最終更新日：2026/6/25

東栄電業(株)

正社員
既卒可

業種

設備工事・設備設計
電力
ガス・エネルギー
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 岐阜県

資本金: 3,000万円

売上高: 16億円（2026年5月期実績）

従業員: 38名（男性30名、女性8名）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【岐阜市本社／駅チカ】創立65周年「安心安全なエネルギーをかたちに」人を、街を、暮らしを支える東栄電業(株) ＃年間休日127日

売上高100億円を目指す成長宣言を発表し、次の成長ステージへ進んでいます！（2026/04/01更新）

伝言板画像

皆さんはじめまして、東栄電業(株)の採用担当　澤田です。

この度は、数多くの企業様の中から、当社ページをご覧頂きありがとうございます。
まずはお気軽にエントリーをお願い致します。

【東栄電業株式会社って？】
みなさんが当たり前に使う電気を、エコにつくれるサポートをする会社！
太陽光電池を主に販売する専門商社です。

【選考フロー】
会社説明会【対面またはWEB】→適性検査（合否に影響なし）→面接1回→内々定

皆様にお会いできるのを楽しみにしております。

制度・働き方

リモートワークや資格取得支援、育児休暇など制度が充実。仕事と休暇を両立させやすいです。
製品・サービス力

バッテリー、蓄電池、太陽光発電等の取扱いを通じ、安心・安全なエネルギーの提供に努めます。
安定性・将来性

取引先に官公庁を多数もち、1960年の創業以来65年の実績があります。

会社紹介記事

こちらは中部支店になります。岐阜本社・テクノセンターを中心に、中部支店、東京支店、大阪営業所に拠点を構え幅広いエリアのお客様から信頼を頂いております。 50年以上にわたり電源装置を通じ社会のライフラインを支えてきた私たちは各個人、各部署一丸となってお客様のご要望に応えるために業務に勤しんでおります。

: こちらは中部支店になります。岐阜本社・テクノセンターを中心に、中部支店、東京支店、大阪営業所に拠点を構え幅広いエリアのお客様から信頼を頂いております。

: 50年以上にわたり電源装置を通じ社会のライフラインを支えてきた私たちは各個人、各部署一丸となってお客様のご要望に応えるために業務に勤しんでおります。

安心・安全なエネルギーをかたちに。

代表取締役社長　澤田　昭一	弊社「東栄電業(株)」は、1960年（昭和35年）に自動車用バッテリーを主に取り扱う会社「東栄」として、誕生いたしました。1964年に、急激なモータリゼーションの際にGS日本電池(株)＜現(株)GSユアサ＞の特約販売店（現在は代理店）となり、バッテリーをはじめ、自動車用電装品を主業務として発展して参りました。日本の高度経済成長と共に、バッテリーつまり蓄電池の役割も大きく変化して参りました。公共施設を始め、不特定多数の方が集う建物の非常照明用の直流電源装置、病院など手術の時、銀行及び民間工場のバックアップ電源としての無停電電源装置（UPS）、飲料水の安定供給や汚水処理に不可欠な上下水道施設、防災行政無線、情報化社会を支えるための小型無停電電源装置（UPS）など、蓄電池は社会のインフラとしてさまざまな役割を担ってきました。弊社もあらゆるバッテリーを取り扱う会社とし今日まで成長して参りました。また、太陽光発電事業に1986年から取組み始めました。官公庁向けとして最初に納入したのは1996年に岐阜県立岐阜工業高校の電気科に納入した実習用の太陽光発電装置です。現在、東日本大震災以降、防災用電源として太陽光発電が注目されております。今後は、弊社が長年蓄積している蓄電池技術と太陽光発電を融合したシステムをご提案させていただき、皆様のお役に立てますよう新たな使命にチャレンジして参ります。「環境対応型で、安全、安心で住み良い社会をパワーソリューションと新エネルギーシステムで構築し、社会に貢献する」という理念のもとに、電気というエネルギーをかたちに、人を、街を、暮らしを支える東栄電業(株)として、皆様が安心して暮らせるためのよりよいエネルギー環境作りに、努力していく所存です。

代表取締役社長　澤田　昭一

弊社「東栄電業(株)」は、1960年（昭和35年）に自動車用バッテリーを主に取り扱う会社「東栄」として、誕生いたしました。1964年に、急激なモータリゼーションの際にGS日本電池(株)＜現(株)GSユアサ＞の特約販売店（現在は代理店）となり、バッテリーをはじめ、自動車用電装品を主業務として発展して参りました。

日本の高度経済成長と共に、バッテリーつまり蓄電池の役割も大きく変化して参りました。公共施設を始め、不特定多数の方が集う建物の非常照明用の直流電源装置、病院など手術の時、銀行及び民間工場のバックアップ電源としての無停電電源装置（UPS）、飲料水の安定供給や汚水処理に不可欠な上下水道施設、防災行政無線、情報化社会を支えるための小型無停電電源装置（UPS）など、蓄電池は社会のインフラとしてさまざまな役割を担ってきました。弊社もあらゆるバッテリーを取り扱う会社とし今日まで成長して参りました。

