最終更新日：2025/6/19

名古屋電機工業(株)【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
精密機器
その他電子・電気関連
機械設計
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 11億8,497万円

売上高: 172億6,229万円(2025年3月期）

従業員: 403名(2025年3月31日時点/単独)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

■夏季インターンシップ予約受付中■　「誰もが知っているけれど、誰も知らない。」そんな私たちと一緒に、日本の交通インフラの未来を創っていきませんか？

企業のここがポイント

技術・研究

【日本をリードする技術力】総合エンジニアリング: ハードウェアからソフトウェアまで一貫開発
安定性・将来性

【揺るぎない安定基盤】BtoGビジネス: 景気に左右されにくく、安定した収益を実現。
制度・働き方

【人を大切にする社風】働き方改革: オープンな社風で、ワークライフバランスを重視した取り組み。

会社紹介記事

安心・安全・快適に社会インフラを利用することができるよう、防災・減災に役立つシステムを提供しています。道路利用者と道路作業者の双方が、安全を確保するために役立つシステムを提供しています。

: 安心・安全・快適に社会インフラを利用することができるよう、防災・減災に役立つシステムを提供しています。

: 道路利用者と道路作業者の双方が、安全を確保するために役立つシステムを提供しています。

「知りたい」情報が見えて初めて、道路は便利となる。

当社の主力製品である道路情報板。見た目には変わらないのですが、内部は日々進化を遂げているのです。	「え、道路情報板…？地味じゃない…？？」そう思ったあなた、ちょっと待って！私たち、実は… 道路情報板で国内トップシェアを誇る、隠れた実力企業なんです。道路を走るときに見かける電光掲示板や道路標識にどれだけ注目したことがありますか？名古屋電機工業は、日本で初めて遠隔操作可能な電光掲示板を製造した企業であり、一般道では約30％、高速道路では約40％の国内トップシェアを誇る、『知る人ぞ知る、日本の道路安全のリーディングカンパニー』です。でも、私たちの強みはそれだけではありません。「企画から保守まで自社で一貫して手がける力」を持つ数少ない企業であり、道路交通だけでなく、防災・減災ソリューションを通して人々の命と生活を守る重要な役割を果たしています。その製品は、災害時の避難誘導や道路情報の提供など、誰かが困っているときに本当に役立つものばかりです。道路情報板の枠を超え、防災・減災や交通安全の分野でも、社会インフラを支える、大きなやりがいを感じられます。 ★特徴まとめ★ 『最先端技術の統合』・ハードウェアからソフトウェアまでの一貫開発・IoTやAIを活用した次世代システムの構築・若手でも幅広い技術に触れるチャンス『抜群の安定性と将来性』・国や自治体との直接取引による安定基盤・自動運転やスマートシティへの展開・景気に左右されにくいBtoGビジネス『目に見える社会貢献』・24時間365日、数百万人の安全な移動をサポート・災害時の避難誘導など、人命を守る重要な使命・持続可能な社会づくりへの貢献

当社の主力製品である道路情報板。見た目には変わらないのですが、内部は日々進化を遂げているのです。

「え、道路情報板…？地味じゃない…？？」
そう思ったあなた、ちょっと待って！
私たち、実は…
道路情報板で国内トップシェアを誇る、隠れた実力企業なんです。

道路を走るときに見かける電光掲示板や道路標識にどれだけ注目したことがありますか？
名古屋電機工業は、日本で初めて遠隔操作可能な電光掲示板を製造した企業であり、一般道では約30％、高速道路では約40％の国内トップシェアを誇る、『知る人ぞ知る、日本の道路安全のリーディングカンパニー』です。

でも、私たちの強みはそれだけではありません。
「企画から保守まで自社で一貫して手がける力」を持つ数少ない企業であり、道路交通だけでなく、防災・減災ソリューションを通して人々の命と生活を守る重要な役割を果たしています。
その製品は、災害時の避難誘導や道路情報の提供など、誰かが困っているときに本当に役立つものばかりです。

道路情報板の枠を超え、防災・減災や交通安全の分野でも、社会インフラを支える、大きなやりがいを感じられます。

★特徴まとめ★
『最先端技術の統合』
・ハードウェアからソフトウェアまでの一貫開発
・IoTやAIを活用した次世代システムの構築
・若手でも幅広い技術に触れるチャンス

