最終更新日:2025/2/3

應和監査法人

業種

  • コンサルティングファーム
  • 専門コンサルティング
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
当社規定により非公開
売上高
当社規定により非公開
従業員
41名

【成長×やりがい×専門性】会計分野のプロフェッショナル人材を目指す

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企業のここがポイント

  • 挑戦が成長を促す

    多様な企業の監査業務を通じ、コンサルティング等に必要な経験を積み、プロフェッショナルとして成長できる

  • 経済と社会を支える

    監査業務を通じ、日本と世界の経済を支え、社会信頼向上に貢献。クライアント成長をサポートし、自己成長

  • 自由に挑戦できる風土

    主体的に動ける人、好奇心を持ち続ける人が、自由な社風で成果を上げています!

会社紹介記事

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公認会計士だけが会計のプロではない。無資格ながらも深く会計についての知識を身に付けたアソシエイトたちが、企業の活動を支え、日本経済の発展に貢献を果たしている。
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監査では、対話を通じてクライアントを理解し、抱える課題を共有し、解決のため指導や助言を行う。更なる発展に導くために。

会計のプロは経営のプロ。誰にでも飛躍のチャンスはある。

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統括代表社員 澤田昌輝

■コミュニケーション力と好奇心を求めたい
「監査法人」「会計」と聞くと、「何か特別な資格や経験が必要?」と思う方も多いかもしれません。しかし、應和監査法人では、監査マニュアルや監査ツール、会計、監査や税務知識の習得に関する教育・研修体制を整備しており、無資格者である「アソシエイト」も公認会計士と遜色ない業務に携わることが可能です。会計のプロになるということは、経営のプロになるも同然。経営は資格の有無に関係なく極められる分野ですから、新卒採用では様々な人材を募集しています。

企業の「会計監査」を主たる業務として担う会計事務所として活動する私たちは、クライアントである企業の成長に寄与することで、日本経済の健全な発展に貢献することをめざしています。

税務や法務、アドバイザリーを担うグループ会社との連携のもと、会計の枠を超えた総合的な視野からサービスを提供できるのが強みの一つ。取引先としては上場企業を中心にしつつ、未上場ながら規模の大きな企業、IPOを視野に入れた成長過程にある企業など、立場も業種も多様なクライアントが名を連ねています。

この先は、若い力を「会計のプロ」に育て上げていくのが急務。事務作業が中心だと思われがちな業界ですが、実際は、様々な人と対話し事実関係を把握することが重要な仕事で、時には企業に対して指導や助言をする場面で経営コンサルタントに近い立場で企業のアドバイスを送っていく仕事もあります。その為、クライアントや仲間たちとの密なコミュニケーションが必要不可欠。加えて旺盛な好奇心があれば、「会計のプロ」として大きく羽ばたけるはずです。
<総括代表社員・澤田>

■若手アソシエイトからのメッセージ
應和監査法人のアソシエイト職は、資格がなくとも公認会計士と同様に一人一人が責任とプライドをもって、プロフェッショナルの集団の一員として担当科目の分析や調書作成を1から手掛けています。そのため、成長のスピードが早く、達成感を得ることができます。また、メンバーとコミュニケーションをとり、協力しながら取り組むことや、会計について自己研鑽は必要ですが、未経験であっても基礎から丁寧に教えてもらえるので、「ONE TEAM」を日々実感できるやりがいのある職種です。
<アソシエイト・青野(2021年入所)>

会社データ

事業内容

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應和監査法人 事務所内

1.監査業務(アシュアランス)
(1)法定監査 / 金融商品取引法監査 / 会社法監査 株式公開準備の監査
(2)任意監査 / 財務諸表などの社会的信頼性を獲得するための監査
2.株式公開支援業務(アドバイザリー)
3.中小企業サポート(事業計画作成等)、内部統制構築・整備、
財務調査、事業承継、グループ会社の再編、事業再生、M&A又はMBO、
IFRS導入支援
本社郵便番号 101-0051
本社所在地 東京都千代田区神田神保町一丁目105番 神保町三井ビルディング
本社電話番号 03-6848-6025
設立 2007年5月1日
資本金 当社規定により非公開
従業員 41名
売上高 当社規定により非公開
事務所所在地 東京都千代田区神田神保町一丁目105番地 神保町三井ビルディング
都営三田線・都営新宿線・半蔵門線 神保町駅
A9出口より徒歩1分
平均年齢 35.2歳(常勤35名の平均)
男女比 6:4(常勤のみ)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 4
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 1 0 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (5名中0名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
【個々の成長を支える充実の研修制度】
應和監査法人では、全職員がプロフェッショナルファームの一員として、主体的に専門知識をインプットできるよう、各人のバックグラウンドやキャリアに応じた多様な研修プログラムを提供しています。
仕事を通じて学べることはもちろん、それに加えて「+α」のスキルや知識を習得することで、多種多様なキャリア形成の基礎となり、またこのような人材育成を通じて、皆さんだけでなく、社会や世界へも貢献できると考えています。
研修プログラムは、全職員のバックグラウンドや多様なニーズを反映し、職階別に必要な能力を伸ばすものから、専門分野に特化した高度な研修まで、多岐に用意されています。あなたの成長をサポートするため、最適な研修環境を提供し、キャリア形成を全力でバックアップします。

◆新入社員研修
マナー研修
e-ラーニング
入社前監査体験会
インターンシップ

◆全体研修
公認会計士協会に基づく育成カリキュラム
能力開発プログラム
会計監査研修

◆アソシエイト研修
基礎から応用までの監査業務の知識を習得し、監査補助者としての役割を深く理解するための研修
自己啓発支援制度 制度あり
・会計教育研修機構の講座
弊法人では、会計教育研修機構が提供する講座を通じて、最新の会計基準や監査手法を学ぶ機会を提供しています。実務に役立つ専門知識を身につけることで、会計分野でのスキルアップが可能です。業務に合わせた内容で学べるため、成長を実感しながら自分のペースで学べます。
・プレゼン研修
外部講師を招いて行うもので、プレゼンテーションスキルを向上させるための研修です。
・Allinial Globalの研修プログラム
グローバルな監査・コンサルティングネットワークであるAllinial Globalの研修を活用し、ICTやサステナビリティに関する知識、国際的な視点を深めることができます。また、希望者は海外研修にも帯同できます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
定期的にカウンセリングを実施しております。
ひとりひとりにじっくりと向き合い、能力開発、より快適な職場環境について意見を回収し、生涯にわたるキャリアの形成をサポートします。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、大妻女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、昭和女子大学、聖心女子大学、専修大学、中央大学、東京女子大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、法政大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2024年度    4名
2023年度    4名
2022年度    2名
2021年度    2名
2020年度    2名
全て大卒
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 3 4
    2023年 0 4 4
    2022年 0 2 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 4 - -%
    2023年 4 - -%
    2022年 2 - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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