最終更新日:2025/5/14

三和エナジー(株)

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • ガス・エネルギー
  • 検査・整備・メンテナンス
  • サービス(その他)
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
神奈川県
資本金
9000万
売上高
580億円(2024年実績)
従業員
800名(2025年3月現在)

燃料配送事業のシェア国内トップの総合エネルギーカンパニー

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    業界トップシェアの安定基盤のもとバイオ燃料事業やEESS事業を積極展開し、これからの社会を支えます。

  • 戦略・ビジョン

    バイオ燃料の製造・販売を通し、企業、人々を支え、持続可能な社会の実現に向けて最前線で活躍します。

  • 制度・働き方

    地域手当や住宅手当の他、産休育休取得・職場復帰率100%。定時退社推奨で、働きやすい職場環境です。

会社紹介記事

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化石燃料の代替として期待される「バイオ燃料」。私たちは環境問題から地球を守るため日々挑戦します!
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新卒社員も活躍しています!入社後それぞれも部署で活躍していますが、部署の垣根を越え、協力して仕事をすることも多々あります!

いつの時代も必要とされ続ける業界に変化を、挑戦を。/安定基盤を武器に事業拡大中

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環境問題や防災・減災など、社会課題解決に向けて日々挑戦を続けています。

■燃料配送事業で日本一!
私たちは関東トップシェアの三和エナジー、北海道の道南石油・福岡のハタエ石油を含む5企業が統合・連携した日本最大級の燃料配送グループです。

全国トップの燃料備蓄タンク、タンクローリーを有し、盤石の基盤を築いています。今後も積極的なM&Aにより更にシェアを拡大し、業界のベンチマークとして牽引していきます。

建設用重機など直接ガソリンスタンドに燃料を入れに行くことができない給油対象物に燃料を供給する「燃料配送事業」を事業の柱としています。

2021年開催の国際的スポーツ大会でも燃料供給を行い、2025年開催予定の大阪・関西万博でも当社は重要な役割を担います。

近年この確固たる基盤と強みを背景に、石油にとらわれない新規事業へ挑戦中。

■日本の有事は私たちが守る!
東日本大震災以降、災害時の復旧に時間のかかる電力の代わりとして自家発電の燃料となる『石油』の価値が見直されています。
災害時に企業の活動を止めないために、私たちの「EESS事業(大規模災害エネルギーサポート事業)」が存在します。

私たちは燃料・車両・人員のすべてを自社で保有しているため、災害時の急な出動要請にも対応可能です。
最優先で契約先設備へ燃料供給を行い、被災地で必要となる通信設備や銀行、病院等人々の生活を支えるライフラインを守っています。

さらに、被災地のインフラ企業やデータセンターなどの事業が停止すると、被災地以外の地域にも影響が及びますが、そのような事態を未然に防ぐことで社会に貢献しています。

自然災害の多い日本において、私たちの事業は注目を集めています。

■次世代エネルギーで、脱炭素社会の実現へ!
日本政府は温室効果ガスを2030年までに46%削減(2013年比)し、2050年までに脱炭素社会の実現を目指しています。

脱炭素化に向けた取り組みが欠かせない世の中において、石油業界のみならず全ての事業者が変化を求められています。
そこで植物性由来の廃食油を原料とする新たなクリーンエネルギーである「バイオ燃料事業」を新規事業として開始しました。

2024年に関東関西の2大都市圏に国内最大級の製造プラントを建設し、業界トップシェアを誇る燃料配送のノウハウを持って、バイオ燃料の製造から販売までを一気通貫で行っています。

この圧倒的な生産力と供給力で、脱炭素社会の実現に大きく貢献していきます。

会社データ

事業内容
私たちは、震災や暴風・豪雨…“もしも”の災害が起こった際、企業が安定して事業を続けられるようエネルギー供給を行うほか、バイオ燃料の製造・販売などのSDGs推進にも取り組んでいます。
化石燃料から環境配慮型燃料への転換により最も注目を集めている“バイオ燃料”の製造・販売を通し、今後もお客様の信頼にお応えする“次世代エネルギーカンパニー”として、企業、人々の生活を支え、持続可能な社会の実現を目指します。

~事業内容詳細~
■バイオ燃料事業(環境配慮型燃料事業)
社会課題である脱炭素やSDGsを、「バイオ燃料」などのクリーンエネルギーの観点から解決に導きます。
サラダ油などの廃食油から精製されるバイオ燃料は、環境にやさしい新しいクリーンエネルギーです。
当社は、バイオ燃料のパイオニアとして製造から販売まで一気通貫で行っています。
また国内最大級の製造プラントを東西それぞれに有しており、圧倒的な供給力で脱炭素社会の実現に大きく貢献します。

■EESS事業(大規模災害時エネルギーサポート事業)
台風、地震、豪雨、雪害など「災害大国」日本。
EESS事業は、このような災害時でも事業を継続させるため、全国に拡がる独自供給ネットワークで非常用発電設備等の燃料供給不安を解消し、災害時サポートを行っています。