『抜群の安定性と将来性』
・国や自治体との直接取引による安定基盤
・自動運転やスマートシティへの展開
・景気に左右されにくいBtoGビジネス

『目に見える社会貢献』
・24時間365日、数百万人の安全な移動をサポート
・災害時の避難誘導など、人命を守る重要な使命
・持続可能な社会づくりへの貢献

会社データ

事業内容	当社は日本で唯一の「道路情報板」の専業メーカーです。【社会インフラ事業】一般道、高速道路、河川などの情報板から気象センサーまで、情報の収集・分析・提供を実現するソリューションとしてトータルにサポートでき、製品の企画から保守に至るまで、それぞれに対応する自社の施設・設備・人員を有して一貫した対応が可能です。なお、国土交通省や地方公共団体など官公庁がクライアントとなります。　＜ITS情報装置＞ - 防災・減災ソリューション - ITS(高度道路交通システム)に関わる分野で、道路交通が抱える事故・渋滞・環境対策など様々な課題を解決するための社会システムとして、道路インフラの「安全安心」を支えています。 ■主な製品■ インター入口情報板/料金所情報板/広域情報板/路側情報板/図形情報板/所要時間情報板/ETC車線表示板/ハイウェイラジオ案内標識板/可変式速度規制標識/トンネル入口情報板/非常口表示灯/非常電話案内標識/路面冠水表示板/エアー遮断機/水位検知器/気温表示板/気象観測装置/路面凍結検知装置/超音波式積雪深計　など… ＜車載情報装置＞ - 道路安全ソリューション - 道路利用者や道路作業者の安全のために、車載標識や散光式警光灯などの情報表示装置をで必要な場所で必要な時に、必要な情報を提供することができます。 ■主な製品■ フルカラー標識車/多目的道路維持作業車/ダイバーシティ標識車/飛散防止収納付き道路維持作業車/車載標識装置 (道路巡回車向け)/小型車載標識装置/可搬式標識装置/LED散光式警光灯 (黄色・赤色)/走光型運転支援灯システム　など… 安全・快適な道路交通をはじめ、豊かな社会の実現のためにつねに『NEW WAY』を探求し、新たな価値を提供します。ニッチだからこそ、専門性を極められる。だからこそ、誇れる仕事になる。そんな、知る人ぞ知る渋くて奥深い世界を、覗いてみませんか？

事業内容

当社は日本で唯一の「道路情報板」の専業メーカーです。

【社会インフラ事業】
一般道、高速道路、河川などの情報板から気象センサーまで、情報の収集・分析・提供を実現するソリューションとしてトータルにサポートでき、製品の企画から保守に至るまで、それぞれに対応する自社の施設・設備・人員を有して一貫した対応が可能です。
なお、国土交通省や地方公共団体など官公庁がクライアントとなります。
　
＜ITS情報装置＞ - 防災・減災ソリューション -
ITS(高度道路交通システム)に関わる分野で、道路交通が抱える事故・渋滞・環境対策など様々な課題を解決するための社会システムとして、道路インフラの「安全安心」を支えています。
■主な製品■
インター入口情報板/料金所情報板/広域情報板/路側情報板/図形情報板/所要時間情報板/ETC車線表示板/ハイウェイラジオ案内標識板/可変式速度規制標識/トンネル入口情報板/非常口表示灯/非常電話案内標識/路面冠水表示板/エアー遮断機/水位検知器/気温表示板/気象観測装置/路面凍結検知装置/超音波式積雪深計　など…

＜車載情報装置＞ - 道路安全ソリューション -
道路利用者や道路作業者の安全のために、車載標識や散光式警光灯などの情報表示装置をで必要な場所で必要な時に、必要な情報を提供することができます。
■主な製品■
フルカラー標識車/多目的道路維持作業車/ダイバーシティ標識車/飛散防止収納付き道路維持作業車/車載標識装置 (道路巡回車向け)/小型車載標識装置/可搬式標識装置/LED散光式警光灯 (黄色・赤色)/走光型運転支援灯システム　など…

