最終更新日：2026/9/4

名古屋電機工業(株)【東証スタンダード市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

その他電子・電気関連
半導体・電子・電気機器
機械設計
設備工事・設備設計
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 11億8,497万円

売上高: 173億738万円(2026年3月期）

従業員: 388名(2026年3月31日時点/単独)

募集人数: 若干名

マイナビで説明会受付予定
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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「誰もが知っているけれど、誰も知らない。」そんな私たちと一緒に、日本の交通インフラの未来を創っていきませんか？

採用担当者からの伝言板（2026/06/05更新）

伝言板画像

こんにちは！名古屋電機工業採用担当です。

私たちは、日本で初めて遠隔操作の電光掲示板を開発したパイオニア企業でもあり、創業以来、道路情報インフラの進化をリードし続けてきました。
また、現在道路情報板における国内トップシェアを誇っております。
「安全・安心・快適で豊かな社会」を実現するための、様々なソリューションを提供しています。

例えば…

・最新のIoT技術を使った、リアルタイムな道路情報提供
・AIを活用した、渋滞予測や災害時の最適な情報提供
・環境に配慮した省エネ設計で、SDGsにも貢献
などなど…

人々の安全を守り、暮らしを支える、社会貢献度の高い仕事です。

そして、取引先は国や自治体などの官公庁が中心なので、安定性も抜群！

「社会に貢献できる仕事がしたい！」
「自分の技術で、未来をより良くしたい！」

そんな風に考えているあなた…

ぜひ、私たちと一緒に、日本の道路の未来を創造しませんか？

技術・研究

【日本をリードする技術力】総合エンジニアリング: ハードウェアからソフトウェアまで一貫開発
安定性・将来性

【揺るぎない安定基盤】BtoGビジネス: 景気に左右されにくく、安定した収益を実現。
制度・働き方

【人を大切にする社風】働き方改革: オープンな社風で、ワークライフバランスを重視した取り組み。

会社紹介記事

安心・安全・快適に社会インフラを利用することができるよう、防災・減災に役立つシステムを提供しています。道路利用者と道路作業者の双方が、安全を確保するために役立つシステムを提供しています。

: 安心・安全・快適に社会インフラを利用することができるよう、防災・減災に役立つシステムを提供しています。

: 道路利用者と道路作業者の双方が、安全を確保するために役立つシステムを提供しています。

～あなたの情熱が、『NEW WAY』を拓く！～

当社の主力製品である道路情報板。見た目には変わらないのですが、内部は日々進化を遂げているのです。	「安全・快適で豊かな社会の実現のために、つねにNEW WAYを探求し、新たな価値を提供します」これが私たちの経営理念です。創業以来、お客様の「困りごと」にひたむきに向き合い、「とにかくやってみよう」のベンチャースピリットを胸に、日本の社会インフラを根底から支え続けてきました。国や自治体といった官公庁との取引が中心だからこそ、私たちは揺るぎない安定した経営基盤を築き、未来への大胆な挑戦を続けています。私たちは今、単なる情報板メーカーではありません。社会のデジタル化（DX）や環境負荷の軽減（GX）、そして災害に強い国づくりといった、時代の大きな潮流に真正面から向き合い、未来の社会課題を技術の力で解決する「総合設備企業」へと変容しています。IoTやAI、衛星データ活用、クラウド技術といった最先端の技術を積極的に取り入れ、自動運転時代に向けたインフラ整備や、CO2排出量の可視化、甚大化する自然災害から命を守るシステム開発、さらにはインドでの交通安全ビジネスなど、「NEW WAY」を創造するための挑戦は止まりません。ここで皆さんにお伝えしたいのは、名古屋電機工業で働く「価値」です。あなたの仕事が、毎日何百万人もの人々の安全を守り、社会インフラを支えているという「目に見える社会貢献」を実感できること。そして、創業からのパイオニア精神が息づくこの場所で、若いうちから最先端の技術や社会の最前線に触れ、大きく成長できる環境があること。私たちは、皆さんの「やりたいこと」を応援し、キャリアを築いていくサポートを惜しみません。社会貢献と自身の成長、そして安定した環境を求めるあなたの挑戦を、私たちは心から待っています。あなたの持つ技術や情熱、アイデアが、これからの交通インフラや社会の安全をどう変えていけるのか… 名古屋電機工業で見つけるあなた自身の「NEW WAY」とは何だろうか… ぜひ、私たちと共に、未来への新しい道を拓きませんか？

