最終更新日:2026/5/20

(株)日経イベント・プロ

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • イベント・興行
  • 空間デザイン
  • 専門コンサルティング
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
39億円(2025年12月)
従業員
78名(2026年4月1日現在) ※取締役を除く従業員数は74名

「日経グループ」だから創れるイベントの未来がある

2027年度新卒採用について (2026/05/20更新)

伝言板画像

日経イベント・プロは、日本経済新聞社グループのイベント事業の中核を担うことを目的に、グループ内のイベント企画・運営機能を統合して2018年に設立された会社です。

2025年に4日間で延べ20万1000人が足を運んだ「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」(日本経済新聞社主催)をご存じでしょうか。

私たちは、これからの日本の街づくり・店づくりを支える様々な製品・サービス・ソリューションを一堂に集めて提案するこの大型イベントをはじめ、リアルやオンライン、ハイブリッド(両方を併用)で開催する展示会・セミナーを体験型のメディアととらえています。主催者や出展者、来場者や受講者、協賛者などイベントにかかわるすべての皆さまに「日経グループだからこそ達成できる価値」をお届けしています。

皆さまのご要望をどう具現化し、ご期待に応えるかを考え抜いて、情報発信力など日経グループの持つ力を最適に組み合わせ、社会の変化に対応しながら継続的にイベントを進化させていくことにより、日本経済活性化の一翼を担っていきます。

あなたも、私たちと同じ志を持つ一員としてご活躍いただけることを願っています。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    自分が手掛けたイベントを無事に終えた時、ほかでは味わえない大きな達成感を得ることができます。

  • 安定性・将来性

    日経グループとしての信頼を基盤に、豊富なイベント運営実績があります。

会社紹介記事

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リアルとオンラインで開かれる大型展示会からセミナーまで多彩な催しを運営で支える。持続可能な社会の実現を目指す環境総合展の先駆けとなった「エコプロ」もその1つだ。
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これからの日本の街づくり・店づくりを支えるさまざまな製品・サービス・ソリューションが一堂に集まる総合展示会「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」

日経グループのコンテンツ力や発信力を生かす顧客創造が強みのイベント会社です

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セミナー開催当日。会場では、開演の3時間以上前から設営準備が始まり、担当する社員は最後の準備・確認作業にあたる。気の抜けない時間だ。

 私の所属するカンファレンス1部は、日経グループが主催するシンポジウムや企業・各種業界団体のプライベートセミナーなどの運営をプロデュースする部門です。
 クライアントの方々に満足いただけるよう、会場選定から当日のスケジュール調整、参加者や登壇者からの問い合わせ対応などの事務局業務から、各専門分野の協力会社への発注に至るまで、運営の大部分を担います。
 1つの案件に1~3カ月ほどかけて取り組みますが、常に複数の案件が並行して動いているため、情報の整理と先回りした行動が欠かせません。複数の案件で同じ協力会社の方々と連携することも多く、マルチタスクの難しさに直面することもありますが、困ったときには周囲の先輩が手を差し伸べてくださるので、着実に業務を進めることができます。若手であっても裁量権を持って働ける場面も多く、先輩の温かいサポートのもと、日々成長を感じながら働けることにやりがいを感じています。
(カンファレンス1部 2025年入社)

 イベントプロデュース1部では、日本経済新聞社が主催する展示会はもちろん、企業・各種業界団体が主催するイベントなど多種多様な案件の企画・運営を行っています。展示会は、企業・団体が自社の製品やサービスを発信し、来場者が新たな情報を得られる出会いの場です。私たちはそうした「人と情報が行き交う場」を生み出しています。
 業務内容は、企画立案からWebやプログラムガイドなどの制作、協力会社との調整、当日の運営まで幅広く、イベントに対して最初から最後まで関わることができます。準備期間が長く、細かな調整が必要な場面も多くありますが、先輩に相談しながらチームで進められる環境です。特に自分たちが準備してきたイベントで会場が賑わう瞬間に、大きな達成感とやりがいを感じます。イベントに足を運ぶのが好きな方、企画、制作、運営まで幅広い業務に挑戦してみたい方、是非私たちと一緒にイベント作りに携わってみませんか!!
(イベントプロデュース1部 2025年入社)

会社データ

プロフィール

『日経イベント・プロ』は、『日経グループ』のイベント事業の中核的を担うことを目的に日本経済新聞社の全額出資により2018年に設立された会社です。日経のグループ会社である日経ピーアールからイベント事業を継承し、日経BPのセミナー運営部門と日経BP主催の展示会事業チームが加わりました。