安全・快適な道路交通をはじめ、豊かな社会の実現のためにつねに『NEW WAY』を探求し、新たな価値を提供します。

ニッチだからこそ、専門性を極められる。だからこそ、誇れる仕事になる。そんな、知る人ぞ知る渋くて奥深い世界を、覗いてみませんか？

本社郵便番号	490-1294
本社所在地	愛知県あま市篠田面徳29-1
本社電話番号	052-443-1193
創立	1946年4月
設立	1958年5月
資本金	11億8,497万円
従業員	403名(2025年3月31日時点/単独)
売上高	172億6,229万円(2025年3月期）
自己資本比率	81.3％(2025年3月期）
営業利益率	15.9％(2025年3月期）
事業所	【本社】愛知県あま市【事業所】北海道札幌市、宮城県仙台市、東京都中央区、新潟県新潟市、　　　　　愛知県名古屋市、大阪府大阪市、香川県高松市、広島県広島市、　　　　　福岡県福岡市、鹿児島県鹿児島市
主な取引先	国土交通省、東日本高速道路(株)、中日本高速道路(株)、西日本高速道路(株)、首都高速道路(株)、阪神高速道路(株)、警視庁、自動車独立検査法人、綜合警備保障(株)、都道府県、地方公共団体、各道府県警察本部、大手通信メーカー　他　※順不同
子会社	株式会社インフォメックス松本
平均年齢	42.4歳
平均勤続年数	17.6年
沿革	1946年名古屋電機工業所を創立。電気機器の修理販売を開始。 1959年商号を「名古屋電機工業(株)」に改称。 1966年日本で初めて電電公社（現：NTT）の電話回線を通話以外の通信用途で利用し、電球を組み合わせた文字を、遠隔操作で点灯させるシステムを発明・開発。「電光情報盤（電光掲示板、道路情報板）」として、第１号機を現国土交通省岐阜国道事務所に納入。ITS情報装置関連事業のスタート。 1969年「車載標識装置」を開発。現中日本高速道路(株)に納入。東名高速道路が全線開通し、東京IC-沼津IC間、三ケ日IC-小牧IC間に「電光情報盤」を設置。 1971年車両感知センサーにレーザーを用いた「パーキングメーター」を開発。翌年4月に警視庁に納入し、銀座並木通りに設置。 1975年「視覚障害者用信号機（通称：ピヨピヨ・カッコー）」を発明・開発し、愛知県警察本部に試験設置。全国視覚障害者連合大会で発表。 1987年世界初のレーザー光線を用いた「はんだ付け外観検査装置 NLB-1500」を発明・開発し、販売を開始。 FA検査装置事業部関連事業のスタート。 2009年「マルチカラー図形情報板」を開発し、中日本高速道路(株)　新東名高速道路の掛川試験走行路に納入。愛知ブランド企業認定。 2012年新世代の情報提供方法として、速度感覚コントロールシステム「BLINKs*」（注意喚起板・走光型運転支援灯システム）を中日本高速道路(株)と共同開発。新東名高速道路に設置。 2018年 (株)コンラックス松本の株式を取得し子会社化。 2022年 2022年10月1日、FA検査装置事業をテクノホライゾン(株)に事業譲渡。 2024年 2024年3月13日、東京証券取引所スタンダード市場へ上場。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	10名	3名	13名
取得者	9名	3名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

90.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.6%
  （76名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新卒入社社員から管理職まで、社員一人ひとりの成長とスキルアップを支援します■ 【特徴】・体系的な研修プログラム: 入社時から段階的にスキルアップを目指せるよう、階層別・目的別に研修を用意・継続的な学習機会: 集合研修とe-learningを組み合わせ、継続的な学習を促進・個別ニーズへの対応: 上司との定期的な1on1を通じて、個人に必要な研修を検討・受講【主な研修内容】 1. 新卒社員向け　・内定者事前研修　・新入社員研修　・OJT教育　・若手強化研修 (新卒入社～3年間) 2. 階層別研修　・選抜型次期リーダー研修　・選抜型シニアリーダー研修　・昇進前の候補者研修 3. 専門スキル向上研修　・営業研修　・工事研修　・サービス研修 4. 管理職研修　・管理職研修 (外部講座) 5. その他　・各部門で必要とされる研修 (上司との1on1で決定)
自己啓発支援制度	制度あり社員一人ひとりの「成長したい」という意欲を最大限に応援します。会社が認めた資格取得に関する費用を手厚くサポートする制度を用意しています。【支援内容】・受験料の全額補助または一定額を支給・試験合格の際には祝金支給・自己投資の経済的負担を大幅に軽減【対象資格例】・業界関連資格・ビジネススキル関連資格・語学関連資格　ほか【制度活用のメリット】・費用面を気にせず資格取得にチャレンジ・専門性の向上によるキャリアアップ・業務品質の向上・自己実現とスキル開発の両立・仕事へのモチベーションアップ
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員一人ひとりの成長とキャリア形成を大切にしています。入社後の重要な節目となる以下のタイミングで、専門の人事担当者による丁寧なキャリアコンサルティングを実施しています。【制度内容】 ■入社6ヶ月後：初期適応状況の確認と今後の展望についての対話 ■入社1年後：1年間の成長の振り返りと中期的なキャリアプランの設計 ■入社3年後：さらなるステップアップに向けた長期的なキャリア構築
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知県立大学、愛知工業大学、茨城大学、愛媛大学、香川大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、高知工科大学、大同大学、電気通信大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、名城大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、上武大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 -------------------------------------------------- 修士了（文系）　　-名　　　-名　　　1名修士了（理系）　　1名　　　1名　　 3名学部卒（文系）　　7名　　　4名　　 4名学部卒（理系）　　3名　　　3名　　 7名高校卒　　　　　　3名　　　3名　　 2名合計　　　　　　 14名　　 11名　　 17名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知県立大学、愛知工業大学、茨城大学、愛媛大学、香川大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、高知工科大学、大同大学、電気通信大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、名城大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、上武大学、信州大学、椙山女学園大学、鈴鹿医療科学大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本福祉大学、人間環境大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　2022年　2023年　2024年
--------------------------------------------------
修士了（文系）　　-名　　　-名　　　1名
修士了（理系）　　1名　　　1名　　 3名
学部卒（文系）　　7名　　　4名　　 4名
学部卒（理系）　　3名　　　3名　　 7名
高校卒　　　　　　3名　　　3名　　 2名

合計　　　　　　 14名　　 11名　　 17名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）