当社の主力製品である道路情報板。見た目には変わらないのですが、内部は日々進化を遂げているのです。

「安全・快適で豊かな社会の実現のために、つねにNEW WAYを探求し、新たな価値を提供します」

これが私たちの経営理念です。
創業以来、お客様の「困りごと」にひたむきに向き合い、「とにかくやってみよう」のベンチャースピリットを胸に、日本の社会インフラを根底から支え続けてきました。国や自治体といった官公庁との取引が中心だからこそ、私たちは揺るぎない安定した経営基盤を築き、未来への大胆な挑戦を続けています。

私たちは今、単なる情報板メーカーではありません。社会のデジタル化（DX）や環境負荷の軽減（GX）、そして災害に強い国づくりといった、時代の大きな潮流に真正面から向き合い、未来の社会課題を技術の力で解決する「総合設備企業」へと変容しています。IoTやAI、衛星データ活用、クラウド技術といった最先端の技術を積極的に取り入れ、自動運転時代に向けたインフラ整備や、CO2排出量の可視化、甚大化する自然災害から命を守るシステム開発、さらにはインドでの交通安全ビジネスなど、「NEW WAY」を創造するための挑戦は止まりません。

ここで皆さんにお伝えしたいのは、名古屋電機工業で働く「価値」です。あなたの仕事が、毎日何百万人もの人々の安全を守り、社会インフラを支えているという「目に見える社会貢献」を実感できること。そして、創業からのパイオニア精神が息づくこの場所で、若いうちから最先端の技術や社会の最前線に触れ、大きく成長できる環境があること。私たちは、皆さんの「やりたいこと」を応援し、キャリアを築いていくサポートを惜しみません。社会貢献と自身の成長、そして安定した環境を求めるあなたの挑戦を、私たちは心から待っています。

あなたの持つ技術や情熱、アイデアが、これからの交通インフラや社会の安全をどう変えていけるのか…
名古屋電機工業で見つけるあなた自身の「NEW WAY」とは何だろうか…

ぜひ、私たちと共に、未来への新しい道を拓きませんか？

会社データ

プロフィール	渋滞や事故、災害状況など、道路を利用する方の「今」知りたい情報を提供する道路情報板です。《”日本初”　電話回線を使用した電光掲示板》 1966年、当社はその先駆けとなる電光情報板を発明しました。電話回線を利用し、電球を組み合わせた文字を遠隔操作で点灯させるこのシステム。このとき当社は日本で初めて「通話以外での電話回線利用」に成功したのです。当時は高度経済成長期の真っ只中。急激に自動車の所有数が増加し、交通移動に効率化が求められるようになりました。しかし、所有率の上昇につれ事故数も増加。突然の災害や事故で思わぬ足止めを食らい、不満を感じる人の数は増えていきます。関ケ原を通る国道21号のあたりは特に雪が降りやすく、通行止めによる渋滞が頻繁に発生していました。生活を便利にするはずの移動手段が、逆に人々のストレスの原因になっている。交通情報をいち早くドライバーに伝え、交通麻痺や事故を防ぐことはできないだろうか。当時の社員が日々模索を続け、開発したのがこの情報板です。ドライバーは道路や天候状況が把握できるようになり運転時のストレスは軽減し、二次災害を防ぐことにも繋がりました。《道路の安全を支えてきた数々の製品を発明》作業現場に車両が侵入し、作業員が犠牲になる事故も問題視されていました。そこで道路上で作業中であることを後方に伝える車載標識装置を開発。作業員は安心して工事に取り組めるようになったのです。その後も一部の駐車状況から全体の混雑状況を推定する駐車状況判別システムなど、新しいアイデアが官公庁に次々と採用されます。「カッコウ」の音で知られる視覚障害者用信号機もそのひとつ。製品は全国に広まり、いつしか「あって当たり前」な存在になりました。日本の交通を、より快適な環境へと進化させていったのです。「道路は快適な場所である」。私たちが目指すのは、この当たり前をずっと提供し続けること。創業当時から次々と新しい価値を生み出してきましたが、その姿勢は今後ずっと変わりません。
事業内容	【社会課題解決に貢献する多様な事業領域】長年にわたり、社会インフラを支える多彩な製品・システムを提供してきました。 ■社会インフラ事業■ 主力である道路情報板に加え、「視覚障がい者用信号機付加装置」や「UFO型信号機」といった「日本初・世界初」の画期的な製品開発実績があり、トンネル防災システムや気象観測システムなど幅広い情報提供システムを手掛けています。 ■防災・減災ソリューション■ 近年増加する自然災害に対応するため、IoT技術を活用したシステムを強化しています。特に、冠水道路への車両進入を抑止する新製品として、自動で作動する「シート型通行止め表示装置」や「バルーン式遮断機」を2025年2月から販売開始しています。 ■道路安全ソリューション■ 高速道路工事区間で利用される「黄色い標識車」や「高速道路パトロールカー」など、移動式の情報表示システムも提供しています。さらに、女性に優しい簡易トイレを備えた標識車や、雪氷対策作業の負担を軽減する集中操作器など、道路工事・維持作業における「働く環境改善」にも貢献する製品を開発・販売しています。【先端技術への挑戦と未来への展望】既存事業の安定性を基盤に、DXやGX、災害に強い国づくりといった現代の大きな流れに対応し、未来の社会課題解決に向けた新しい技術開発に積極的に取り組んでいます。 ■IoT・AI・データ活用■ 強みである製品群を活かしたIoTクラウドサービスを立ち上げ、斜面災害、道路冠水、インフラ老朽化、交通安全といった社会課題の解決を目指しています。また、衛星データ解析によるリモートセンシングサービスなども推進中です。 ■環境（GX）への貢献■ CO2センシング＆CO2利活用サービスの実証実験や、GHG（温室効果ガス）排出量可視化技術の開発を進め、環境負荷低減にも貢献しています。 ■次世代モビリティへの対応■ NEXCO中日本と新東名高速道路において「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」を実施しており、未来の交通インフラを支える技術開発にも積極的に挑戦しています。 ■市場拡大とグローバル展開■ 道路以外の社会インフラ分野へも事業領域を拡大し、あま市から防災行政無線整備事業を受注しています。さらに、JICAの支援を受け、インドで交通安全ビジネスを模索するなど、海外市場への展開も視野に入れています。ニッチだからこそ、専門性を極められる。だからこそ、誇れる仕事になる。そんな、知る人ぞ知る渋くて奥深い世界を、覗いてみませんか？