また、太陽光発電事業に1986年から取組み始めました。官公庁向けとして最初に納入したのは1996年に岐阜県立岐阜工業高校の電気科に納入した実習用の太陽光発電装置です。

現在、東日本大震災以降、防災用電源として太陽光発電が注目されております。今後は、弊社が長年蓄積している蓄電池技術と太陽光発電を融合したシステムをご提案させていただき、皆様のお役に立てますよう新たな使命にチャレンジして参ります。

「環境対応型で、安全、安心で住み良い社会をパワーソリューションと新エネルギーシステムで構築し、社会に貢献する」という理念のもとに、電気というエネルギーをかたちに、人を、街を、暮らしを支える東栄電業(株)として、皆様が安心して暮らせるためのよりよいエネルギー環境作りに、努力していく所存です。

会社データ

プロフィール	「環境対応型で、安全、安心で住み良い社会をパワーソリューションと新エネルギーシステムで構築し、社会に貢献する」という理念のもとに、電気というエネルギーをかたちに、人を、街を、暮らしを支える東栄電業(株)として、皆様が安心して暮らせるためのよりよいエネルギー環境作りに、努力しております。
事業内容	（1）コンピュータ用無停電電源装置＜小～大容量UPS（CVCF）＞、直流電源装置、インバータ、整流器、受配電システム、自家発電設備、蓄電装置、燃料電池、 EV用充電器、各種蓄電池、免震装置、ハイブリッドソーラライト、照明機器、電気工事、電源システムコンサルタント（2）太陽光・風力発電システム、水力応用装置及び新エネルギー等システム総合コンサルタント上記、総合企画・提案・設計・製作・販売施工・保守メンテナンス（3）自動車電装品・情報通信機器・自動搬送機器及びバッテリーフォークリフト販売修理 ●通勤範囲内地域岐阜市、各務原市、岐南町、笠松町、羽島市、関市、本巣市、山県市、一宮市離職率が低く、残業時間がすくなく、休暇が取りやすい企業が認定されるユースエール認定企業です。

プロフィール

「環境対応型で、安全、安心で住み良い社会をパワーソリューションと新エネルギーシステムで構築し、社会に貢献する」という理念のもとに、電気というエネルギーをかたちに、人を、街を、暮らしを支える東栄電業(株)として、皆様が安心して暮らせるためのよりよいエネルギー環境作りに、努力しております。

事業内容

（1）コンピュータ用無停電電源装置＜小～大容量UPS（CVCF）＞、
直流電源装置、
インバータ、
整流器、
受配電システム、
自家発電設備、
蓄電装置、
燃料電池、
EV用充電器、
各種蓄電池、
免震装置、
ハイブリッドソーラライト、
照明機器、
電気工事、
電源システムコンサルタント

（2）太陽光・風力発電システム、
水力応用装置及び新エネルギー等システム総合コンサルタント
上記、総合企画・提案・設計・製作・販売施工・保守メンテナンス

（3）自動車電装品
・情報通信機器
・自動搬送機器及びバッテリーフォークリフト販売修理

●通勤範囲内地域
岐阜市、各務原市、岐南町、笠松町、羽島市、関市、本巣市、山県市、一宮市

離職率が低く、残業時間がすくなく、休暇が取りやすい企業が認定されるユースエール認定企業です。

本社郵便番号	500-8152
本社所在地	岐阜県岐阜市入舟町4-38-1
本社電話番号	058-247-4331
創業	1960年(昭和35年)
資本金	3,000万円
従業員	38名（男性30名、女性8名）
売上高	16億円（2026年5月期実績）
事業所	▼岐阜本社東栄電業本社〒500-8152　岐阜県岐阜市入舟町4-38-1 Tel：058-247-4331　Fax：058-247-7801 ▼中部支店〒451-0065　愛知県名古屋市西区天神山町6番13号 Tel：052-523-0200　Fax：052-523-0205 ▼東京支店〒141-0022 東京都品川区東五反田1-21-9 ウィスタリア東五反田ビル6階 Tel：03-5798-7765　Fax：03-5798-0550 ▼大阪営業所〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6-8-9 花原第1ビル3階 Tel：06-6390-2351　Fax：06-6390-2352
主な取引先	岐阜県庁岐阜県警察本部岐阜市役所各市町村岐阜県総合医療センター

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 4.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	2名	1名	3名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

50.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.3%
  （30名中4名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり外部研修（技術研修）
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	新卒採用初年度のため実績はございません。もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年 ------------------------------------------------- 大卒　　　0名　　0名　　 1名短大卒　　0名　　0名　　 0名