それぞれの源流をたどると、築き上げてきた豊富な経験と実績があります。日経ピーアール時代の2005年から、日本経済新聞社主催の「日経メッセ」「エコプロ」といった大型展示会や教育・研修事業を手掛けてきたことに加え、日経ブランドの信頼を基盤に国や自治体、業界団体等が開催する産業系イベントの運営も数多く受託してきました。日経BPの展示会も1993年の「OPEN SYSTEMS EXPO」から数えて30年の歴史があり、ノウハウが受け継がれています。

こうしたイベント運営を核に、関連する領域でも事業を展開しています。展示会に出展するブース装飾も大事な仕事の1つです。さらに、50周年、100周年など歴史の節目を迎えた企業が計画する企業ブランドに連動する周年のロゴマークや、タグライン制作、社史の編纂、広報・広告、記念式典などの周年事業も日経グループ企業と連携して、トータルプロデュースしています。

当社には、「すべての従業員、そして人と社会にとって明るく活力に満ちた『今日より良い明日』をイベントで実現するために、力を合わせ、創意工夫し、たゆまぬ挑戦を続けていく」というミッションがあります。
展示会やセミナーの運営は提案や交渉、現場対応など人の力で成り立っています。仕事を通して一人ひとりの幸福と成長をなにより大事にする会社でありたいとの思いから、「すべての従業員」という書き出しで始まります。そして、より知識とスキルを上げ、手掛けたイベントを検証し、改善しようーー。「今日より良い明日」にはそんな意味も込めています。そのいずれも、健康に働ける環境があればこそです。
こうしたことから、私たちは、「がんに負けない会社」を目指して、2023年から健康診断の時に会社負担による職域がん検診を始めました。現在、がんに不妊・不育症を加えた2本柱で治療と仕事の両立支援に取り組んでいます。

従業員と共に「今日より良い明日」に向かって、一丸となって邁進したいと考えています。

事業内容
1.多数の実績に裏打ちされた最適なイベント運営
日経グループなどが主催する年間約1,600件のイベント運営実績に裏打ちされたノウハウで、それぞれのイベントに最も適した運営を行います。

2.日経グループのリソースを活用したコンテンツ提案
日経グループの編集力やデータを活用して、セミナー企画や講師の選定・交渉、展示会の企画など、最適なコンテンツを提案します。

3.日経グループのメディアやデータベースを活用した広報活動
情報発信力の高い日経グループのメディアや各種データベースを活用して、ターゲットに合った来場者を集客する広報活動を行います。

4.来場者・出展者にやさしいイベント管理・運営システム
多数の運用実績があるイベント管理・運営システムを活用して、来場者にはストレスフリーなチェックインを実現。出展者には来場予定者への展示内容の事前提供や、事後の迅速な結果報告を行います。

【日経イベント・プロの強み】
■展示会やセミナーの企画・運営・事務局業務、広報・PR業務、空間デザイン、展示装飾まで、リアルとオンラインに対応し、あらゆる業務をワンストップで提供します。

■日経グループの各種媒体を活用した情報発信力(集客力)、豊富な人脈を基盤にした講師調達力、経済や産業、国際情勢など鋭い分析に裏打ちされたコンテンツ創出力(企画提案力)、それらを組み合わせた課題解決力に自信があります。

■社員ひとりひとりが人の喜びを自分の喜びとする心をもち、常に誠実に取り組み、次の仕事も任せてもらえる。それが私たちの誇りです。
本社郵便番号 101-0041
本社所在地 東京都千代田区神田須田町1丁目25番 JR神田万世橋ビル16階
本社電話番号 03-6812-8753
設立 2018年10月1日
資本金 5,000万円
従業員 78名(2026年4月1日現在)
※取締役を除く従業員数は74名
売上高 39億円(2025年12月)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 4.1
    2026年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.1
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 35.0%
      (20名中7名)
    • 2026年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修(入社するまでの間に業務内容の見学や社会人としての基本的な研修を行います)
■集合型新入社員研修(他社の新入社員と交流し視野を広げると共に、仕事に対する考え方やビジネスマナーを学びます)
■入社後OJT(先輩社員に同行しながら、現場での仕事を実体験してもらいます)
自己啓発支援制度 制度あり
■資格試験等の受験費用補助
(対象:ITサポート、情報セキュリティマネジメント、実用英語検定試験[英検]準2級以上、
TOEICなど)

■オンライン学習プラットフォーム
Udemyの受講が可能

■資格取得
上級救命技能認定
防火管理者
防災管理者
メンター制度 制度あり
新入社員に対して1対1でサポートします。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
國學院大學
<大学>
青山学院大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、淑徳大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、多摩美術大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京都立大学、東洋大学、日本大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、跡見学園女子大学、共立女子大学、聖心女子大学、日本女子大学、和洋女子大学

採用実績(人数) 2022年     -
2023年     2名
2024年     -
2025年     4名
2026年    2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 1 3 4
    2024年 0 0 0
    2023年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 4 0 100%
    2024年 0 0 0%
    2023年 2 0 100%

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