プロフィール

渋滞や事故、災害状況など、道路を利用する方の「今」知りたい情報を提供する道路情報板です。

《”日本初”　電話回線を使用した電光掲示板》
1966年、当社はその先駆けとなる電光情報板を発明しました。
電話回線を利用し、電球を組み合わせた文字を遠隔操作で点灯させるこのシステム。このとき当社は日本で初めて「通話以外での電話回線利用」に成功したのです。

当時は高度経済成長期の真っ只中。
急激に自動車の所有数が増加し、交通移動に効率化が求められるようになりました。しかし、所有率の上昇につれ事故数も増加。突然の災害や事故で思わぬ足止めを食らい、不満を感じる人の数は増えていきます。

関ケ原を通る国道21号のあたりは特に雪が降りやすく、通行止めによる渋滞が頻繁に発生していました。生活を便利にするはずの移動手段が、逆に人々のストレスの原因になっている。交通情報をいち早くドライバーに伝え、交通麻痺や事故を防ぐことはできないだろうか。当時の社員が日々模索を続け、開発したのがこの情報板です。

ドライバーは道路や天候状況が把握できるようになり運転時のストレスは軽減し、二次災害を防ぐことにも繋がりました。

《道路の安全を支えてきた数々の製品を発明》
作業現場に車両が侵入し、作業員が犠牲になる事故も問題視されていました。そこで道路上で作業中であることを後方に伝える車載標識装置を開発。作業員は安心して工事に取り組めるようになったのです。

その後も一部の駐車状況から全体の混雑状況を推定する駐車状況判別システムなど、新しいアイデアが官公庁に次々と採用されます。「カッコウ」の音で知られる視覚障害者用信号機もそのひとつ。製品は全国に広まり、いつしか「あって当たり前」な存在になりました。日本の交通を、より快適な環境へと進化させていったのです。

「道路は快適な場所である」。
私たちが目指すのは、この当たり前をずっと提供し続けること。

創業当時から次々と新しい価値を生み出してきましたが、その姿勢は今後ずっと変わりません。

事業内容

【社会課題解決に貢献する多様な事業領域】
長年にわたり、社会インフラを支える多彩な製品・システムを提供してきました。
■社会インフラ事業■
主力である道路情報板に加え、「視覚障がい者用信号機付加装置」や「UFO型信号機」といった「日本初・世界初」の画期的な製品開発実績があり、トンネル防災システムや気象観測システムなど幅広い情報提供システムを手掛けています。
■防災・減災ソリューション■
近年増加する自然災害に対応するため、IoT技術を活用したシステムを強化しています。特に、冠水道路への車両進入を抑止する新製品として、自動で作動する「シート型通行止め表示装置」や「バルーン式遮断機」を2025年2月から販売開始しています。
■道路安全ソリューション■
高速道路工事区間で利用される「黄色い標識車」や「高速道路パトロールカー」など、移動式の情報表示システムも提供しています。さらに、女性に優しい簡易トイレを備えた標識車や、雪氷対策作業の負担を軽減する集中操作器など、道路工事・維持作業における「働く環境改善」にも貢献する製品を開発・販売しています。