■燃料配送事業
創業以来、長きにわたり実績を積み上げてきたパトロール給油。
燃料配送事業者として全国最大規模を誇る三和エナジーの中心事業です。
船舶による海上給油も行っています。

■メンテナンス事業
災害時に確実に非常用発電機が動くよう、様々なメンテナンスを行い、社会の安心を支える重要な事業です。移動式ろ過システム「ロカクリーン」による燃料のろ過や、軍仕様の高耐久タンクの導入提案など、危険物施設全体をトータルサポートしています。

■緊急時給水事業
■油槽所事業
■給油所事業
■LPガス事業
■ソーラー発電事業
横浜本社郵便番号 222-0033
横浜本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-15 新横浜センタービル5階
横浜本社電話番号 045-548-8838
創業 1967年
設立 1967年
資本金 9000万
従業員 800名(2025年3月現在)
売上高 580億円(2024年実績)
事業所 【本社】
横浜本社(神奈川県横浜市)

【西日本事務所】
和泉府中オフィス(大阪府和泉市)

【営業所】
■神奈川県
横浜デリバリーセンター
福浦デリバリーセンター
相模原デリバリーセンター
相模原第2デリバリーセンター
平塚デリバリーセンター

■東京都
墨田デリバリーセンター
江戸川デリバリーセンター
東久留米デリバリーセンター
小平デリバリーセンター

■埼玉県
川口デリバリーセンター
戸田デリバリーセンター
八潮デリバリーセンター
越谷デリバリーセンター
杉戸デリバリーセンター
上尾デリバリーセンター
新狭山バイオプラント・デリバリーセンター

■千葉県
千葉大宮デリバリーセンター
柏デリバリーセンター
成田デリバリーセンター
八街デリバリーセンター
市原デリバリーセンター

■栃木県 宇都宮デリバリーセンター
那須デリバリーセンター
上三川デリバリーセンター

■茨城県
水海道デリバリーセンター
笠間デリバリーセンター

■福島県
郡山デリバリーセンター
いわきデリバリーセンター

■宮城県
仙台デリバリーセンター

■岩手県
釜石デリバリーセンター
事業所2 ■大阪府
岸和田デリバリーセンター
真上デリバリーセンター
平尾デリバリーセンター
桜島デリバリーセンター
東大阪デリバリーセンター
守口デリバリーセンター

■兵庫県
神戸デリバリーセンター
姫路デリバリーセンター

■滋賀県
湖南デリバリーセンター

■京都府
京都デリバリーセンター

■愛知県
名古屋デリバリーセンター
津島デリバリーセンター

■福岡県 ※ハタエ石油
福岡デリバリーセンター
福岡南デリバリーセンター
北九州デリバリーセンター
宗像デリバリーセンター

■北海道 ※株式会社オイルターミナル、北海道エネルギー輸送株式会社
千歳デリバリーセンター
丘珠デリバリーセンター
石狩デリバリーセンター

【油槽所】
日立オイルターミナル(茨城県日立市)
岸和田油槽所(大阪府岸和田市)
平尾油槽所 (大阪府大阪市)
桜島油槽所(大阪府大阪市)
入舟町油槽所(北海道函館市)※道南石油

【給油所】
栃木県:2か所
大阪府:3か所
北海道:1か所 ※道南石油

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 3 7
    取得者 4 3 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.2%
      (147名中12名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
<新入社員研修>
社会人として働く上で必要な基礎知識やビジネスマナーなどを学んでいただけます。数週間に渡って研修を行なったあと、配属部署での研修に移っていきます。

<OJT研修>
先輩社員とともに、一緒に仕事を覚えていただきます。石油業界で働く上で必要な基礎知識、配属先で必要な知識を座学や実際に業務を進めながら学んでいただけます。

<配送研修>
お客様と一番密接に関わるサービスの現場を実際に見て、経験していただきます。社内・社外への理解を深めるとともに、お客様目線を身につけていただけます。

<海外研修>
将来期待される役職者、選抜社員を対象にアメリカやハワイで海外研修を行います。
自己啓発支援制度 制度あり
・業務に必要な資格試験の費用を実費支給
・資格に応じた手当を毎月支給
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、東海大学
<大学>
東京外国語大学、青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、國學院大學、駒澤大学、学習院大学、白百合女子大学、恵泉女学園大学、日本大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、東京女子大学、東洋大学、江戸川大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、獨協大学、淑徳大学、駿河台大学、愛知学院大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪教育大学、京都大学、島根大学、大阪経済大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、同志社大学、龍谷大学、立命館大学

イルクーツク国立大学、レイクランド大学

採用実績(人数) 2023年:7名入社
2024年:6名入社
2025年:8名入社
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 4 4 8
    2024年 4 2 6
    2023年 1 6 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 8 - -%
    2024年 6 - -%
    2023年 7 - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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