法人表彰。
★2026年初任給アップ（4年連続）実施済。
★転居を伴う転勤なし。

安定性・将来性

80年以上の歴史を刻むインテリア・内装資材の総合商社です。
制度・働き方

120日以上の年間休日や福利厚生、各種研修制度などがあり、私生活も充実できる環境です。
やりがい

お客さまの喜びのために、誰かに貢献する達成感を何よりも大事にできる人を求めています。

会社紹介記事

“社員は財産”という合言葉のもと、教育体制の充実化や働きやすい環境づくりにも尽力。年間休日は125日に達しており、カフェテリアプラン等の福利厚生制度も充実。インテリア・内装資材の総合商社であるシノダでは、壁紙や床材を軸に5万点ものアイテムを提供している。キメ細かく丁寧にお客さまと対話を重ねるのが同社の身上。

: “社員は財産”という合言葉のもと、教育体制の充実化や働きやすい環境づくりにも尽力。年間休日は125日に達しており、カフェテリアプラン等の福利厚生制度も充実。

: インテリア・内装資材の総合商社であるシノダでは、壁紙や床材を軸に5万点ものアイテムを提供している。キメ細かく丁寧にお客さまと対話を重ねるのが同社の身上。

80年以上の歴史を刻むインテリア・内装資材の総合商社、お客さまの喜びを大切にします

「外部研修や通信教育の費用も会社負担で提供しています。人づくりに注力していますので、学部学科を問わない多くの人材に集ってほしいと思っています」	私ども株式会社シノダが創業したのは1938年のこと。当時はふすま紙の卸売り業を営んでいましたが、時代の変遷とともに建築様式の西洋化が進んだのを受け、壁紙や床材、カーテンなどの建物の内装全般を扱うに至りました。現在は家具や照明、エクステリア類、空調等の住宅設備なども含め5万点を超えるアイテム数を誇っており、文字通りのインテリア・内装資材の総合商社として一都三県の工務店やリフォーム店を支えています。エリア内には11店舗のネットワークを形成しているだけに、スピーディに豊富な商品をお届けする体制を構築しているのは当社の大きな強みとなっています。ただ、それ以上に信頼の源泉となっているのは、お客さまとの接点を持つ社員の存在にほかなりません。商社である以上、同業他社と商品構成は大きな変化はないだけに、人間の力で付加価値を提供することを私たちは大切にしてきました。だからこそ、当社では“社員は財産”との旗印のもと、人が育つ場所づくりに力を注いでいます。新人教育で言えば、社会人マナー、業界・商品知識を徹底して伝授するとともに、先輩によるOJTを通して実践的な知識やスキルを身につけてもらいます。さらにはベテラン社員が講師になったオンラインでの勉強会、メーカー工場の見学、壁紙の施工の体験などの場も設けながら、内装全般のプロフェッショナルとしての飛躍を支援します。また、社員の私生活も大切にしており、年間休日は120日以上、福利厚生倶楽部への加入、各種リクリエーション、リフレッシュ休暇等私生活も充実できる福利厚生も準備しています。少子高齢化が加速する日本社会では、今ある建物を継続して用いる流れが加速し、リニューアルやリフォーム案件は今後も増えていくと予想されます。また、バリアフリーやペットとの共生といった内装の新たなニーズへの対応も急務。当社としてもいち早く新しい情報をキャッチしながらお客さまの期待を上回る商品を提案し続ける所存です。当社の営業は配送も兼務しながら、お客さまに近い場所で日々、コミュニケーションを重ね、信頼関係を築き上げています。その中ではキメ細かく最新情報を提供するのはもちろん、いち早くプラスαのサービスを提供することができていると自負しています。お客さまの喜びのために。誰かに貢献する達成感を何よりも大事にできる人に、当社の未来を託したいと思っています。

「外部研修や通信教育の費用も会社負担で提供しています。人づくりに注力していますので、学部学科を問わない多くの人材に集ってほしいと思っています」

私ども株式会社シノダが創業したのは1938年のこと。当時はふすま紙の卸売り業を営んでいましたが、時代の変遷とともに建築様式の西洋化が進んだのを受け、壁紙や床材、カーテンなどの建物の内装全般を扱うに至りました。現在は家具や照明、エクステリア類、空調等の住宅設備なども含め5万点を超えるアイテム数を誇っており、文字通りのインテリア・内装資材の総合商社として一都三県の工務店やリフォーム店を支えています。

エリア内には11店舗のネットワークを形成しているだけに、スピーディに豊富な商品をお届けする体制を構築しているのは当社の大きな強みとなっています。ただ、それ以上に信頼の源泉となっているのは、お客さまとの接点を持つ社員の存在にほかなりません。商社である以上、同業他社と商品構成は大きな変化はないだけに、人間の力で付加価値を提供することを私たちは大切にしてきました。