【先端技術への挑戦と未来への展望】
既存事業の安定性を基盤に、DXやGX、災害に強い国づくりといった現代の大きな流れに対応し、未来の社会課題解決に向けた新しい技術開発に積極的に取り組んでいます。
■IoT・AI・データ活用■
強みである製品群を活かしたIoTクラウドサービスを立ち上げ、斜面災害、道路冠水、インフラ老朽化、交通安全といった社会課題の解決を目指しています。また、衛星データ解析によるリモートセンシングサービスなども推進中です。
■環境（GX）への貢献■
CO2センシング＆CO2利活用サービスの実証実験や、GHG（温室効果ガス）排出量可視化技術の開発を進め、環境負荷低減にも貢献しています。
■次世代モビリティへの対応■
NEXCO中日本と新東名高速道路において「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」を実施しており、未来の交通インフラを支える技術開発にも積極的に挑戦しています。
■市場拡大とグローバル展開■
道路以外の社会インフラ分野へも事業領域を拡大し、あま市から防災行政無線整備事業を受注しています。さらに、JICAの支援を受け、インドで交通安全ビジネスを模索するなど、海外市場への展開も視野に入れています。

ニッチだからこそ、専門性を極められる。だからこそ、誇れる仕事になる。そんな、知る人ぞ知る渋くて奥深い世界を、覗いてみませんか？

本社郵便番号	490-1294
本社所在地	愛知県あま市篠田面徳29-1
本社電話番号	052-443-1193
創立	1946年4月
設立	1958年5月
資本金	11億8,497万円
従業員	388名(2026年3月31日時点/単独)
売上高	173億738万円(2026年3月期）
自己資本比率	82.1％(2026年3月期）
営業利益率	10.1％(2026年3月期）
事業所	【本社】愛知県あま市【事業所】北海道札幌市、宮城県仙台市、東京都中央区、新潟県新潟市、　　　　　愛知県名古屋市、大阪府大阪市、香川県高松市、広島県広島市、　　　　　福岡県福岡市、鹿児島県鹿児島市
主な取引先	国土交通省、東日本高速道路(株)、中日本高速道路(株)、西日本高速道路(株)、首都高速道路(株)、阪神高速道路(株)、警視庁、自動車独立検査法人、綜合警備保障(株)、都道府県、地方公共団体、各道府県警察本部、大手通信メーカー　他　※順不同
関連会社	株式会社インフォメックス松本
平均勤続年数	16.8年
平均年齢	42.1歳
平均年収	701万円
平均年収（年代別）	20代：478万円 30代：550万円 40代：704万円 50代：884万円
沿革	1946年名古屋電機工業所を創立。電気機器の修理販売を開始。 1959年商号を「名古屋電機工業(株)」に改称。 1966年日本で初めて電電公社（現：NTT）の電話回線を通話以外の通信用途で利用し、電球を組み合わせた文字を、遠隔操作で点灯させるシステムを発明・開発。「電光情報盤（電光掲示板、道路情報板）」として、第１号機を現国土交通省岐阜国道事務所に納入。ITS情報装置関連事業のスタート。 1969年「車載標識装置」を開発。現中日本高速道路(株)に納入。東名高速道路が全線開通し、東京IC-沼津IC間、三ケ日IC-小牧IC間に「電光情報盤」を設置。 1971年車両感知センサーにレーザーを用いた「パーキングメーター」を開発。翌年4月に警視庁に納入し、銀座並木通りに設置。 1975年「視覚障害者用信号機（通称：ピヨピヨ・カッコー）」を発明・開発し、愛知県警察本部に試験設置。全国視覚障害者連合大会で発表。 1987年世界初のレーザー光線を用いた「はんだ付け外観検査装置 NLB-1500」を発明・開発し、販売を開始。 FA検査装置事業部関連事業のスタート。 2009年「マルチカラー図形情報板」を開発し、中日本高速道路(株)　新東名高速道路の掛川試験走行路に納入。愛知ブランド企業認定。 2012年新世代の情報提供方法として、速度感覚コントロールシステム「BLINKs*」（注意喚起板・走光型運転支援灯システム）を中日本高速道路(株)と共同開発。新東名高速道路に設置。 2015年日本信号株式会社と資本業務提携。 2018年 (株)コンラックス松本の株式を取得し子会社化。 2022年 2022年10月1日、FA検査装置事業をテクノホライゾン(株)に事業譲渡。 2024年 2024年3月13日、東京証券取引所スタンダード市場へ上場。 2024年日本セック株式会社と資本業務提携。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.3時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.7日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	9名	1名	10名
取得者	9名	1名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.0%
