最終更新日:2025/2/3

日本マテリアル(株)

業種

  • 非鉄金属
  • 金属製品
  • 専門店(メガネ・貴金属・ジュエリー)

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
2,400億円(2024年3月期実績)
従業員
170名

【世界的な技術認定を受ける貴金属精錬メーカー】\年間休日125日以上/ワークライフバランス重視の企業風土で仕事とプライベートを充実!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    世界的な認証に裏打ちされた製品ブランド力で安定した事業基盤。「金」を主力製品とし将来に向け成長中。

  • やりがい

    素材としても資産としても注目度の高い「金」を扱う仕事。資源リサイクルを通じて、持続可能な社会に貢献。

  • 制度・働き方

    ワークライフバランスが風土として定着。充実したプライベートでモチベーション持続し、キャリアアップを。

会社紹介記事

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その希少性や美しさ、物質としての安定性から、資産としても素材としても世界で注目される「金」を取り扱う仕事です。
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原材料となる貴金属の買取・回収から、精錬・加工・製造、そして販売までを一貫して行っています。

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まだまだ成長途上の当社。新鮮な発想と意欲に溢れる若い力で、チャレンジングな仕事ができます!

当社、日本マテリアル株式会社は高い技術力が世界的にも認められる貴金属の精錬メーカーです。当社が製造したインゴットは、国際認定機関のLBMA(ロンドン地金協会)やLPPM(ロンドン・プラチナ&パラジウム市場)の認証を受けており、国際的な信用に基づいて一流ブランドとして取引されています。

当社は、金・プラチナの売買から貴金属の精錬加工・製品販売など、貴金属に係る事業を一貫かつ網羅的に展開し、設立から30年余、順調に業績を伸ばしてきました。一貫した事業展開による「自給自足」的ビジネスも当社の強みであり、それらによって強固な企業基盤を持っており安定した勤務が可能です。

事業拠点としては、本社(自社ビル)、千葉県野田市の自社工場のほか、札幌から福岡まで全国に12店舗を展開しています。当社製品は主に産業用として国内外で広く使用されているほか、全国の店舗を通じて一般個人向け売買も取り扱っています。
また、国際的信用の証として、昨年、英国王立造幣局(ロイヤルミント)と公式パートナーシップを締結し、同局が鋳造する「ブリタニアコイン(金貨、銀貨)の販売も行っています。

会社データ

事業内容
◆工業用貴金属の製造及び回収
◆宝飾用貴金属の製造及び回収
◆金地金の販売と買取
◆金工芸品の販売
本社郵便番号 101-0021
本社所在地 東京都千代田区外神田5-3-2 日本マテリアルビル
本社電話番号 03-5688-8611
設立 1992年6月
資本金 8,000万円
従業員 170名
売上高 2,400億円(2024年3月期実績)
事業所 本社
国内12店舗(本店、札幌、御徒町、東上野、横浜、静岡、甲府、名古屋、大阪、神戸、広島、福岡)
代表者 代表取締役社長 森田 伸勇
企業URL https://www.material.co.jp/
沿革
  • 1992年(平成4年)
    • 設立
      埼玉県春日部市に精錬工場建設
      台東区上野に貴金属販売店開設
      宝飾用貴金属事業を開始
  • 2004年(平成16年)
    • 台東区上野に本社ビル移転
  • 2007年(平成19年)
    • 千葉県野田市に精錬工場建設
  • 2008年(平成20年)
    • 野田工場がISO9001・14001の認証を取得
      電子材料事業を開始
      東京工業品取引所の一般会員となる
  • 2012年(平成24年)
    • EICC(米国電子業界行動規範)の認証を取得
  • 2013年(平成25年)
    • LBMA(ロンドン地金市場協会)から金の公認溶解業者の認定を受ける
      千代田区外神田に本社ビル移転
  • 2015年(平成27年)
    • LPPM(ロンドン・プラチナ・パラジウム・マーケット)からプラチナとパラジウムの公認溶解業者の認定を受ける
  • 2020年(令和2年)
    • 純金積立の事業を開始
  • 2023年(令和5年)
    • 英国王立造幣局(ロイヤルミント)と公式パートナーシップを締結
  • 2024年(令和6年)
    • SBMA(シンガポール地金市場協会)の会員となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人(初任者)研修
OJT
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、大阪産業大学、京都大学、工学院大学、専修大学、千葉工業大学、東邦大学、東洋大学、法政大学、山形大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪産業大学、北里大学、共立女子大学、金城学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女子大学、駒沢女子大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡産業大学、上智大学、信州大学、駿河台大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、名古屋造形大学、南山大学、日本大学、阪南大学、比治山大学、福岡工業大学、文京学院大学、北翔大学、北海学園大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明星大学、立正大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、和洋女子大学

採用実績(人数) 2023年  大学卒 1名
2024年  ―
2025年(予) 大学卒 6名 大学院(修士)卒 1名
採用実績(学部・学科) 理学研究科
経営学部経営学科、法学部法学科、文学部日本文学科、人間科学部人間科学科、人文学部人文学科、国際学部国際学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 1 6 7
    2024年 0 0 0
    2023年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 7 0 100%
    2024年 0 0 0%
    2023年 0 0 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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