だからこそ、当社では“社員は財産”との旗印のもと、人が育つ場所づくりに力を注いでいます。新人教育で言えば、社会人マナー、業界・商品知識を徹底して伝授するとともに、先輩によるOJTを通して実践的な知識やスキルを身につけてもらいます。さらにはベテラン社員が講師になったオンラインでの勉強会、メーカー工場の見学、壁紙の施工の体験などの場も設けながら、内装全般のプロフェッショナルとしての飛躍を支援します。また、社員の私生活も大切にしており、年間休日は120日以上、福利厚生倶楽部への加入、各種リクリエーション、リフレッシュ休暇等私生活も充実できる福利厚生も準備しています。

少子高齢化が加速する日本社会では、今ある建物を継続して用いる流れが加速し、リニューアルやリフォーム案件は今後も増えていくと予想されます。また、バリアフリーやペットとの共生といった内装の新たなニーズへの対応も急務。当社としてもいち早く新しい情報をキャッチしながらお客さまの期待を上回る商品を提案し続ける所存です。

当社の営業は配送も兼務しながら、お客さまに近い場所で日々、コミュニケーションを重ね、信頼関係を築き上げています。その中ではキメ細かく最新情報を提供するのはもちろん、いち早くプラスαのサービスを提供することができていると自負しています。
お客さまの喜びのために。誰かに貢献する達成感を何よりも大事にできる人に、当社の未来を託したいと思っています。

会社データ

プロフィール	■「住まいの総合商社」シノダはメーカーから仕入れた住宅・オフィス向けのインテリアや内装材料等の商品を、内装業者、インテリア店、表具店などに提供する「住まいの総合商社」です。 ■安定した経営基盤を支える本業特化シノダの企業理念のひとつが「堅実経営」。創業昭和13年、扱う商材はふすま紙から壁紙、床材、カーペット、カーテンへと変わっていきましたが、「住まいの総合商社」としての役割は変わっていません。やみくもに多角化せず、取引企業を大切にしながら本業を進化させ、堅実な経営を続けてきたことが、現在の安定した経営基盤の確立につながっています。その結果「優良申告法人」や「雇用創出企業」として高い評価を得ています。 ■未来に大きな可能性。業界の展望人々の生活を支える「住まい」に関わる商品を取り扱っている以上、当社への需要がなくなることはないでしょう。商圏である首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）は全国最大のマーケットであり、建築・リフォーム市場も活況を呈しています。 ■社員は「財産」。安心して力を発揮できる職場環境シノダでは原則として正社員採用。新卒雇用にも積極的に取り組み、経済産業省の「雇用創出企業」＊にも認定されています。教育・研修にも力を入れており、その充実度は大企業にも負けないと自負しています。また終身雇用、定期昇給といった日本企業が古くから培ってきた制度の良い部分だけでなく、昼食費補助やクラブ活動など福利厚生面も充実させています。社員一人ひとりのいきいきとした仕事ぶりが明るく風通しの良い社内を生み、お取引先への気持ちの良い対応につながると期待しています。＊経済産業省が「人を育て人材を資本に活躍する優良企業」として認定した企業のこと。現在、全国で1,400社が認定されています。
事業内容	※インテリア・内装材料の総合商社として全国トップクラスの実績を誇っております。（「日本の卸売業調査」2025年9月3日付　日経MJ）内装材料等の各種室内装飾、インテリア関連商品の販売【主要納入先】首都圏のインテリア関係商社、内装工事業者等約12,000社【主要仕入先】サンゲツ、リリカラ、東リ、ルノン、ヤヨイ化学工業、トキワ産業、ほか約200社

プロフィール

■「住まいの総合商社」
シノダはメーカーから仕入れた住宅・オフィス向けのインテリアや内装材料等の商品を、内装業者、インテリア店、表具店などに提供する「住まいの総合商社」です。

■安定した経営基盤を支える本業特化
シノダの企業理念のひとつが「堅実経営」。創業昭和13年、扱う商材はふすま紙から壁紙、床材、カーペット、カーテンへと変わっていきましたが、「住まいの総合商社」としての役割は変わっていません。
やみくもに多角化せず、取引企業を大切にしながら本業を進化させ、堅実な経営を続けてきたことが、現在の安定した経営基盤の確立につながっています。
その結果「優良申告法人」や「雇用創出企業」として高い評価を得ています。

■未来に大きな可能性。業界の展望
人々の生活を支える「住まい」に関わる商品を取り扱っている以上、当社への需要がなくなることはないでしょう。
商圏である首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）は全国最大のマーケットであり、建築・リフォーム市場も活況を呈しています。