  （66名中2名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新卒入社社員から管理職まで、社員一人ひとりの成長とスキルアップを支援します■ 【特徴】・体系的な研修プログラム: 入社時から段階的にスキルアップを目指せるよう、階層別・目的別に研修を用意　→入社してからベテランに至るまで、定期的な研修で成長を支えます。・継続的な学習機会: 集合研修とe-learningを組み合わせ、継続的な学習を促進　→研修を研修で終わらせず、業務の中での力の発揮まで繋がるように設計しています。・個別ニーズへの対応: 上司との定期的な1on1を通じて、個人に必要な研修を検討・受講　→社員の自己実現を応援しています。対象の資格については、取得費用の支援も行います。【主な研修内容】 1. 新卒社員向け　内定者時代～入社3年まで、しっかり伴走します。　マナーや社会人基礎力、弊社の歴史や仕事内容について等、弊社社員としての基盤を固めていただきます。　・内定者事前研修　・新入社員研修　・OJT教育　・若手強化研修 (新卒入社～3年間) 　・キャリア研修 2. 階層別研修　昇格前、もしくは昇格後に研修を行っています。　プレイヤーであれば仕事の確実な進め方、マネジメント層であれば部下支援など、　それぞれが求められる役割を果たせるよう、支援を行っています。　・昇進前の候補者研修(中堅社員向け) 　・昇格後の新任者研修(上級社員向け) 3. 専門スキル向上研修　各部門にて、専門スキルの向上研修を行っています。　普段各拠点で仕事をしている社員が一堂に会する交流の機会でもあります。　・営業研修　・技術研修　・工事研修　・サービス研修 4. 評価者研修　評価や昇格の際、公正で納得感のある判断を行えるよう、役員・管理職に向けて研修を行います。　・評価者研修　・昇格面接官研修（2026年度予定） 5. その他　定期的な面談の中で、それぞれが受けたい研修を申告することができます。　必要な研修があればぜひ上司へ相談してください。　・各部門で必要とされる研修 (上司との1on1で決定)
自己啓発支援制度	制度あり社員一人ひとりの「成長したい」という意欲を最大限に応援します。会社が認めた資格取得に関する費用を手厚くサポートする制度を用意しています。【支援内容】・受験料の全額補助または一定額を支給・試験合格の際には祝金支給・自己投資の経済的負担を大幅に軽減【対象資格例】・業界関連資格・ビジネススキル関連資格・語学関連資格　ほか【制度活用のメリット】・費用面を気にせず資格取得にチャレンジ・専門性の向上によるキャリアアップ・業務品質の向上・自己実現とスキル開発の両立・仕事へのモチベーションアップ
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員一人ひとりの成長とキャリア形成を大切にしています。入社後の重要な節目となる以下のタイミングで、専門の人事担当者による丁寧なキャリアコンサルティングを実施しています。【制度内容】 ■入社6ヶ月後：初期適応状況の確認と今後の展望についての対話 ■入社1年後：1年間の成長の振り返りと中期的なキャリアプランの設計 ■入社3年後：さらなるステップアップに向けた長期的なキャリア構築
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知県立大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、香川大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、高知工科大学、大同大学、電気通信大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、名城大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、上武大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞富山高等専門学校、広島商船高等専門学校、函館工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年　　2024年　　2023年 ------------------------------------------------ 博士了　 0名　　　 0名　　　 0名修士了　 2名　　　4名　　　 1名学部卒　 8名　　　11名　　 7名高専卒　 0名　　　0名　　　0名短大卒　 0名　　　0名　　　0名高校卒　 1名　　　2名　　　3名 ------------------------------------------------ 合計　　　11名　　17名　　11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知県立大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、香川大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、高知工科大学、大同大学、電気通信大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、名城大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、上武大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学
＜短大・高専・専門学校＞
富山高等専門学校、広島商船高等専門学校、函館工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　2025年　　2024年　　2023年
------------------------------------------------
博士了　 0名　　　 0名　　　 0名
修士了　 2名　　　4名　　　 1名
学部卒　 8名　　　11名　　 7名
高専卒　 0名　　　0名　　　0名
短大卒　 0名　　　0名　　　0名
高校卒　 1名　　　2名　　　3名
------------------------------------------------
合計　　　11名　　17名　　11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）