■社員は「財産」。安心して力を発揮できる職場環境
シノダでは原則として正社員採用。新卒雇用にも積極的に取り組み、経済産業省の「雇用創出企業」＊にも認定されています。教育・研修にも力を入れており、その充実度は大企業にも負けないと自負しています。また終身雇用、定期昇給といった日本企業が古くから培ってきた制度の良い部分だけでなく、昼食費補助やクラブ活動など福利厚生面も充実させています。社員一人ひとりのいきいきとした仕事ぶりが明るく風通しの良い社内を生み、お取引先への気持ちの良い対応につながると期待しています。

＊経済産業省が「人を育て人材を資本に活躍する優良企業」として認定した企業のこと。現在、全国で1,400社が認定されています。

事業内容

※インテリア・内装材料の総合商社として全国トップクラスの実績を誇っております。
（「日本の卸売業調査」2025年9月3日付　日経MJ）

内装材料等の各種室内装飾、インテリア関連商品の販売

【主要納入先】首都圏のインテリア関係商社、内装工事業者等約12,000社
【主要仕入先】サンゲツ、リリカラ、東リ、ルノン、ヤヨイ化学工業、トキワ産業、ほか約200社

本社郵便番号	160-0004
本社所在地	東京都新宿区四谷1-22-2
本社電話番号	03-3355-8611
創業	昭和13年6月7日(1938年)
設立	昭和22年8月30日(1947年)
資本金	5,000万円
従業員	243名（男171名、女72名）
売上高	139億円(2025年度)
事業所	■本社・新宿店〒160-0004　東京都新宿区四谷1丁目22-2 ■ショールーム・からかみ屋〒160-0004　東京都新宿区四谷1丁目22-2 ■八王子店〒192-0045　東京都八王子市大和田町4丁目27番6号 ■松戸店〒271-0068　千葉県松戸市古ヶ崎4丁目3448番地 ■練馬店〒177-0045　東京都練馬区石神井台2丁目30番6号 ■横浜店〒223-0057　神奈川県横浜市港北区新羽町670 ■世田谷店〒156-0054　東京都世田谷区桜丘5丁目34番6号 ■さいたま店〒336-0911　埼玉県さいたま市緑区三室181-1 ■品川店〒140-0002　東京都品川区東品川4丁目7番14号 ■墨田店〒130-0021　東京都墨田区緑4丁目1番9号 ■千葉店〒262-0033　千葉県千葉市花見川区幕張本郷3丁目5番3号 ■海老名店〒243-0424　神奈川県海老名市社家6丁目5番24号
主な取引先	・サンゲツ・リリカラ・東リ・ルノン・トキワ産業・ヤヨイ化学工業・ほか約200社
平均年齢	38.7歳（2025年度末）
沿革	1938年6月東京都杉並区阿佐ヶ谷において個人創業 1946年5月東京都新宿区西新宿に移転 1947年8月法人に改組。(有)篠田商店設立（資本金15万円） 1948年12月資本金50万円に増資 1969年12月八王子店開設 1974年11月西新宿に本社ビルを建設 1978年3月株式会社組織に変更し、(株)シノダに名称変更 1982年6月松戸店開設 1985年3月練馬店開設 1986年3月横浜店開設 1990年3月ふすまのショールーム「からかみ屋」開設 1990年7月資本金5,000万円に増資 1991年9月世田谷店開設 1993年5月新宿税務署より、優良申告法人の表敬を受ける 1994年4月越谷店開設 1997年8月会社創立50周年 2001年3月さいたま店開設 2002年11月 ISO認証取得 2004年12月品川店開設 2007年12月墨田店開設 2008年1月四谷に本社ビル建設 2011年6月四谷税務署より、優良申告法人の表敬を受ける 2013年8月千葉店開設 2013年11月世田谷店移転 2018年11月海老名店開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.8時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.1日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	7名	4名	11名
取得者	2名	4名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

28.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.0%
  （49名中1名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、商品勉強会、講習会
自己啓発支援制度	制度あり通信教育費用の全額会社負担、通信教育終了時の奨学金支給
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、川村学園女子大学、神田外語大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、相模女子大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、昭和女子大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京未来大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文化大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和光大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、湘北短期大学、東京経営短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、目白大学短期大学部武蔵工業大学、東横学園女子短期大学、岩崎学園グループ（専）、小山学園グループ（専）もっと見る
採用実績（人数）	2025年卒　10名 2024年卒　7名 2023年卒　9名 2022年卒　11名 2021年卒　 9名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、川村学園女子大学、神田外語大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、相模女子大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、昭和女子大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京未来大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文化大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、和光大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、湘北短期大学、東京経営短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、目白大学短期大学部

武蔵工業大学、東横学園女子短期大学、岩崎学園グループ（専）、小山学園グループ（専）

採用実績（人数）

2025年卒　10名
2024年卒　7名
2023年卒　9名
2022年卒　11名
2021年卒　 9名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	8名	2名	10名
2024年	4名	3名	7名
2023年	4名	5名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	10名	0名	100%
2024年	7名	1名	85.7%
2023年	9名	3名	66.7%

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